石油ショック時の、トイレットペーパーのように
売り場から、ある時期あっという間に、見事に姿を消した納豆。
例の「あるある…」番組に振り回された社会現象。
毎日新聞が行ったインターネット調査で
この番組のねつ造発覚によって、テレビへの信頼度が
下がったと答えた人が、６６％に上ることが
今朝の記事に掲載されていた。
また、「体にいい」「やせる」などの効果を期待し
特定の食品を買い、食べたことがあるかの調査には
良くある、たまにあるを合わせると７割に。
そして、７割の方の情報源は、なんとテレビ番組が
８５％に上っている。
また、一昨日の同じ毎日新聞のサイト記事で
テレビの健康情報番組に専門家が登場して解説すると
「その内容を信用する」という人が半数近いと
報じられていた。
さらに、今朝の毎日新聞「まいまいクラブ」紹介の記事で
番組ねつ造どう防ぐ？の投稿コメント。
「自浄努力に任せるべき。できないなら『罰』が必要。
食品、金融のように業務停止もやむをえないと思う」という
物騒で、厳しい意見が見られた。
報道機関の機能を持つテレビ局が、仮に業務停止になると
どういう事態になるのか。
これは極論にしても、テレビは社会的、公共的意義を持つ
存在だけに、テレビ局の経営姿勢を抜本的に洗い出してほしい。