人は感覚の劣化を知ってから初めて･･･

人は感覚の劣化を知ってから初めて、その有難みを知る

　年をとるということは五官（視覚、聴覚、嗅覚、味覚、触覚）が麻痺し、衰えることだと気づいた。

　まず、触覚だが、関節性リュウマチのせいで、朝、目覚めた時両手の甲が膨れ、指が痺れる。ペン、筆がうまく持てない。ワイシャツの釦を留めるのに一苦労である。しびれがあり、触覚を楽しむ余裕はない。

　味覚についていえば、顎の関節がリュウマチで痛むため口が大きく開けられない。食欲も湧かないが、これは味覚が衰えたことも一因と思う。味がわからなくなったので食欲も減退していると思われる。

　嗅覚についていえば、関節性リュウマチによる鼻や鼻腔の痛みは特にない。ただ喉に痰がからむ回数が増え、喉がつまっているように感じるからであろうか、嗅覚も昔のように鋭くなくなっているように感じる。

長じて知る１つの真実

　聴覚についていえば、関節性リュウマチとなる５、６年前から衰えはじめた。イヤホンはまだつけていない。最近難聴は認知症になる原因の１つと聞いて、心配の種が１つ増えたと思っている。

　視覚についていえば、60代で両方の白内障の手術をし、それ以来、裸眼で今日まで新聞の文字が読める視力である。だがこの３、４ヶ月、眼がショボショボする。スマイルという眼薬を差しているが昔ほど効果を感じない。

　考えてみればこの80年５つの感覚器を、休むことなく、使い続けてきた。経年劣化は止むを得ないことなんだろう、と思う。
　人は感覚の劣化を感じてから、初めてその有難みに気づくようである。悲しいことだが、長じて知る１つの真実といえよう。

独身者の「結婚願望」「希望子ども数」がおしなべて減少

独身者の「結婚願望」「希望子ども数」がおしなべて減少

　2021年６月に国立社会保障・人口問題研究所が実施した『第16回出生動向基本調査（結婚と出産に関する全国調査）』の概要が2022年９月に発表された。

　それによると、独身者のうち「①いずれ結婚するつもり」の考え（18歳～34歳）は男性81.4％（前回85.7％）、女性84.3％(前回89.3％)と男女、年齢、生活スタイルに関係なく減少した。「②女性のライフスタイル」の理想像は、「仕事と子育ての両立」が初めて最多になった。これは男性も同じ。「③結婚の相手の条件」は、女性が「男性の経済力を重視（48.2％、前回は41.9％)」と「男性の家事・育児の協力姿勢を重視(70.2％、前回は57.7％)」に変化した。他方、男性も女性の経済力を重視（48.2％、前回は41.9％）するように変化した。

　平均希望子ども数は全年齢で減少(男性1.82人:前回1.91人、女性1.79人:前回2.02人)。この結果を同研究所は「『結婚したら子どもを持つべき』『女らしさや男らしさは必要』への支持が大幅に低下」と分析している。
　それはともかく、平均希望子ども数が全年齢で減少していることが一番気になる。

兄弟愛、郷土愛、愛国心をもとに

　子どもを産むか、産まないかは個人の自由という考えが一般的になっている。だがこのときの個人とは何かを考えたい。町内対抗リレーや郷土自慢クイズ、あるいはサッカーの国際大会があると、人は思わず知らず、町内愛・郷土愛・愛国心を持ってしまう。そういう愛を体内に持つことに気づきつつ、「結婚するか否か」「希望子ども数をどうするか」に今後答えてもらえれば、多少なりとも数値は上がるのはないか、と期待するのであるが、いかがだろう。　
 

子ども１人500万円の 出産育児一時金の支給を

子ども１人500万円の出産育児一時金の支給を

　この欄の2022年２月５日号で「社会・経済に多大な影響を与える少子化に歯止めがかからない」とし、「1949年の出生児童269万人、2019年はなんと86万人に減った。」「フランスには家族手当があり国内総生産の４％を支出、ハンガリーは出産を控えた家族は360万円を借りられ、３人目が生まれれば全額返済不要の政策があり、両国はこれらの政策により、合計特殊出生率を大幅に上げた」（要旨）と報じた。

　現在、岸田内閣は2023年４月から「子ども家庭庁」の設置をいい、2023年の年頭記者会見でも「異次元の少子化対策」を掲げた。その理由はこのまま少子化が急速に進むと、政府の予測(国立社会保障・人口問題研究所の中位推計)では2072年に出生数が50万人を割るとされているからだ、とのこと。

　この少子化のトレンドに対し、法政大学経済学部教授･小黒一正氏は「2050 日本再生への25のＴＯＤＯリスト（講談社）」で次の提案をする。

消費税２％でまかなえる

「子ども１人当たり500万円の出産育児一時金の給付を」「出生数が80万人ならば(500万円✕80万人)＝４兆円、120万人ならば(500万円✕120万人)＝６兆円。」「消費税率２％引き上げれば６兆円程度の財源を得ることができる」と。また同氏は他にも様々な提言をしている。

　たしかに子ども１人産めば500万円の出産育児一時金が貰えるなら、出生数を現在の80万人から120万人に増やすことも可能かもしれない。

　とはいえ、現在の世界人口は80億人を超え、地球環境の限界を超えている、との指摘がある。その点を前記小黒教授は触れていない。

　日本人としては是だが、地球人としては非の問題をどうするか？