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<---2008年5月22日(木)の相場天気予報--->

○晴れ 20%    ◎曇り 45%    ●雨 35%


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1828 田辺工業 1125円 19千株

2211 不二家 155円 510千株

4033 日東エフシー 502円 26千株

4960 ケミプロ化成 265円 23千株

5381 日本ミクロコーティング 240円 41.5千株

5753 日本伸銅 196円 14千株

5931 川田工業 200円 2235千株

8041 OUGホールディングス 279円 166千株

8044 大都魚類 167円 117千株

9813 トッキ 475円 53.2千株


(左からコード、銘柄、終値、出来高)



●4208 宇部興産    382円   4558千株

 1897年に採炭で発祥し機械・セメント・化学へ。射出成形機・ナイロン原
料・電子材料に特色。同社の2008年3月期の連結営業利益が前期比9%増の
510億円になる見通し。従来予想は4%減の450億円。化成品や樹脂などの
価格転嫁が進んだほか、ナイロン樹脂原料を生産する際に発生する副生硫安が肥
料需要の拡大で価格が上昇した。売上高は7%増の7010億円と従来予想を
330億円上回る。石炭も数量増と価格上昇で予想を上回る見通し。純利益は従
来予想を10億円上回って微減の220億円と減益幅が縮小する。2007年9
月中間期の営業利益は24%増の222億円(従来予想は170億円)、純利益
は13%減の78億円(同60億円)になる見通し。

 同社は自動車部品製造に使うガス炉用の断熱材を開発のほか、焼却灰再利用施
設の能力を2割増強と発表している。今08年3月期の9月中間期業績予想が上
方修正されたことからも株価の上値余地は大きいと思われる。合繊原料であるカ
プロラクタム(CPL)の収益拡大により、引き続き会社計画を上回る見通し。これ
までの2ケタ増益から今後は実質ベースで1ケタ増益と伸び率は鈍化するもの
の、ガス分離膜や抗血小板薬「CS-747」など将来有望な材料を控えており、中長
期的な視点からも妙味が大きいと見られている。原材料価格上昇分の販売価格へ
の転嫁進展などが要因となっている。

 株価は昨年11月に449円高値をつけた後、上値の重い展開、下値200日
線を割り込む動きから、2、3月に270円台まで突っ込んだが、直近では反発
しており、200日線を上回る動き。新光証券では投資判断を「1」に。クレ
ディ・スイスでは「Outperform」継続,目標株価450円、通期上方修正の可能
性高い。ゴールドマンサックス証券では投資判断を「買い」目標株価を480
円、但し、日興シティグループ証券が投資判断「2H」。日興シティでは、石化
事業は円高の影響が小さく、業績への影響は軽微とみている。投資判断を
「1H」に、目標株価を400円に。主力のカプロラクタムの市況は堅調で採算
は足元で拡大、石炭価格上昇はあるものの業績は底堅く、抗血小板剤「CS-747」
への期待も大きい。大和総研が新規にレーティング「2」、目標株価430円を
設定している。機能性材料事業の伸びで着実な利益成長が見込まれるうえ、新薬
の販売承認を取得すれば中期成長シナリオの具体性が一気に高まるとしている。
クレディスイス証券でも投資判断を「OUTPERFORM」継続、目標株価450円とし
ている。中期成長性高く、化学セクターのトップ推奨継続している。




●9101 日本郵船    1071円    6977千株

 同社の2007年4―12月期連結業績で経常利益は前年同期比86%増の
1497億円、過去最高益を更新した。新興国で鉄鉱石の輸入需要が高まり、ば
ら積み船の不定期船市況が急騰し業績を押し上げた。売上高は前年同期比21%
増の1兆9374億円。運賃高に加え業績不振の航空貨物子会社の経常赤字幅が
想定内にとどまる見込みから業績を上方修正した。又08年3月期第3四半期決
算発表に合わせ、通期営業益予想を中間実績発表時点の1820億円から前期比
86%増の2000億円へ上方修正した。バラ積み船の運賃高騰には一服感が出
ているが、下振れ要因となり続けてきた空運子会社・日本貨物航空(NCA)が
依然赤字ながら下げ止まり感を見せ、前期に部門赤字を計上したコンテナ船も好
転しつつある。




●4503 アステラス    4290円    2242千株

 前期の経常利益は前年比43.7%増の2842億円と、会社計画およびコン
センサスとほぼ同水準で着地。続く今09年3月期予想は前期比13.4%減の
2460億円を見込む。薬価引下げの影響や円高などを見込み、想定以上に厳し
い内容を打ち出した。同時に発行済み株式総数の1.82%相当の910万株
(400億円)を上限に自己株取得を実施するほか、同じく2.89%相当の自
己株消却の実施を発表。MLでは、合計4.6%に及ぶ積極的な株主還元姿勢を
高く評価したほか、今期の減益見通しは研究開発費を20%積み増すことによる
影響が大きく、実際の利益水準は想定範囲内でサプライズはないとも指摘した。

 株価は3月18日以降の戻り高値を切り上げている。足元では75日線をほぼ
奪回しており、今後同線の上向き転換も見越せる形状となってきた。なお3月
18日安値3690円は02年9月安値2560円から昨年7月高値5650円
までの上昇幅に対する三分の一ライン3592円にほぼ一致しており、足元で月
足の一目均衡表の雲上限を僅かに上回ったことで長期的な底打ちを実現した公算
を高めている。