緊急事態条項とかは南海トラフ地震の予兆があった時に強制的に人口カバー100％予定のシェルターに避難させて日本国民を守るためのものという推察をしていたのですが、
原油高が続けばその推察が検討違いだったという事になります。
日経平均株価は下落してもみあい、先物は大きく下げていました（外国人は1.2週目買い越し、3週目4週間売り越し）がこれは通常の決算月の利益確定の範囲内と推察しています。
ですが探していると海外では原油高で備蓄の少ない国は移動制限がかかりだした国がでてきています。
タイ、ベトナム、フィリピン、バングラデシュ等の国々ではコロナ禍と同様に行動様式のリモートワーク推奨となり新しい生活様式に移行を迫られている国もあります。
日本も原油が今後どの様になるかわかりませんが、世界的にリモートに追従する動向も出てくるかも知れません。
金融商品が年度末下落と合わせて売りポジションが取りやすくなるタイミングでイラン情勢が悪化したとすると、来週、特に4月からは上げ相場が来ると予想できます。
ただホルムズ海峡のコントロールにかかるコストと世界的な原油価格の低いタイミングだったから現在の原油上昇率で抑えられているとも言える。
かなり昔、20年前？投資を始めるにあたって投資ファンドマネージャーの投資本（一万円位の）読んだのを思い出したけど、もしかするとちょうどコンドラチェフサイクルの節目に当たるのかも知れません。
戦争は景気復活の起爆剤として経済学的？には使われる事があるので
とすると円安のままいけば、日本の鉄鋼建築も海外の特需の恩恵を受ける可能性があるので
今年後半から来年にかけては徐々にゆるやかな好景気（バブル期）に向かう可能性が高いです。
まずはイラン情勢がどのタイミングで落ち着くかでどのシナリオに向かおうとしているのか見極める必要がありそうです。
ただ地球の気の流れ的には地震が起こる前の体感が継続して続いています。長引けば大地震の前兆となります。備えられる人は引っ越しの検討、または太陽光、水、食料、簡易トイレなどを少しずつ備蓄しておいて良いかと思います。
（こんな事を書いておきながらですが、戦争は人の命が失われているという悲しい事実は忘れてはいけません）