★当せん金付証票＝宝くじ
カナダ・オタワ（Ottawa）で工場に勤める18人の技術者が、職を失うことが分かった当日に幸運を射止め、話題になっているらしい。
宝くじ（たからくじ）は、日本において当せん金付証票法に基づき発行される富くじである。正式名称は「当せん金付証票」。
なお、賞金付きの籤を購入するギャンブル一般を指す普通名詞は富くじが正式。
【概要】
日本においては、古くは江戸時代などにおいて神社や寺の修復費用を集めるなどの目的で富籤（とみくじ）が発行されていた。1948年に当せん金付証票法（昭和23年法律第144号）に基づき浮動購買力を吸収し、もつて地方財政資金の調達に資することを目的とする為に運営されている。
富くじ自体は刑法により犯罪として規定されてはいるものの、当せん金付証票法に基づく根拠法があるために発売できるのである。海外の富くじを日本国内で購入できないのは当せん金付証票法が外国の富くじを対象としていないため。
【沿革】
1945年7月16日 - 「勝札」（かちふだ）として発売。抽せん前に敗戦。
物資不足のため、副賞の賞品、タバコやカナキン（純綿のキャラコ）がもてはやされた。
1948年 - 現在の根拠法「当せん金附証票法」が制定。副賞の賞品に住宅一棟が登場。
1954年 - 政府発行のくじ廃止。
1959年 - 現行の7×15cmに統一。
1964年 - 財団法人日本宝くじ協会が発足。
1968年 - 一等の当せん金が1000万円に達する。
1976年12月21日 - 各地で年末のジャンボ宝くじ売り場に群衆が殺到。パニックとなり福岡と松本では死者を出す騒動に発展。
1977年 - 前年の騒動を踏まえ、ジャンボくじの官製往復はがきによる予約制が導入された。
1980年 - 宝くじ「幸運の女神」第1期生デビュー。
1982年 - OCRによる番号読み取り機能を持つ「当せん番号自動照合機」の導入に伴い、開封くじの書式が統一される。一般くじとインスタントくじの複合くじ販売。
1983年 - 売り場でのジャンボくじ予約券配布開始。
1984年 - インスタントくじ販売開始。
1985年 - 根拠法である「当せん金附証票法」が「当せん金付証票法」に改題される。
1987年 - 一等の当せん金が6000万円に達する。(1等:20万倍規定の初適用)
1989年 - 一等と前後賞の当せん金が合わせて1億円に達する。
1994年 - 「ナンバーズ」発売。
1996年 - 予約制の廃止、一等の当せん金が1億円に達する。
1999年 - 「ミニロト」発売、一等の当せん金が4000万円に達する。
2000年 - 「ロト6」発売、同年最高当せん金の4億円が出る。
2008年 - 1等100万円1000本、2等1万円4万本に限定した「ミリオンドリーム」発売。
2010年 - 1等1000万円600本に限定した「1000万サマー」（2011年には「2000万サマー」）発売
2011年 - 「東日本大震災復興宝くじ」限定発売
【宝くじの方式】
現在の宝くじには大きく分けて「開封くじ」、「被封くじ（スクラッチ）」、「数字選択式宝くじ」と3つの方式がある。
【開封くじ】
開封くじとは、一意の番号が印刷された券を一定の金額（1枚100～500円）で購入し、後日の抽せんで番号が一致すれば現在は100円～最高で数億円の当せん金を受け取ることのできる宝くじ。1945年より発売が始まり、1959年のサイズ統一、1982年の「当せん番号自動照合機」導入に伴う規格統一を経て、現在に至る。 ジャンボくじなどはこの方式であり、単に「宝くじ」といえばこの方式のくじを指す。
発売元・販売地域などによって、以下のような分類がある。なお、発売元が記載されていないものは、販売地域内の全都道府県・政令指定都市が発売元である。サマージャンボ宝くじ（市町村振興が目的のため、政令指定都市は発売元とならない）など、一部例外がある。
全国自治宝くじ - 全国で販売
東京都宝くじ - 東京都で販売
関東・中部・東北自治宝くじ - 北海道・東北・関東（東京都を除く）・中部地方（三重県を含む）で販売
近畿宝くじ - 近畿地方（三重県を除く）2府4県で販売
西日本宝くじ - 中国・四国・九州および沖縄県で販売
地域医療等振興自治宝くじ（レインボーくじ、地域医療等振興分） - 発売元は栃木県（県内に自治医科大学があるため）、販売地域は東京都、北海道、大阪府、京都府および青森・宮城・福島・茨城・栃木・群馬・埼玉・千葉・神奈川・新潟・長野・岐阜・静岡・愛知・三重・兵庫・岡山・広島・山口・愛媛・福岡・長崎・熊本・鹿児島の各県
このうち、「東京都宝くじ、関東・中部・東北自治宝くじ、近畿宝くじ、西日本宝くじ」をあわせてブロックくじと呼ぶ。
【開封くじの番号】
開封くじの番号は、組と番号に分かれ、番号は100000番を一番低い数字とし、199999番までの10万通を一組として取り扱われる。組は、01組から開始されるが、くじの種類、当せん本数の関係などから、上限は特に決まっていない（主に全国自治宝くじにおいては100を超える組番が付与される傾向にある）。ただし、ジャンボくじは伝統的に一ユニット（ユニット制については後述）につき1000万枚とされていることから、01組から100組[1]までの組番号が付番されている。
【ユニット制】
ユニット制とは、主にジャンボくじで用いられる方式で、特定の番号群で構成されるくじ券を一つの塊（ユニット）として、ユニットを増加させることによって発売可能な枚数を増加させる方式のことである。これにより、予め需要の枚数を厳しく見積もることなく、場合によっては発売状況に応じて追加で新しいくじ券を発売することが可能となった。なお、一般的な開封くじでのみ用いられ、ユニット番号は番号印刷部の組番上部に「ユニットxx」という形で表示されている。
ユニット制を用いたユニークなくじとしては、シートくじ（縦または横に複数のくじ券を印刷し、境界線をミシン目にしたもので、発売者はシートで発売しても、切り離して発売してもよい）において、2枚の1シートにおける番号を同一とし（上がユニット1で下がユニット2など）、シートで購入すれば、当せんしたときの金額が純粋に2倍（つまり両方当せんする）になるものなどが挙げられる。
【被封くじ】
被封くじとは、券面に予め当たり、外れが印刷された状態で銀色のカバーがかけられて、1枚200円で売られ、購入後にコインなどでカバーを削ると結果がわかる宝くじ。1984年より発売され、「インスタントくじ」という呼ばれ方をしたが、2001年から「スクラッチ」という名称が利用され始め、現在では「インスタント」の名称はほぼ消滅している。
発売元・販売地域などによる分類は、開封くじと同様である。
現在は行われていないが、俗に「三角くじ」と呼ばれる形態の宝くじも戦後間もない頃に存在し、この方式に分類されている。予め当たり外れが印刷された正方形の券を、対角線で折ってのり付けしたものであり、封を破ることでその場で当せんが判るものであった。宝くじとしての三角くじは、1946年から1949年まで3年間発売されていた。時々、縁日などに見かける三角形の形をしたくじがこれである。
【開封くじと被封くじの併存タイプ】
あまり高くない賞金額の抽せんを先に被封くじで行い、その後全てのくじに印刷されている開封部分の番号によって上位等級を抽せんする、「ダブルチャンスくじ」というタイプが一時期発売されていた。しかしながら、1997年1月の発売を最後に、現在は発売されていない。
【数字選択式宝くじ】
数字選択式宝くじとは、一定のルールに従った任意の番号の組み合わせを指定した券を一定の金額（1口当たり200円）で購入し、後で行われる抽せんで番号が一致すれば最高で4億円の当せん金を受け取ることのできる宝くじ。同様のシステムを持つギャンブルとしてキノがある。
ナンバーズ3
3桁の数字を選択する方式と、2桁の数字を選択する方式が存在する。
ナンバーズ4
4桁の数字を選択する方式である。
ミニロト
1から31までの数字から、5個を選択する方式。
ロト6
1から43までの数字から、6個を選択する方式。
発売元・販売地域などが分かれておらず、全国自治宝くじの1種のみである。
【イベントくじ】
発売分類については一般くじと同じである他、国民的イベント会場（博覧会が多い）において、会場内でのみ発売される「イベントくじ」がある。イベントくじの場合、一等賞金はほとんどの場合において10万円であり（筑波科学博で実施されたナンバーズくじなど、一部例外あり）、一等が当せんした場合でも、会場内の窓口ならその場で支払われることも特徴の一つである。
【払い戻し率】
当せん金付証票の当せん金品の金額又は価格の総額は、その発売総額の五割に相当する額に加算金を加えた額をこえてはならないとされている。加算金とは、例えばロト6におけるキャリーオーバーにあたるものであるから、ほとんどの宝くじの払い戻し率は50%以下と考えて良い。なお、2008（平成20）年度の払い戻し率は宝くじ45.7%、公営競技（地方競馬、競艇、競輪、オートレース）74.8%、サッカーくじ49.6%である。[2]
ただし公営競技の払戻金などは一時所得であり課税対象であるのに対して、宝くじ（およびサッカーくじ）の当せん金については、払戻金が販売総額の50%であるため先に税金分が天引きされているとみなして所得税・住民税が免除されている。[3]そのため、公営競技の実質的な還元率は58.5%になる。[2]
なお、海外の宝くじは日本より払い戻し率（および賞金）が高いものもある（欧米の一部で実質的な還元率が50%を超えるものもある[2]）が、日本において海外の宝くじを販売し利益を得る事は違法である。
【補足】
「当せん金」「抽せん会」などの「せん」の字は、本来は「籤」（せん、くじ）と書く。「籤」が当用漢字に入れられなかったため、法令では「当せん」と書かれる。なお、「当選」は新聞協会が定めた代用表記であり、国語審議会が決定した「同音の漢字による書きかえ」による指示ではない。それゆえ宝くじでの表記は「当せん」とまぜ書き表記にしているのである。新聞などのメディア以外で「当選」と表記することは本来間違っているのだが、誤った解釈のまま一般に浸透してしまっているのが現状である。ちなみに「義援金」（正しくは義捐金）も同様。
■最近、宝くじ関連に仕事をしている方や、多くの人数で購入している人、また、身内で100万円以上当せんしている人等、
なぜか、宝くじにゆかりが出てきた。私自身は全く買わなかったのだが、次回ジャンボ系を団体で購入して、当せん日に飲み会をしたいと思う。参加者募集中♪
■当選金額は700万カナダドル（約5億4000万円）、つまり一人約3000万円。職を失って3000万円をもらえたら、確かに嬉しい！
自分だったら、この金をどのように使うか？500万円を両親を含めた世話になっている方への感謝のお返し、1000万円を家族の為に、
1000万円を貯金、最後の500万円を起業資金に使いたい。
■宝くじの正式名称は当せん金付証票。当せんの「せん」の字は「選」ではなくて、「籤」（せん、くじ）とは知らなかった。
知らないことを知ることで、また一つ喜びを感じることができた。
カナダ・オタワ（Ottawa）で工場に勤める18人の技術者が、職を失うことが分かった当日に幸運を射止め、話題になっているらしい。
宝くじ（たからくじ）は、日本において当せん金付証票法に基づき発行される富くじである。正式名称は「当せん金付証票」。
なお、賞金付きの籤を購入するギャンブル一般を指す普通名詞は富くじが正式。
【概要】
日本においては、古くは江戸時代などにおいて神社や寺の修復費用を集めるなどの目的で富籤（とみくじ）が発行されていた。1948年に当せん金付証票法（昭和23年法律第144号）に基づき浮動購買力を吸収し、もつて地方財政資金の調達に資することを目的とする為に運営されている。
富くじ自体は刑法により犯罪として規定されてはいるものの、当せん金付証票法に基づく根拠法があるために発売できるのである。海外の富くじを日本国内で購入できないのは当せん金付証票法が外国の富くじを対象としていないため。
【沿革】
1945年7月16日 - 「勝札」（かちふだ）として発売。抽せん前に敗戦。
物資不足のため、副賞の賞品、タバコやカナキン（純綿のキャラコ）がもてはやされた。
1948年 - 現在の根拠法「当せん金附証票法」が制定。副賞の賞品に住宅一棟が登場。
1954年 - 政府発行のくじ廃止。
1959年 - 現行の7×15cmに統一。
1964年 - 財団法人日本宝くじ協会が発足。
1968年 - 一等の当せん金が1000万円に達する。
1976年12月21日 - 各地で年末のジャンボ宝くじ売り場に群衆が殺到。パニックとなり福岡と松本では死者を出す騒動に発展。
1977年 - 前年の騒動を踏まえ、ジャンボくじの官製往復はがきによる予約制が導入された。
1980年 - 宝くじ「幸運の女神」第1期生デビュー。
1982年 - OCRによる番号読み取り機能を持つ「当せん番号自動照合機」の導入に伴い、開封くじの書式が統一される。一般くじとインスタントくじの複合くじ販売。
1983年 - 売り場でのジャンボくじ予約券配布開始。
1984年 - インスタントくじ販売開始。
1985年 - 根拠法である「当せん金附証票法」が「当せん金付証票法」に改題される。
1987年 - 一等の当せん金が6000万円に達する。(1等:20万倍規定の初適用)
1989年 - 一等と前後賞の当せん金が合わせて1億円に達する。
1994年 - 「ナンバーズ」発売。
1996年 - 予約制の廃止、一等の当せん金が1億円に達する。
1999年 - 「ミニロト」発売、一等の当せん金が4000万円に達する。
2000年 - 「ロト6」発売、同年最高当せん金の4億円が出る。
2008年 - 1等100万円1000本、2等1万円4万本に限定した「ミリオンドリーム」発売。
2010年 - 1等1000万円600本に限定した「1000万サマー」（2011年には「2000万サマー」）発売
2011年 - 「東日本大震災復興宝くじ」限定発売
【宝くじの方式】
現在の宝くじには大きく分けて「開封くじ」、「被封くじ（スクラッチ）」、「数字選択式宝くじ」と3つの方式がある。
【開封くじ】
開封くじとは、一意の番号が印刷された券を一定の金額（1枚100～500円）で購入し、後日の抽せんで番号が一致すれば現在は100円～最高で数億円の当せん金を受け取ることのできる宝くじ。1945年より発売が始まり、1959年のサイズ統一、1982年の「当せん番号自動照合機」導入に伴う規格統一を経て、現在に至る。 ジャンボくじなどはこの方式であり、単に「宝くじ」といえばこの方式のくじを指す。
発売元・販売地域などによって、以下のような分類がある。なお、発売元が記載されていないものは、販売地域内の全都道府県・政令指定都市が発売元である。サマージャンボ宝くじ（市町村振興が目的のため、政令指定都市は発売元とならない）など、一部例外がある。
全国自治宝くじ - 全国で販売
東京都宝くじ - 東京都で販売
関東・中部・東北自治宝くじ - 北海道・東北・関東（東京都を除く）・中部地方（三重県を含む）で販売
近畿宝くじ - 近畿地方（三重県を除く）2府4県で販売
西日本宝くじ - 中国・四国・九州および沖縄県で販売
地域医療等振興自治宝くじ（レインボーくじ、地域医療等振興分） - 発売元は栃木県（県内に自治医科大学があるため）、販売地域は東京都、北海道、大阪府、京都府および青森・宮城・福島・茨城・栃木・群馬・埼玉・千葉・神奈川・新潟・長野・岐阜・静岡・愛知・三重・兵庫・岡山・広島・山口・愛媛・福岡・長崎・熊本・鹿児島の各県
このうち、「東京都宝くじ、関東・中部・東北自治宝くじ、近畿宝くじ、西日本宝くじ」をあわせてブロックくじと呼ぶ。
【開封くじの番号】
開封くじの番号は、組と番号に分かれ、番号は100000番を一番低い数字とし、199999番までの10万通を一組として取り扱われる。組は、01組から開始されるが、くじの種類、当せん本数の関係などから、上限は特に決まっていない（主に全国自治宝くじにおいては100を超える組番が付与される傾向にある）。ただし、ジャンボくじは伝統的に一ユニット（ユニット制については後述）につき1000万枚とされていることから、01組から100組[1]までの組番号が付番されている。
【ユニット制】
ユニット制とは、主にジャンボくじで用いられる方式で、特定の番号群で構成されるくじ券を一つの塊（ユニット）として、ユニットを増加させることによって発売可能な枚数を増加させる方式のことである。これにより、予め需要の枚数を厳しく見積もることなく、場合によっては発売状況に応じて追加で新しいくじ券を発売することが可能となった。なお、一般的な開封くじでのみ用いられ、ユニット番号は番号印刷部の組番上部に「ユニットxx」という形で表示されている。
ユニット制を用いたユニークなくじとしては、シートくじ（縦または横に複数のくじ券を印刷し、境界線をミシン目にしたもので、発売者はシートで発売しても、切り離して発売してもよい）において、2枚の1シートにおける番号を同一とし（上がユニット1で下がユニット2など）、シートで購入すれば、当せんしたときの金額が純粋に2倍（つまり両方当せんする）になるものなどが挙げられる。
【被封くじ】
被封くじとは、券面に予め当たり、外れが印刷された状態で銀色のカバーがかけられて、1枚200円で売られ、購入後にコインなどでカバーを削ると結果がわかる宝くじ。1984年より発売され、「インスタントくじ」という呼ばれ方をしたが、2001年から「スクラッチ」という名称が利用され始め、現在では「インスタント」の名称はほぼ消滅している。
発売元・販売地域などによる分類は、開封くじと同様である。
現在は行われていないが、俗に「三角くじ」と呼ばれる形態の宝くじも戦後間もない頃に存在し、この方式に分類されている。予め当たり外れが印刷された正方形の券を、対角線で折ってのり付けしたものであり、封を破ることでその場で当せんが判るものであった。宝くじとしての三角くじは、1946年から1949年まで3年間発売されていた。時々、縁日などに見かける三角形の形をしたくじがこれである。
【開封くじと被封くじの併存タイプ】
あまり高くない賞金額の抽せんを先に被封くじで行い、その後全てのくじに印刷されている開封部分の番号によって上位等級を抽せんする、「ダブルチャンスくじ」というタイプが一時期発売されていた。しかしながら、1997年1月の発売を最後に、現在は発売されていない。
【数字選択式宝くじ】
数字選択式宝くじとは、一定のルールに従った任意の番号の組み合わせを指定した券を一定の金額（1口当たり200円）で購入し、後で行われる抽せんで番号が一致すれば最高で4億円の当せん金を受け取ることのできる宝くじ。同様のシステムを持つギャンブルとしてキノがある。
ナンバーズ3
3桁の数字を選択する方式と、2桁の数字を選択する方式が存在する。
ナンバーズ4
4桁の数字を選択する方式である。
ミニロト
1から31までの数字から、5個を選択する方式。
ロト6
1から43までの数字から、6個を選択する方式。
発売元・販売地域などが分かれておらず、全国自治宝くじの1種のみである。
【イベントくじ】
発売分類については一般くじと同じである他、国民的イベント会場（博覧会が多い）において、会場内でのみ発売される「イベントくじ」がある。イベントくじの場合、一等賞金はほとんどの場合において10万円であり（筑波科学博で実施されたナンバーズくじなど、一部例外あり）、一等が当せんした場合でも、会場内の窓口ならその場で支払われることも特徴の一つである。
【払い戻し率】
当せん金付証票の当せん金品の金額又は価格の総額は、その発売総額の五割に相当する額に加算金を加えた額をこえてはならないとされている。加算金とは、例えばロト6におけるキャリーオーバーにあたるものであるから、ほとんどの宝くじの払い戻し率は50%以下と考えて良い。なお、2008（平成20）年度の払い戻し率は宝くじ45.7%、公営競技（地方競馬、競艇、競輪、オートレース）74.8%、サッカーくじ49.6%である。[2]
ただし公営競技の払戻金などは一時所得であり課税対象であるのに対して、宝くじ（およびサッカーくじ）の当せん金については、払戻金が販売総額の50%であるため先に税金分が天引きされているとみなして所得税・住民税が免除されている。[3]そのため、公営競技の実質的な還元率は58.5%になる。[2]
なお、海外の宝くじは日本より払い戻し率（および賞金）が高いものもある（欧米の一部で実質的な還元率が50%を超えるものもある[2]）が、日本において海外の宝くじを販売し利益を得る事は違法である。
【補足】
「当せん金」「抽せん会」などの「せん」の字は、本来は「籤」（せん、くじ）と書く。「籤」が当用漢字に入れられなかったため、法令では「当せん」と書かれる。なお、「当選」は新聞協会が定めた代用表記であり、国語審議会が決定した「同音の漢字による書きかえ」による指示ではない。それゆえ宝くじでの表記は「当せん」とまぜ書き表記にしているのである。新聞などのメディア以外で「当選」と表記することは本来間違っているのだが、誤った解釈のまま一般に浸透してしまっているのが現状である。ちなみに「義援金」（正しくは義捐金）も同様。
■最近、宝くじ関連に仕事をしている方や、多くの人数で購入している人、また、身内で100万円以上当せんしている人等、
なぜか、宝くじにゆかりが出てきた。私自身は全く買わなかったのだが、次回ジャンボ系を団体で購入して、当せん日に飲み会をしたいと思う。参加者募集中♪
■当選金額は700万カナダドル（約5億4000万円）、つまり一人約3000万円。職を失って3000万円をもらえたら、確かに嬉しい！
自分だったら、この金をどのように使うか？500万円を両親を含めた世話になっている方への感謝のお返し、1000万円を家族の為に、
1000万円を貯金、最後の500万円を起業資金に使いたい。
■宝くじの正式名称は当せん金付証票。当せんの「せん」の字は「選」ではなくて、「籤」（せん、くじ）とは知らなかった。
知らないことを知ることで、また一つ喜びを感じることができた。