佐藤武久のブログ　「日本・モンゴル往来日記」 -26ページ目

パワーアンプはSANYOのダーリントン・パワーパックを使用

オーディオの足跡
https://audio-heritage.jp/TECHNICS/amp/su-8055.html

連載講座　「電子技術者のためのパテント情報活用術」佐藤武久　(2002/03/21更新）

　電子技術者のためのパテント情報活用術　(2002/03/21更新）

日刊工業新聞社の「電子技術」誌に2000年7月号より2002年１月号まで連載した講座です。

通信教育用テキストとして再構成したものをこちら

http://sato032.ken-shin.net/hoops/index.htm

通信教育講座ー特許

sato032.ken-shin.net

に公開しています。

第　１回　特許電子図書館
　　　　　特許庁のホームページ「特許電子図書館（IPDL）を紹介
第　２回　パテントの検索
　　　　　先行技術調査としての特許電子図書館のサービスによる特許検索法
第　３回　パテントのダウンロードと閲覧
　　　　　ダウンローダーソフトと閲覧ツールの紹介
第　４回　米国パテントの翻訳
　　　　　ノヴァ社「ポケットトランサーVer.2.0 」による米国パテントの翻訳事例
第　５回　米国パテントのデータベース作成
　　　　　ファイルメーカーPro Ver.4.1によるリレーショナルデータベースの作成事例
第　６回　米国パテントデータベースのファイル共有とウェブ公開
　　　　　SOHOの構築とフィルメーカーProによるファイル共有とWeb公開
第　７回　米国パテントの翻訳（２）
　　　　　特許用英日翻訳ソフト「PAT-Transer Ｖer.3.0 /ej」の活用例
第　８回　米国パテントデータベースの検索
　　　　　データベース検索モードでの検索演算子とポップアップリストの活用例
第　９回　米国パテントで読む最新電子技術
　　　　　E INK社の電子インク、電子ペーパー技術を中心とした話題
第１０回　パテントのオンライン出願（１）
　　　　　特許庁への出願の事前準備
第１１回　パテントのオンライン出願（2）
　　　　　明細書の作成とオンライン出願
第１２回　米国パテントのオンライン出願（１）（８月１５日頃アップロードの予定）

第１３回　米国パテントのオンライン出願（２）

第１４回　特許の流通と技術移転

連載講座電子技術者のためのパソコン利用術　佐藤　武久

連載講座　　　

電子技術者のためのパソコン利用術

　　　　　　　　　　　　　　　　　佐藤　武久　　　　　　　　　　　　　　　　

講座開設に当たって（１９９６年２月５日）

ここ数年、パソコンの高性能化と低価格化が急激に進み、オフィスでも家庭でもパソコンを利用する機会が増えている。そのため電子技術者にとっても、ワープロ、表計算などの事務処理や、回路図作成、回路シミュレーションなど一部の専門分野での利用にとどまらず、多種多様の利用分野が開けている。特にＬＡＮ、パソコン通信、インターネットなどのネットワークの利用が盛んになってきて、情報の入手や発信のための利用法、レポートを効率良くまとめたり、プレゼンテーション資料をスピーディーにしかも高品位にまとめる手法などがこれまで以上に必要とされるようになってきた。

本講座は、これからパソコンを習い始めようとする初心者、ワープロと表計算はある程度使いこなしているがもうワンステップのランクアップを図りたい入門者を対象に最近のパソコンの利用法について学習してゆく。

第１回　パソコンの最新動向（１）

ネットワーク機能の拡大で新たな発展段階へ

インテル社がＣＰＵ８０８０を、モトローラ社が６８００を発表し、アップル社が設立された１９７４年をパソコンの歴史の起点としても、すでに２０年以上が経過したことになる。パソコンを個人が所有できるコンピュータということで考えると、ＴＫ８０などのマイコントレーニング・キットがもっとも初期のパソコンと呼べるものだろう。この頃創刊されたパソコン雑誌「Ｉ／Ｏ」や「アスキー」で取り上げられていた主要記事のひとつは、とにかくメインメモリーを１Ｋバイトから４Ｋバイトに増設して、２Ｋバイト足らずのＴｉｎｙ　Ｂａｓｉｃインタプリタを走らせようというものであった。

４Ｋバイトといっても、当時アマチュアが秋葉原で入手できたメモリは１Ｋビットの時代で、一個３８５円でこれを３２個必要とし、プリント基板などを含めると部品代だけで現在の４ＭバイトのＳＩＭＭ程度の値段になった。

最近のマルチメディア・パソコンの標準的なメインメモリ容量は１６Ｍバイトに達しているから、単純にメインメモリの容量を比較しても４、０００倍から１０、０００倍以上になっていることになる。しかも価格はほとんど上がっていないのだから、その当時から思えば夢のような話で、そのような高性能マシンの恩恵を見逃しているのは何とももったいない気がする。

筆者が勤めていた職場で、はじめて購入したパソコンはタンディ・ラジオシャック社のＴＲＳ－８０というモデルで、ザイログ社のＣＰＵＺ８０を搭載し、フロッピー・ディスク・ドライブを備え、ＢＡＳＩＣが動かせるものであった。もちろん、漢字はまだ使えず、オプション仕様でカタカナが使えるといった程度もので、メインメモリはたしか１６Ｋバイトだったと思う。それでもアプリケーションとして現在の表計算ソフトの原始的なものが動き、当時の電卓を利用する環境から見れば大変な革命的産物と思えたものだ。

その後のパソコンの性能の進歩は周知のごとく、ＣＰＵは８ビット、１６ビット、３２ビットへと進化し、ＤＲＡＭメモリは図１にみられるようにほぼ３年で４倍のペースで世代交代を繰り返し、今や１６Ｍビットから６４Ｍビットに向かおうとしている。このＤＲＡＭメモリの容量の増加のようすをグラフで見ると、とても工業製品とは思えず、まるで自然の摂理に基ずく物理法則のようで、一体どこまで続き、いつ終わるのだろうかと余計な心配をしてしまう。

昔話と余談はさておき、ＣＰＵが１６ビットに、メインメモリが１Ｍバイトに達した時点で、ワープロ機能や計算処理能力を求める個人用のパソコンとしての能力はほぼ限界に近づいたかに見えた。しかし、３２ビットＣＰＵと止まるところを知らないメモリの大容量化、ウインドウズ等のＧＵＩを志向したＯＳによって、再び新たな発展段階を迎えている。周辺機器としてＣＤ－ＲＯＭや大容量化ＨＤＤ、高速データ／ＦＡＸモデムが標準装備されるようになり、マルチメディア・パソコンとして、数値データ、文字データだけでなく、音声データや画像データの処理能力を拡大する方向に向かってきた。画像データ、特に動画の処理には、これまでの数値データ、文字データ処理のときとは比べものにならない大量のメモリーを必要とし、そのためＪＰＥＧやＭＰＥＧなどの圧縮化技術の開発が盛んに行われている。

昨年は雑誌の創刊号がこれまでになく多く、特にインターネットやパソコン通信といったパソコン・ネットワーク関連の雑誌の創刊が目立ったという。実際、書店の店頭に並んでいる数の多さには、初心者ならずとも迷ってしまう。それらの多くはＣＤ－ＲＯＭを添付しているものが多く、中には「ＤＯＯＲＳ」などのようにインターネットと連動したデジタル時代の新しい雑誌も見られる。

急拡大するパソコン市場

過去数年間、年間出荷台数が２００万前後で、伸び率の低迷が続いていたパソコン市場が、３２ビットＣＰＵ、ＤＯＳ／Ｖマシン、Ｗｉｎｄｏｗｓの浸透に支えられて１９９３年頃より増加傾向を示し、昨年１９９５年は大方の予想を超える５５０万台に達したものと見られている。さらに今年１９９６年は７５０万台を越えると予想されている。（図２）

特に一昨年１９９４年はＣＤ－ＲＯＭ搭載機がよく売れ、昨年１９９５年はデータ・ＦＡＸモデムを搭載してパソコン通信やインターネットに対応した機種に人気が集まったという。

このようなパソコンの拡大は世界規模で進んでおり、昨年の全世界のパソコン出荷台数は５９７０万台といわれているので日本のパソコン市場は世界の１０％弱ということになる。日本のパソコンのトップメーカーＮＥＣの世界市場に占めるシェアは４．８％で第５位である。（図３）

このようなパソコンの出荷台数の増加は、ＤＯＳ／Ｖ機のような世界的に仕様の統一化が進んだ環境下で、パッカードベル、デル、エイサー、ゲートウエイ２０００などの新興海外メーカーの激しい価格競争によって、プライス・リーダーのコンパック、ＩＢＭ、アップル、ＮＥＣなども低価格化に踏み切らざるを得ず、高性能化と低価格化が同時に進んだことによる。その結果、個人ユーザーも急増し、特に一体型パソコンはこれまでのマニア志向の製品を家電製品に近いものとし、家庭用として新しいユーザ層を広げるのに役立っている。昨年のパソコン全出荷量のうち家庭用は３６％を占め、市場の牽引役を果たした。

意外に低い日本のパソコン普及率

このような、急激なパソコン人口の増加にも関わらず、日本のパソコン普及率は国際的な比較をすると意外に低いと言われている。

ドイツ経済研究所の調査によると、米国の普及率は３人に１台、これに対し欧州は１００人に１２台の割合で、しかも南北間に大きな格差がみられる。イタリア、スペインでは１００人当たりのパソコン普及台数が７台なのに対し、スウェーデンは１６台、デンマークは１７台で、ノルウェーは１９台に達する。最高はスイスの２２台。これに対しドイツは１２台で欧州の平均水準。

同研究所はさらに日本について、半導体で世界をリードしているものの、パソコン普及は１００人に８台の割合でしかないと述べている。（図４）

これに対してシンガポール、香港、マレーシアなどでは東アジアの新興国は日本以上に普及率が高いといわれている。英語に対する抵抗感が少ないためだろうか、子供の英語教育用として家庭で活用されているケースが多いという。また中国のパソコン出荷台数は昨年は対前年比４０％増の１１０万台近くになり、個人ユーザは２０％前後で、全体の５５％は４８６マシンだが、２０００年にはアメリカに次ぐ市場になるとの予測もある。

普及台数だけでなく、ＬＡＮやパソコン通信、インターネットなどのネットワークへの接続率という点ではさらに低い。

ネットワーク基盤の充実を優先する米国に対して、ＤＶＤなどパッケージ開発に注力する日本との間にますます大きな差ができるのではと懸念する声もある。

しかし、昨年後半のＷｉｎｄｏｗｓ９５発売時の加熱ぶりやインターネットに対する関心の高まりから見ても、また「日本はパソコン出荷台数の増加率が一番高いので、今後急速に追いついてゆく」と見るのはあながちビル・ゲイツ会長のお世辞とばかりは言えないようだ。

急増するパソコン通信人口と活発なインターネット・ホームページの開設

昨年４月、ＰＣ－ＶＡＮが会員数１００万人を突破したと発表し、少し遅れてＮｉｆｔｙーｓｅｒｖｅも１００万人を達成したと発表した。このようなパソコン通信人口の増加に伴い情報をパソコン通信やインターネットで提供しようという試みが始まっている。特に最近ではインターネットに対する期待が高まり、ＰＣ－ＶＡＮやＰＥＯＰＬＥが昨秋よりＷＷＷに接続提供を開始した。これまでもパソコン通信で製品情報や企業情報を提供してきたがインターネットに提供することによりこれまで以上に広範囲に情報提供ができるという。

一方、インターネットでのホームページの開設も活発化している。

昨年１０月より、ＮＥＣはインターネットを通じて半導体や電子コンポーネントなどの同社電子デバイスに関するさまざまな情報をマルチメディアを使って発信する情報サービス「インターネット・電子デバイスニュース」を開始した。インターネット・電子デバイスニュースは、インターネットアドレス（ＵＲＬ）http://www.ic.nec.co.jp/を直接入力してアクセスできるほかNECが提供している企業情報サービス「ＮＥＣ・ＷＷＷサーバ（http://www.nec.co.jp/)」からも利用できる。

サービスの主な内容は次の通り。

１．ニュースリリース

　ＮＥＣの電子デバイス製品や電子デバイス事業に関する最新情報の発信。

２．イベント案内

ＮＥＣが出展する電子デバイス関連の展示会情報やＮＥＣの出展品情報のほか、主催セミナーの各コースのカリキュラムや日程などの情報の発信。

３．製品情報

半導体や電子コンポーネントなどのＮＥＣの主要な電子デバイスの新製品に関して機能、特徴などの製品情報を写真や図を含めて発信、マルチメディア電子カタログとして利用できる。

同社では、電子デバイス情報に関して従来からＰＣ－ＶＡＮで利用できる「ＮＥＳＤＩＳ（電子デバイス情報システム）による情報提供を行っているが、今回の新サービスは、インターネットで情報発信を行うことにより、より多くの人々がＮＥＣ電子デバイス情報をマルチメディアでタイムリーに入手できるようにするもの。

また松下電器もホームページ(http://www.mei.co.jp/)を開設し、同グループ各社の情報提供を開始した。同ホームページは富士山、巻物、玉手箱といった日本的な画面デザインで、日本語版と英語版を用意して世界に向けて発信する。特に力を入れているのはニュースリリースで、マスコミ発表に合わせてリアルタイムにニュースリリースを提供するという。

このように現在、企業のインターネットの利用は広報活動を中心に始まったばかりであるが、今後ＣＡＬＳやＥＣ（電子商取引）が実現したとき、爆発的な広がりを見せると言われている。る。

オフィスに残された最後のリストラー電子メイル

土曜日に休日出勤をして残務整理をしていると、普段より仕事が捗るのは誰しも経験していることだ。電話がかかってこないからだ。やりかけている仕事の最中に電話がかかってきて仕事が中断する、しかもひっきりなしに電話がかかってくると、やりかけの仕事の効率は思うように上がらない。

電子メイルを使えば、仕事が一段落したところで、電子メイルを読めばよいから電話にせかされて仕事を中断させられることがない。マイクロソフト社のビル・ゲイツ会長は日に８００通ほどの電子メイルが届くそうで、それを処理するために寸暇を惜しまないと言うことだ。

一般のビジネスマンはそれほどの数でないにしろ、いずれにしてもその日のうちに処理しなければならないのだから、家にノートパソコンを持ち込んでサービス残業ということにもなりかねないが、仕事の効率が高まることは間違いないだろう。

そのため、ホワイトカラーの生産性を高める最後の切り札として注目され、一人一台のパソコンによるオフィス環境をめざしてＬＡＮの構築が進んでいる。　民間機関による調査結果（日刊工業新聞、６月２日号掲載）によると、日本の電子メール市場は米国の１／１０、ＬＡＮ化率は２５％で米国の半分以下で、一人一台にはほど遠いといわれており、パソコン普及率だけでなく、ネットワーク化の遅れも顕著である。

電子メイルを利用することで得られるメリットは

１．郵便局経由の手紙と違って早い。

２．電話のようにせかされずに自分の好きな時間に読める。

３．送信したメイルは送信簿にいつ誰に送ったか記録が残り、相手が受信すると受信日時も記録され、送った手紙が読まれたかどうかの確認ができる。

４．同じ文面のものを複数の相手に一括して送信できる（同報機能）。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（つづく）

　　　参考文献

須藤　修　「複合的ネットワーク社会」　有斐閣