『日米コロナ下で”医療専門家”の二つの共通点「自然免疫」と「早期治療」の否定』
（シカゴ発 １０月１６日オフィス・ファウンテン発信）
２０２１年秋からアメリカのコロナ対策と報道に大きな潮目の変化が起きている。
９月初旬の上院委員会で、バイデン政権バセラ健康・保健省（厚生省）長官に、ランド・ポール上院議員は、既にイスラエルの２５０万人への検査結果で、「コロナ・ワクチン接種グループは、コロナに感染し自然免疫を持つグループの７倍の感染率があった」と発言し、同省長官の無知と傲慢を激しく非難した。この前後から、アメリカではこのイスラエルでの「高いワクチン接種率が、自然免疫に比較し、コロナ感染を防げるものではない」との検査報道を始め同様の報道が多くメディアで出始めている。
２０２０年春の新型コロナの世界的大流行から、アメリカの感染医療の帝王ファウチ博士と医療専門家は一貫して、早期治療薬であるイベルメクチンやハイドロクロロキンの効果を否定して、「ワクチンのみが唯一最高の対策だ」と主張してきた。既に欧州、アフリカ、アジアで数百万人の患者に早期治療で効果があり、「安価である」と分かっていたそれら治療薬を全てこの主流医療専門家たちは否定してきた。
しかし、ファウチ博士は、最近のインタビューで「自然免疫」の効果を聞かれ、否定できず、口を濁す場面が出ている。
アメリカのメデイアは、イベルメクチンやハイドロクロロキンは「早期治療」には確実に効果があると、数多くの臨床例がありながら、「十分な臨床データはない」、「イベルメクチンは馬用の駆逐剤で、人間のコロナ対策用の認可は得ていない」という理由で、一様にそれら早期治療薬を貶めて報道してきた。
日本政府のコロナ専門家委員会と毎日ワイドショーに出てくる「医療専門家」たちはアメリカとファウチに右へ倣えで全て否定してきたし、まだそれを続けているようだ。
ただ、その流れがアメリカではこの９月から着実に変わってきている。
最近、アメリカでは、政治家ほか医療専門家や各種団体の代表たちが、この自然免疫と早期治療の効果と重要性を堂々とメディアで語りだし、メディアがその発言を取り上げ始めている。
つまり昨年来、日米の「医療専門家」が一貫して無視してきた「自然免疫と早期治療薬の否定」、そして「ワクチンのみが唯一最上の対策」とは、現在確実に政治家や一般の人々たちによって否定され始めた。
私は、２０１９年末武漢で発生したウィルスが、欧州や米国と全く違うパターンで日本に入ってきて、日本人の多くが「自然免疫」と「集団免疫」の二つを既に獲得していることを膨大なビッグデータで示した京都大学院上久保靖夫教授や、同じく日本人は東南アジアに長く生息するコロナ・ウィルスに近い幾つものウィルスによる「免疫強化訓練」が済んでおり、既に「２回ワクチンを打った状態」であるとの見解を発表した大阪市立大学の井上正康名誉教授と個人的にご縁を得ることができた。
また、拙著やこのFBでもお二人の極めて重要なコロナ対策の提言をご紹介させていただいた。
しかし、日本の主要医療業界と大手マスコミは全てそれら科学的知見に基づいた発表を無視してきた。
また、松田政策研究所の松田学氏は、日本は欧米と比較して二桁低い死亡者と重傷者数の低い国でありながら、「病床数が少ないという政策上の問題や、感染症の分類上SARS並みの第２類扱いであることなどの「医療政策と経済政策」の混同と混乱により、不必要な自粛要請などで国民経済を大きく毀損してきた」との見解を紹介してきた。私は彼らの見解に同意している。
ちなみに私は、反ワクチン絶対主義者ではない。新型コロナに関しては、コロナに著しく脆弱であると初期から分かっている「高齢者」、「基礎疾患を持った人」、「肥満の人」たちはワクチンは効果があり予防のために打つことを否定しない。
ただ、このワクチンが過去のどのワクチンとも違う最大の理由は少なくとも５−８年、長いものは４０年の検査結果を持って採用されたワクチンではない。つまり今後起き得るシリアスな副作用の結果がまだ全くないということだ。ここに多くの人たちが恐怖を持っている。
井上先生の見解のように、「限りなく死亡率と重症化率の低い子供たちへのワクチンは全く必要ない」という意見に同意する。
バイデン大統領は、「とにかくワクチンを打ちさえすればいい。ワクチン接種をしていない人口の２０％はそれ以外の人を危険に落とし入れている」と見事に国民を分断する政策を、政府職員、軍人、警官、消防士、医療関係者というエッセンシャルワーカーたちに義務化を強制した。つまり、期限日までにワクチン接種証明を出さなければ解雇すると宣言した。
今アメリカでは、この中世の暴君か共産主義国家の独裁者のような最近のバイデンと民主党政権の専横政策に対して、マグマのような怒りが、そこかしこで起きているのが現状だ。
現在、警察組合や消防士組合を中心に「既に大勢のコロナ重症者を救助してきて大勢の隊員がコロナの自然免疫を確保している。ワクチンを強制される理由はない」と明白なメッセージが全米の医療士団体、警察組合、軍人、消防士組合、パイロット組合などから出てきている。
彼らは、政治家やメディア・エリートのように、リモートで優雅に仕事ができる人たちではない。全て現場に行って実際に人々とコンタクトをしなくてはならない職場にいる人たちだ。
現在、共和党州知事を持つフロリダ州、テキサス州などでは、州知事たちがこのバイデン政権による州内における連邦職員や１００人以上の民間会社までバイデンはワクチン強制を義務化したが、これらのワクチンに関わる個別政策は全て「州の管轄である」という合衆国憲法で定められた法によって、「バイデンの命令は憲法違反である」と、バイデン政権を訴訟している。