Yeah, that’s always a problem. One way we try to counter that is diversity. We haven’t figured out any way to get around majority rules, so we want to show the most popular result first, but then after that, for the second one, you don’t want something that’s almost the same as the first. You prefer some diversity, so there’s where minority views start coming in.

重要ポイントだけを簡潔に訳すと、

“Googleはいちばん人気のある結果を1位に表示して、ユーザーが望まないだろうからその次の2位には1位と同じような結果を出さないようにしている。ユーザーは多種多様な情報を求めている。”

気になる点が2つあって、ひとつめは1位に表示するのは「いちばん人気のある(the most popular)」ページだということ、ふたつめは1位とは違う内容を持つページを2位に表示するということです。

「いちばん人気がある」と聞くと、いちばんクリックされるとかいちばんページビュー数が多いとかを考えてしまいます。

“QDF”は、”Query Deserves Fressness”の略で、ホットな話題に関する検索がなされたときにより新しいページを上位に表示するというアルゴリズムです。

対して、”QDD” は多種多様、さまざまなタイプのページを検索結果に表示するというアルゴリズムです。

検索者の意図が曖昧なときに適用される傾向にあります。

たとえば「チューリップ」で検索すると、
いろいろなタイプのページが出ています。

チューリップという花について説明したWikipediaのページ(バンドも出ている)、チューリップというローカルTV局、チューリップの種類を紹介する図鑑的なページ、チューリップのイベント、チューリップを販売する会社、チューリップの育て方などのページが並びます。

ユニバーサルサーチも含めれば、画像や動画、ニュースも出ています。

「チューリップ」で検索するユーザーが何を探しているのかはハッキリしません。

夏休みの自由研究のためにチューリップという花の生体について調べているのか、チューリップにはどんな種類があるのかを調べているのか、チューリップの植え方を調べているのか、チューリップがどこで買えるかを調べているのか、さまざまな目的が考えられます。

このような多種多様な結果が考えられる検索では、1つの種類に偏った検索結果を返すのではなく、「とりあえずいろいろ出しとけば、どれかは当たるだろ」的な結果を返すのが”QDD” です。

“QDD” の存在を知っているとキーワード選定の時にユーザーのインテンション(検索意図)を想定することがいかに大切かが分かってくるのですが、このエントリではそれは置いておきます。

必ずしも多くのリンクが集まった人気のあるページを2位以下に表示するとは限らないということが、Googleの重要人物の口から語られたことは注目に値しますね。

マイナーなサイトでも上位に食い込めるチャンスはあるということです。
サイトタイトルの理想的な決め方は、リスティング広告で
問合せ率の高いキーワードをサイトタイトルに入れることです。

例えば、キーワード「税理士 東京」でSEO対策を考えた場合

・東京 税理士
・税理士 東京
・東京都 税理士
・税理士 東京都
・東京 税理士事務所
・税理士事務所 東京
・東京都 税理士事務所
・税理士事務所 東京
・東京 会計事務所
・会計事務所 東京
・東京都 会計事務所
・会計事務所 東京

場所を渋谷などに絞ると

・税理士 渋谷
・渋谷 税理士
・税理士 渋谷区
・渋谷区 税理士事務所
・税理士事務所 渋谷
・渋谷 税理士事務所
・税理士事務所 渋谷区
・渋谷 会計事務所
・会計事務所 渋谷
・渋谷区 会計事務所
・会計事務所 渋谷区

など、たくさんの組み合わせが生まれます。


また、事前に明らかにした自社の強みを
タイトルに入れるとよいでしょう。

・創業支援
・医療業界に強い
・中小企業専門
・IPOに強い

これらを組み合わせると、

創業支援に特化した東京の税理士-●●税理士法人

となります。

記号は、-【】| || などがおススメです。
【】は楽天が、 | はアメブロが使っている記号です。

創業支援に特化した東京の税理士-●●税理士法人
創業支援に特化した東京の税理士【●●税理士法人】
創業支援に特化した東京の税理士 | ●●税理士法人
創業支援に特化した東京の税理士 || ●●税理士法人


注意点としては、

・同じキーワードは、多くても2回まで。
× 東京で創業支援に特化した東京の税理士-東京税理士●●税理士法人

・キーワードを含めたいからと言って、
 不自然な文法にならないようにする。
× 創業支援特化東京税理士-●●税理士法人

・長くなりすぎない
× 会社設立・独立など創業支援に特化した東京の税理士、渋谷区・中央区・港区・新宿区・目黒区を中心に東京網羅-●●税理士法人


キーワードは、「税理士 東京」だと競合が多すぎて
自分の力だけでは上位表示させるのは厳しいかもしれません。
「税理士 渋谷区」など、もう少し範囲を絞った方がいいかもしれません。
積極的な情報公開と言えば、迫られて渋々出しがちな事故や不祥事に関する情報を自ら進んで出す、の意で語られることが多い。もちろんそれも含むのだが、ここでは企業のことを“余すことなく”伝える姿勢と捉えたい恋の矢

例えば米国のBtoBメーカーサイトでは、研究者のブログや連絡先一覧などが良く見られる。日本では、「会社の統一見解とずれたらどうするのか?」「機密事項が漏れたらどうするのか?」「ライバル企業に引き抜かれやすくなる」などの心配が先に立つところだ。しかし米国企業は、対外コミュニケーションの窓口を一本化してしまうと埋もれてしまいがちなナレッジを公開することのメリットが、それらマイナス要因を上回ると考えているパンチ!

情報掲載量に制限がなくなった利点を最大に活かすには、企業が持つあらゆる公開可能な情報をウェブに掲載した方が良い。米国企業サイトでは他に、数十年前に遡った過去製品情報、製品マニュアルなど、無制限の情報スペースという特徴を上手に活かした情報発信を見つけることが出来る。ネットは国防総省にルーツを持つ米国生まれの仕組みだが、積極的な情報発信姿勢と無制限の情報スペースという特徴が噛み合っているのも、ともに米国ならではの特性だからかもしれない。

だから、ネットの利点を活かすためには、日本企業ももっと様々な情報発信を行うべきだ。これまでは、情報を持っている企業側が、情報を持っていない顧客側に対して優位である“情報の非対称性”が収益の源泉だった訳だが、インターネットの普及によって、両者の情報格差は徐々に縮まりつつある。ある情報を企業が出さずとも、誰かが別のサイトで書いてしまうような時代なのだから、そろそろ「出せる情報・今ある情報」の発信に止めるのではなく、「訪問者が欲しがる情報」の発信へとの発想を転換することが必要だろうシラー

今まで企業は、情報量の制約を理由に、伝えたいことのみに力点を置いたコミュニケーションをしてきた。結果的にアピールの巧拙が売上を左右する側面があった。しかし、製品に関して余すことなく伝えられるようになったということは、第三者が書く口コミも含め、一製品に関する極めて多角的な情報とその選択が顧客側に委ねられつつあるということである。とすれば、アピールのあまり得意でない、しかし製品の品質そのものには絶対の自信を持つ日本のBtoB メーカーにとっては、製品のことをより伝えやすくなったという意味で、大変有利な時代が到来したと言えるのではないか。もちろんそれは、ネットを上手に活用できたら、という条件付であることは言うまでもないべーっだ!