テクノロジー犯罪に関して法整備(法規制)が必要な技術 | しげたろうのブログ【テクノロジー犯罪被害の周知・撲滅を目指して】

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私が直面しているテクノロジー犯罪(エレクトロニックハラスメント)被害と言う社会問題について、メーカーの技術者として勤めた経験と様々な視点から考察します。被害が止まったら、研究者又は技術者に戻る予定のため、科学技術評論、物理・化学などの記事を書きます。

 

現在、私はテクノロジー犯罪被害を受け続けている状況であるが、技術に関して法整備(法規制)が必要な技術を挙げてみる。

 

①特定個人を認識して四六時中追尾し監視する技術

②遠隔から見えない媒体で特定個人の各部位までピンポイントで狙える技術 

③人間の脳とコンピュータを繋ぐ技術(ブレインマシンインターフェイス) 

④思考に介入し、思考を読み取り、思考に答え、思考に影響する技術 

⑤聴覚・視覚機能を迂回して直接脳内に音声・映像を送信する技術 

⑥三欲・生理機能・運動機能・五感・感情を操作する技術 

⑦痛みやかゆみを誘発し、疾病および疑似疾病を誘発する技術 

⑧身体や周囲に振動を起こす技術 

⑨空間や電気製品から音声を発声させる技術 

⑩プログラムされた嫌がらせを AI 技術を使って自動的に行う技術

⑪遠隔から身の回りの電気製品を不具合にさせる技術(ソフト・ハード)

 

取り敢えず、10項目挙げてみたが、詳細を検討して行けば、まだまだあると考えます。自分の周辺で起こった事としても、PC・スマホ等の電化製品の誤作動なども電磁波で起こせると考えられ、言い様によっては、「サイバー攻撃」と言えなくもないので、政治家の方を始め、警察関係の方々、弁護士の方々、研究者、技術者の方々、早々に私達、テクノロジー犯罪被害者の話を聴いて頂き、法整備の検討を開始して頂きたく、繰り返しお願いする次第です。

 

私が小さい頃から慣れ親しんで学んできた、物理や化学や生物や数学などを基盤としている、先端技術がこの様な世界的な犯罪に使われているのを残念と思うのと同時に、未来を担う子供達には、この様な経験をして欲しくないと言う願いで、周知・撲滅活動に邁進したいと思います。

 

私も応用研究の技術の開発者としての勤務経験がありますが、この社会問題をキッカケに、子供達の理系離れや、理系の研究者、技術者が減ってしまったと言う事が将来起こり得るとしたら、残念でなりません。