http://allatanys.jp/B001/UGC020005520100412COK00524.html
池内正人氏（元日本経済新聞経済部長・テレビ東京副社長）の文章のことだ。
要は資源価格上昇必至、国内物価もその内上がるだろうから、デフレ問題対策以外の視点が必要、と趣旨を主張したい、とすると、じゃあどういう視点なのか？ まさか利上げしろ、というのではないだとすると、何？ エコノミストの立ち位置でこのコラムを書いていると思うのだが、具体的には何を言いたいのだろう。
この件について、我が国が打てる手はほとんどない。
電気自動車開発により、ガソリン高騰に対処できるとしても、他の石油系産品についてはどうにもならない（そもそも、ガソリンだけを減産するというのも難しいのだ）し、鉄鉱石、原料炭価格上昇への処方箋にはなっていない。
中国のように投資資金を上流権益に投入して、市況高騰へのナチュラルヘッジを狙うのは有力な方策で、企業収益の改善を通じて付加価値の国内還流を促しつつ、エネルギー自体のグリップをしっかりするというのはあるだろう。
だが、物価自体の上昇は防げない。どれだけ国内で省エネを進めても、相場を押し上げるのは省エネ体質に乏しい中国、インド、途上国なのだから、需要の優勢を押しとどめる術はない。
心配だ、心配だ、ということで、何か状況改善に寄与するなら、この人のようにいくらでも懸念すればいいだろうが、現場では全く役に立たない。
タイトルをみて、何かいい示唆でもあるのかと期待したところ、つまらない文章だったので、ちょっとガッカリしてしまった。