こんにちは。
山形は風の強い金曜日です。
今日はちょっと長いです。
この新型コロナウィルスの自粛休業の期間。
東京に月一で出張していた際のお仕事の一つ、
板橋区のふれあい館さんでのお仕事は3月から休講となっており、
館自体も閉館をしています。
ご高齢の方がお風呂やマッサージチェア、
トレーニングルーム、運動や文化的な様々な講座を受けるためなど、
ご自宅から通ってこられる施設です。
少しづつ形態は違うものの、東京都内にはこのような施設が
指定管理者制度(※)による施設が非常に充実してあり、
私のようなフリーランスのインストラクターは、
現在月一で伺っている講座のように、
・直接施設と話をし、講座を担当する
こともあれば、
トレーニングルームが充実している施設で
・トレーニングルームの非常勤スタッフとして介護予防クラスやその他のレッスンやトレーナー業務を行う
こともあり、私の場合これも港区の施設でさせていただいたことがあります。
他のお仕事と並行させていただいていたので、出勤形態はかなり融通を利かせていただいていました。
また、都内で活動していた時にメインとなっていたのは、
入札による業務委託を受けた企業と契約し、
・介護予防事業のインストラクターとして毎週教室を担当する
ことです。
コマで動いていて、インストラクターが急病等で助っ人で行くことも。
この３つに合わせて、NPO法人や、大学・法人・個人事業の方からの直接依頼や、
高齢者マンションで運動指導を担当されている方からの直接依頼などで、
デイサービスや様々な集いの場で講師を務めさせていただいたりするわけなのですが。
そんな中で、どんな状況でももちろん心配なのですが、
港区の施設でトレーナーとして非常勤でいた時には、多くの方が、
朝から夕方まで館内で運動をしたり、お話をしたり、お昼を食べたり、
テレビを見たり、お風呂に入ったり...
何かスポットでの用事だけでなく、丸一日をそこで過ごされていた方々がいらっしゃる中で、様々な関わりを持たせていただきました。
ご利用者のほとんどが近くに家があるご近所さんなのですが、
運動量が減ったとか、そういうのはもちろん心配になるんですが...
今休講になっているふれあい館さんや、
以前非常勤でいた港区の施設の現状を聞いていて、
なんというか、今その「生活」自体が
どうなっているのかが本当に気になっています。
関わる人の数がグッと減っていると思いますし、
水道代の節約ってお風呂に入りに来ていた方は、
金銭的なことも気になっています。
他人の心配の前に自分の心配をしなければいけないのもわかっているのですが、
ご高齢の皆様は、簡単にメールや電話ができるわけでもなく、
スマホで「元気？どうしてる？」なんてできるもんじゃありません。
(もちろんできる方も多くいらっしゃいますが)
銀行に簡単に歩いて行けるわけでもないし、私の非常勤でいた施設のあたりは、
とんでもない都心のど真ん中なんですが、
周りにスーパーが無いというのが地域の問題になっていました。
そのような高齢者施設がこれまで充実していた反面、
閉館となっている中で、どうされているのか。
様々な事業がお休みになっている中で、
体力が落ちる、認知機能が落ちるというのももちろん気になります。
しかし今の状況って、様々なところの高齢者施設が閉館していることで
生活そのもの、生きて過ごす毎日そのものがごっそり変わっていて...。
だからと言って守るためには施設は閉館をせざるをえない。
で。そんな中でどこかにしわ寄せが来ていて、
在宅を支えている方々や、包括の方や、社協の方、
地域全体を見ている方々のところにどっと「現実」が
押し寄せているのではないかと。
だからと言って何ができるかもすぐに浮かばない、
ましてや山形に来てからはとにかく何も役に立てていないような、
そんな無力さばかり突きつけられる日々で、
個人としてできることの限界を感じる日々。
でも、振り返ればネットワークだけはあって、
「こんな人知りませんか」と聞かれれば紹介できるようなところは
自分の持っている財産でもあるので、
何か現場の声で「伝えたいこと」があった場合、少しずつ、
声を発していけたらと思っています。
拠点が変わり、「広げる」ことに注力してきた日々でしたが、
そろそろ、戻ってきたいと思います。
軸のところに戻ってくる。
広げたことで失ったプライドも多くありました。
とても辛く苦しい日々でしたし、今の状況も色々あります。
それでもどこか、軸に戻ってくるきっかけになっている期間とも感じています。
(※)指定管理者制度とは
2003年9月2日に地方自治法の一部が改正。
公の施設（社会福祉施設、スポーツ施設、文化施設、野外研修施設、コミュニティ施設など）の管理方法が「管理委託制度」から「指定管理者制度」に移行。
指定管理者制度の導入により、民間の事業者、NPO法人、ボランティア団体なども含め広く公募し、費用、企画などの提案内容から判断。よりふさわしい施設の管理者を決めていくこととなった制度。