組織に属する人には、 個人的能力（私的パワー）と組織内における地位、役職（公的パワー）の2つが必要となります。私的パワーは個人の頑張り具合によっていかようにもできる（コントロール可能）のに対し、公的パワーはコントロール不能であることが多いでしょう。
私的パワーは日々精進してあげていかなければならず、言い訳は許されません。一方、公的パワーは、その組織における評価基準に合致しなければならないこと、どの上司の下で働くか、どんな仕事に携わるかなどポジショニングや運などが必要となるため、残業ながらどうしようもありません。 私的パワーを最大限評価してもらえる組織に転職する他ないでしょう。
私的、公的パワー両方を手にすることができたら幸せでしょうが、公的パワーは席数に限りがあるため、世の中の組織で働く人のなかで両方を手にしている人は少数派でしょう。私的パワー不足の人は論外として、私的パワーはあるものの公的パワーがないことで消化不良になっている人はかなり多いかもしれません。少子高齢化で働き手そのものは不足しているのは間違いありま せんが、副業全面解禁、残業規制緩和などを行い、生かし切れていないパワーをいかに発揮させるかが重要といえるでしょう。