日銀は、7月29日に追加緩和を決定、ＥＴＦの年間買い入れ額を3.3兆円から6兆円へ倍増。
年内とは残り５ヶ月なので、この買い入れ額を一日に換算してもスゴイ
個人投資家にとってもチャンスではないでしょうか？？ 私も素直に、関連銘柄
NEXT FUNDS JPX日経４００レバレッジ・インデックス連動型上場投信（コード；1470）
で、今年の年末までタイミングを見計らいながら、スイングやデイトレをしていきたい
ETFとは
TOPIX(東証株価指数)や日経225(日経平均株価)等の主な株価指数に連動するように作った
投資信託受益証券。証券取引所で取引可能な投資信託のこと。
個人でも少額から売買でき、株式と同様に信用取引・貸借取引が可能です。
(投資家には株券に相当する受益証券が発行される)
公的資金の買い入れは、東京証券取引所ＨＰ 「投資部門別売買状況」を見れば大まかに
分かります
部門別は、個人、外国人、事業法人、投資信託、生保・損保、都銀・地銀等、信託銀行といった分類。 法人名など個別には公表されません。
公的資産の管理を委託されているのが、信託銀行です
さらに見過ごせないのが、影響力の大きい 「外国人」のデータです
日本の株式市場では、外国人投資家による売買の割合がとても大きく、その目的は売買に
よるキャピタルゲイン。日本株の保有率ではなく売買シェアで言えば、なんと外国人は60％を
超えているのです
（およその内訳は、欧州6割、北米3割、アジアやその他の地域が1割）主役は外国人、と言えるような状況であり、その売り買いの数値には要注意
また、この金融政策で懸念されているのは、大がかりな市場介入による副作用です。
効果と反動を洞察しながら、海外の機関投資家やヘッジファンドは如何に相場に関わって
くるのか、こないのか
日銀関係者の中には財務健全性を不安視し、黒田バズーカへ反対する意見もあります。
さて今後
日本経済には、どんな展開が待ってのでしょうか
株の動向に重ね歴史を観ていくことで、知識や知恵といったお金以上のプラスが、人生に
もたらされる気がします