『スタッフに自費を成約できる様になって欲しい』
という希望を
相談される事があります。
実際に、
実現できている医院もあるので、
どこの医院でも出来ない事は無い...
と考えます
ただ、
最初の内は
スタッフさんの抵抗も大きかったり、
実際にカウンセリングを任せた患者さんから
キッパリと断られて以来、
誰も成り手がおらず
導入は諦めている...
という声を聞く事も少なくありません
どうすれば
実現できるのか...には
当然、導入のステップがあります。
まずは
カウンセリングの大義名分が
明確になっているのか...という点が
最初のポイントになります。
わざわざ時間をとって
患者さんと話すという
一時的にせよ、
生産性を下げるシステムを導入する訳ですし、
更に最終的に自院で考え得る
最高の治療法を選択して頂く様に、
導くのですから、
皆が納得する様な
『大義名分』が必要になります。
２つ目のポイントは、
『カウンセリングのゴールが明確になっているか』...
という点です
カウンセリングに限らず
あらゆるビジネスの交渉では
『ゴール』という軸を
明確に持っていた方が
より良い成果を手にする事ができます
しかし
治療のゴール設定をスタッフに
そのまま任せても
これは荷が重すぎます。
どの様な患者さんの状態であっても、
カウンセリングをする限りは
簡単にでも
事前に院長とスタッフが
カンファレンスをして
『ゴール』と、
そこに至るまでの『アプローチ方法』を
相談しておく必要があります。
権限のイジョウには
２種類の漢字があります。
権限委譲：権限は渡すが、責任はとる
権限移譲：全て任せる
どちらが正解という訳ではありませんが、
最近、自費成約額が２倍になっている
カウンセラーさんの医院では
権限移譲のシステムとなっていました。
委譲から移譲のステップが
理想的と言えるかもしれませんね