前回・前々回に続き、金利1.0%引き下げの対象となる「フラット35S」の住宅性能の条件について、今回はフラット35Ｓ（20年金利引下げタイプ）の条件です。次のいずれか一つの基準を満たす住宅が適用となります。
◆省エネルギー性
（1）「エネルギーの使用の合理化に関する法律」に基づく「住宅事業建築主の判断の基準」※に適合する住宅
（１戸建て住宅に限る）
◆耐震性
（２）耐震等級（構造躯体の倒壊等防止）３の住宅
◆バリアフリー性
（３）高齢者等配慮対策等級４または５の住宅（共同住宅の専用部分は等級３でも可）
◆耐久性・可変性
（４）長期優良住宅
※「住宅事業建築主の判断の基準」に関連する情報提供サイトはこちら（（財）建築環境・省エネルギー機構ホームページ）
聞き慣れないものもありますし、耐震性やバリアフリー性にしても等級が上がっているので、適用が難しい印象を持つかも知れませんね。長期優良住宅が適用になるのは知っている方も多いのかも知れませんが、そうでなくても適用になる方法があるということは覚えておきたいですね。
長期優良住宅は魅力的な点も多いですが、当然、建築費は上昇します。また、個々によって価値を置く項目は異なり、耐震性やバリアフリー性の方が大切な方もいるでしょう。自分が住宅に求めるものの優先順位をしっかり整理する方が大切で、その上で様々な方法で適用できるかを検討すると良いですね。
３回に渡ってフラット35Sの住宅性能の条件を書いてきましたが、それぞれの基準にある等級がどの程度のものかイメージが湧きづらいですよね。 次回はもう少し詳しく等級を説明したいと思います。
この金利優遇の詳細については、以下の記事もご参照下さい。
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