ブログネタ：コンビニおでん、なにが好き？ 参加中最近涼しい日が段々と増えてきたので、昼食もチョット暖かいものが食べたくなりますよね。
そんな中、カップラーメンをすするより、アツアツのおでんをいくつか買って、おにぎりなんて組み合わせが増えてきた気がします。この方が少しは健康的ですしね。
今日のお題ですが、必ず選ぶネタがあります。それはこんにゃく、大根。どちらもカロリーは低いですしね。
好きなものを選ぶとしたら、卵と厚揚げですね。とにかくコンビニのおでんは、汁がよくしみているのがいいですね。
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そんな中、カップラーメンをすするより、アツアツのおでんをいくつか買って、おにぎりなんて組み合わせが増えてきた気がします。この方が少しは健康的ですしね。
今日のお題ですが、必ず選ぶネタがあります。それはこんにゃく、大根。どちらもカロリーは低いですしね。
好きなものを選ぶとしたら、卵と厚揚げですね。とにかくコンビニのおでんは、汁がよくしみているのがいいですね。
オバマ米政権がイラクでイスラム教スンニ派過激組織「イスラム国」に空爆を加えてから２カ月になろうとしている。先月にはアラブの友好国と共同でシリア領内での空爆を開始した。
しかし、イスラム国の勢力は弱まる気配はない。米国内軍事関係者の間では地上軍派遣が必要だとの声も聞かれる。
懸念される外国人参加
オバマ大統領は先月開かれた国連総会の一般討論演説で、イスラム国などの過激派を「完全に撃破すべきだ」と強調。「暴力的な過激主義のがん」を根絶するため、国際社会が団結することを訴えた。
イスラム国は６月、一方的に「カリフ（預言者ムハンマドの後継者）」を最高指導者とする国家樹立を宣言した。この間に英国人の人権活動家、米国人ジャーナリストの首を切る映像をインターネットで公開、さらには人権活動家のイラク人女性を拘束して拷問後に公開で殺害するなど、その残忍さが全世界に強く印象付けられた。
オバマ大統領は自ら議長を務めた安全保障理事会の首脳級会合で、イスラム国などの戦闘に参加する「外国人戦闘員の活動を食い止めるために各国が強力な処置を講ずる」決議を、満場一致で採択。イスラム国や国際テロ組織アルカイダの流れをくむ組織などに約80カ国から外国人戦闘員１万５０００人が参加していると指摘した。
イスラム国から出身国に戻った戦闘員によるテロも懸念されている。オーストラリアでは、無差別テロ計画に関与したとしてイスラム国関係者15人が逮捕された。日本でも、戦闘参加の準備をしていた北海道大学の学生の男らから警視庁が事情聴取を行った。「テロとの戦い」への一層の国際協力が求められる。
フランスや英国はイラクでの空爆に加わり、デンマークやオランダなどは参加方針を表明している。だが、いずれもシリア内への空爆は除外している。欧州諸国は今後の米国の動きを見極めようとしており、それまではシリア領内には関与しないという意思表示であろう。
米国人ジャーナリストが相次いで処刑されたことへの衝撃、恐怖感が手伝って、米国内主要世論調査の全てで65％以上が空爆を支持している。２００１年９月の同時多発テロの際に見られたのと同様の意識の高まりが感じられる。
ただ、イラク戦争の二の舞いを避けたいとの思いはオバマ大統領には非常に強い。大統領も空爆の限界は十分分かっているが、よほどの事態にならない限り地上軍を送るつもりはないとみられている。
しかし、米軍幹部をはじめ中東、テロ対策の専門家の間では、地上軍を投入しなければイスラム国を打倒することは難しいと見る点で一致している。情勢次第では、軍の最高司令官としての大統領の決断が必要になることもあろう。
軍事的関与の強化を
オバマ大統領が「死のネットワークの廃棄に取り組む」ため、地上軍投入を含め軍事的関与を強化すれば、アラブ友好国や欧州諸国などが加わる有志連合の効率的な働きが期待できよう。大統領の指導力が問われる。
【応援団長の独り言】
イスラム過激派組織「イスラム国」の残虐性は、目に余る。これまでにアメリカ人、イギリス人が首を切られ殺され、さらにはその映像を世界に向けて配信している点である。
これに対し、ようやくアメリカ、イギリスが空爆を開始した。しかし、これにも限界があり、もはや地上軍の投入が避けられない状況だ。
さらには、イスラム国の戦闘員として参加しようとしていた北海道大学の学生がいたことが発覚した。
まさに論外の話である。
一日も早く地上軍を投入し、安定を願うばかりだ。
児童ポルノ事件の中で、被害者がスマートフォン（スマホ）で加害者と出会うケースが増えている。家庭や学校は、子供たちにインターネット利用ができる携帯端末を使うことの危険性を知らせ、安全な使い方の指導に力を入れてほしい。
児童ポルノの被害増加
警察庁のまとめによると、全国の警察が今年上半期に摘発した児童ポルノ事件は、７８８件。上半期としては１０年連続の増加となり、過去最多を更新した。被害者として身元を特定した１８歳未満の子供は３２５人。こちらも統計を始めた２０００年以降で最多となった。
この中で目を引くのは、スマホで加害者と出会った子供が昨年同期の１・５倍（１２６人）に増えたことだ。子供へのスマホの普及とともに、この世代でネットで他人と知り合うことに対する警戒心が欠如していることが背景にあるようだ。
ネットセキュリティー関連企業のデジタルアーツが今年６月に行った調査では、未成年者（１０～１８歳）のスマホ所有率は５９％だった。小学校高学年で３２％、中学生５５％、高校生９１％と年齢が上がるにつれて所有率が高くなっている。特に、女子高生に限れば、９５％に達しており、この層にとってはもはや必需品である。
一方、同社が１年前に行った調査によると、ネットで知り合った人間と実際に「会いたい」「会ったことがある」と答えた小中高生は４割に達した。女子高生では、６６％と高い割合を示した。
物心ついた時から生活環境にネットがあったとはいえ、子供がネットを通じて見ず知らずの他人と知り合いになることに抵抗感を持たないことは驚きである。児童ポルノだけでなく、そのほかの性犯罪被害にも通じる危険な風潮と言える。
それは情報化社会のマイナス面とも言えるが、そうであればこそ、大人が意識して、その弊害から子供を守る努力を行うべきであろう。子供にスマホを持たせる時、ネットで知り合った人間とは絶対に会わないなどの約束事を設けることは、保護者として最低限の義務である。
出会い系サイト規制法によって、性犯罪の温床が出会い系から交流サイトに移って久しいが、携帯端末を片時も離さずにいる子供が多い原因の一つは、ＬＩＮＥをはじめとしたコミュニケーションアプリの仕組みにある。メッセージが届いたらすぐに返事をしなければ仲間外れにされるかもしれないという不安感をかき立てるのだ。
見方を変えれば、心から信頼できる肉親や友人が周囲に少なく、その孤独感から出会いを求めて交流サイトにのめり込むのだろう。その意味では、ネットを通じた性犯罪被害の増加は、身近な人間との直の交流の大切さを改めて示していると言える。
安易に与えるべきでない
子供にネット接続端末を使用させる理由を保護者に質問すると、その４割は「子供にせがまれたから」と答えている。子供の歓心を買うために、スマホを安易に与える保護者がいかに多いことか。子供を守るためにも、まず保護者がその危険性を認識すべきである。
【応援団長の独り言】
我が家にも3人の子供がおり、大学生の長男、高校生の長女はスマホを使っている。特に長男に初めて携帯を持たせたのは、中学2年生の時だ。その当時（と言っても4年前くらいだが）中学のPTAなどで、「子供に携帯を持たせるか否か？」なんて言う論議もあった。
そんな中我が家では、ルールを作った。そんな難しいことではない。「自分の部屋に持ち込まない」「家族がいるところでメールをやる」などである。長男はしっかり守ってくれた。
今では「家族ライン」で誰かが家にいないときは、これを使って連絡を取り合っている。
記事にあるように「子供にせがまれたから」という理由でスマホを子どもに与えるというのは、あまりに安易なことだろう。何らかのルール作りをすることが大事だと考える。
ブログネタ：10月楽しみなこと 参加中この季節、特に10月、11月は大学の学園祭が花盛りの季節だ。
私はかつて大学生だった頃、実は“学園祭の実行委員会”に入っていた。実行委員の仕事は、とかく裏方の仕事ばかりだ。コンサートの警備員ならまだいいほうだ。コンサートをやっている同時間、学校裏のゴミ捨て場で、模擬店から持ち込まれるゴミの分別作業をしているのは、ちょっとみじめな気分を味わう。
一見華やかな大学園祭だが、私は、こうした“裏の一面”を経験したわけだ。
その他にもいろいろ裏話がある。毎年、大学構内の池の上にい「水上ステージ」を設置する。この時まずは池に入って、工事現場の足場を使い土台を作るわけだ。この季節はもはや池の中は冷たくてつらい。
大学1年の時、池の改修工事があり、その年だけ体育館でステージを作ることになった。体育館には、通常ステージはあるが、その手前にせり出しを作るわけだ。その設計を任された。
コンパネに垂木をつけそれを組み合わせていく。ところが、組合せの段階で、70センチメートル長いことが判明。大急ぎでのこぎりで切り離したということもあった。
そんなわけで、私にとって学園祭は、いわば苦しい思い出しかないわけだ。
昨年は息子の大学受験もあり、複数の大学の学園祭に足を運んだ。
そんなわけで、今年も大学の学園祭をブラブラしてみようと思う。それが私にとって、10月の楽しみってわけ。
第２次安倍改造内閣が発足して初の国会論戦となる各党代表質問が衆院で行われた。野党側も民主党が新執行部の体制を整え、また第２野党の維新の党が結党するなど新たな動きがあった。安倍晋三首相が「地方創生国会」と位置付ける臨時国会で成長戦略をめぐる論議を深めてほしい。
海江田氏が労働改革批判
「地方創生」は超高齢化社会と少子化による人口減少の流れに対処するものだ。地方では過疎化の進行による将来の自治体消滅、国全体では労働人口の減少による経済のマイナス成長が懸念されている。
そこで、経済政策・アベノミクスの第３の矢となる成長戦略の具体化のため、内閣改造後の今国会では、東京一極集中を是正する地方中核都市の振興、女性の社会進出、賃金体系の見直しなど新しい働き方をめぐる労働改革が焦点になる。
これに対し民主党の海江田万里代表は、男女共同参画社会を実現する女性の社会進出、クオータ制の導入については「民主党は積極的に考える」と前向きな姿勢を示したものの、アベノミクスが検討する労働者派遣法改正など労働改革は「改悪」と対決姿勢を示した。
海江田氏が「成長最優先、企業がもうけるのが最優先」などと述べてアベノミクス批判をしたのは、安倍首相が答弁したように「三本の矢の効果による経済の好循環」の兆しがあり、民主党政権では労組票に支えられているにもかかわらず実現できなかった春闘でのベースアップが、アベノミクスの下で果たされたことに焦りもあろう。
ただ、海江田氏は数値を示して非正規雇用や女性らの不利な労働条件を説いている。アベノミクスの成果を主張する政府・与党に対して「首相は１周遅れのトップランナー」と皮肉を込めたのは欧米先進国の労働条件を念頭に置いたものだ。政府としては長期デフレ不況下で格差が生じている問題を看過することなく、海江田氏の言葉を跳ね返す施策を打ち出してほしい。
今国会開幕とともに政労使会議が再開されており、国会での与野党論戦と並行して進められる。かつて新自由主義路線に偏った小泉内閣の下で実感の乏しい好況が続き「派遣村」に象徴される格差問題の拡大を招いた教訓もある。成長戦略に労働改革は必要だが、弊害防止に向けて政権担当経験のある与野党で熟議すべきだ。
また、海江田氏は首相が所信表明で集団的自衛権に触れなかったことに「唖然とした」と批判した。安保問題で売られた論戦は買うべきだろう。
維新の党の江田憲司共同代表は、集団的自衛権とともに検討すべき課題として集団安全保障の「シーレーン防衛のための機雷掃海」を取り上げ、自民党と公明党の立場を追及した。
中東情勢に重大な関心を
中東の油田地帯は「イスラム国」問題で揺れ、国連も動き始めている。不穏な情勢が湾岸など海路に飛び火しないとも限らない。国連中心主義を掲げてこれらの地域の集団安全保障に参加した我が国としても、エネルギー補給の要衝に重大な関心を持って備えるべきだ。
【応援団長の独り言】
もはや“安倍劇場”の様相である。野党がそれぞれにあっちこっちの方向を向いているような感じで、野党の一体感もない。
低所得者にとって、なかなか景気の好不況は分かりにくいが、まずは大企業が景気が良くなれば、それに続く中小企業も徐々に良くなっていくのだろう。