最近流行りの在宅勤務ではありますが、仕事の効率という意味ではどうなのでしょうか。
6月21日の日経朝刊からご紹介します。
在宅の生産性向上探る 民間調査、7割が「効率低下」
ここから
新型コロナウイルスの影響で在宅勤務を導入する企業が増えるなか、生産性の向上が焦点となってきた。日本生産性本部の調査では7割弱の人が効率が下がったと答えた。在宅勤務は柔軟な働き方が可能になるなど利点が多い半面、対話が生む創造力の維持や、成果のはかり方など課題もある。競争力の強化に向けた企業の知恵比べが始まっている。
日本生産性本部が雇用者1100人を対象にした5月の調査によると、29%が在宅勤務を実施。そのうち66%が仕事の効率が下がったと答えた。課題（複数回答）は「職場に行かないと資料を見られない」が49%と最多。次いで「通信環境の整備」（45%）、「机など働く環境の整備」（44%）だった。
社員向けにVPN（仮想私設網）を増強したり、在宅勤務の希望者にパソコン用ディスプレーを配布したりする企業も多いが、インフラを整えるだけでは不十分だ。職場環境が一変するなか、生産性を高めるには働き方そのものの変革が求められるからだ。
まずは、これまで会社に行かなければできないとされてきた仕事を減らす必要がある。
ここまで
この記事の解説は、こちらからお入りください。一緒に考えてみましょう。