アメリカ合衆国の法律の規定に基づき、海外での武力行使を前提とし、アメリカ合衆国の国益を維持・確保するための緊急展開部隊として行動する。また、必要に応じて水陸両用作戦（上陸戦）を始めとする軍事作戦を遂行することを目的とする。本土の防衛が任務に含まれない外征専門部隊であることから「殴り込み部隊」とも渾名（あだな）される。
独自の航空部隊を保有することで航空作戦も実施でき、航空機をヘリコプターや艦載機とすることで海軍の航空母艦や強襲揚陸艦などを利用し、さらに活動範囲を広げることができる。地上戦用装備も充実しており、陸軍と同様の主力戦車も配備している。戦闘艦艇は保有しないが、独自の物資輸送船を保有する。
今でこそアメリカ海兵隊は 『陸海空軍の全機能を備え、アメリカ軍が参加する主な戦いには一番最初に、上陸・空挺作戦などの任務で前線に投入され、その自己完結性と高い機動性から脚光を浴びている緊急展開部隊』 と認識されているが、後述するように設立当初から第二次世界大戦の直前に海軍によるてこ入れがあるまでは、アメリカ軍部内で組織としてのアイデンティティや独自の存在価値を問われ続けて、幾度となく消滅の危機に立たされた組織だった。
戦闘行為に関しては、海兵隊の任務に在外公館を含む海外の拠点の警備があり、戦闘に巻き込まれやすい要件を備えているが、海兵隊も陸海空軍と同じく戦争権限法による拘束を受け、議会の承認を受けていない、大統領命令のみでの出撃では、事後48時間以内に下院議長と上院臨時議長へ書面で報告するとともに、議会による宣戦布告の承認がなされない場合、議会への報告後60日以内の戦闘のみ認められ、さらに30日以内の撤兵が義務付けられている[1]。つまり、“海兵隊が警備している在外公館等の防衛のためにやむを得ず行う”戦闘行為は同法による拘束の下に行われる自衛行為であり、海兵隊が戦闘を行ったことが、そのまま「戦争」になるわけではない。
軍政面では海軍省下の部局であり、装備の調達などは海軍省が行う。軍令面では法律によって単独の軍としての独立性が保障されている[2]ことから、指揮系統において海軍省内では海軍と並列になっている[3]。海兵隊は海軍の艦船で共に勤務するなど、連携した活動を行っている[出典 1]。
大統領専用ヘリコプターの運用も担当しており、これはマリーンワンのコールサインで呼ばれる。