新型コロナワクチンの３回目ブースター接種は必要か？

　ここへ来て、ファイザー、モデルナワクチンの３回目のブースター接種を進める国が出てきました。日本でも来年以降の３回目接種を検討しています。こんななか、発展途上国への接種推進を計るWHOと先進国間でワクチン確保を巡る反目も目立ってきました。日本も３回目接種を進めるべきでしょうか？　以下に日刊ゲンダイで私のコメントを引用します。

英、独、スウェーデンも「３回接種」へ

ブースターでＷＨＯと対立

はじまったワクチン争奪戦　

　新型コロナワクチンを３回接種する「ブースター接種」をめぐって、ＷＨＯ（世界保健機関）と欧米諸国が対立している。

　ブースター接種は、すでにイスラエルが60歳以上の市民を対象に本格化している。英、独、スウェーデンも実施する意向を表明。欧米各国は一斉に「３回目」接種に動きはじめている。各国がブースター接種を実施すると、ワクチンが不足し、争奪戦になる可能性がある。

　こうした動きに、ＷＨＯのテドロス事務局長は４日、「少なくとも９月末までの一時停止」を求めたが、アメリカのサキ大統領報道官は「自制は間違った選択だ」と、ＷＨＯに反発している。

　先進国はなぜ、ブースターを強行しようとしているのか。

　「インド由来のデルタ株の危険性が分かってきたからです」とはハーバード大学院卒の医学博士の左門新氏だ。

　「たとえばファイザー製のワクチンはアルファ株に対して93・７％の有効予防率ですが、デルタ株には64～88％と数字が低い。デルタ株の実効再生産数は５～９人と高い水準な上に、重症化率も高いのです。そのためワクチン接種が進んだ米国もここにきて、屋内や人が集まる場所でマスクをつけるよう呼びかけています。この２、３カ月で各国はデルタ株が本当に危険なものなのだと認識を変えた。デルタ株に怯えてブースター接種に前のめりになっているのです」

　感染力が高いデルタ株は、２回のワクチン接種では効果が弱い、という認識が広がっている。実際、ワクチンの抗体が２回接種後でも６カ月以降に減少し、予防効果が落ちるというデータが出てきているのだ。

　気になるのは最近、英国政府の緊急時科学助言グループが発表した研究論文だ。それによると、今後も高い確率で変異株が出現し、致死率も上昇。中東呼吸器症候群（ＭＥＲＳ）の35％に匹敵する致死率に達する可能性もあるという。最悪の場合、感染者の３人に１人が死亡する計算だ。

　「テドロス事務局長の主張も一理あります。変異株はインドのような爆発的に感染が拡大する場所に発生しやすい。つまり、この先も、アフリカをはじめとした開発途上国に次々と変異株が生まれ、強毒化する可能性があるのです。先進国のブースター接種もけっこうですが、途上国の感染を抑え込むことも重要です」（左門新氏）

　ワクチンの争奪戦がはじまると、ただでさえ接種が遅れている日本は、さらに遅れる恐れがある。

アストラゼネカの新型コロナワクチン接種は受けるべきか？

　ここへ来て、政府はアストラゼネカ製のワクチン接種を日本で推進すると発表しました。有効率がファイザー、モデルナ製より低く、血栓症の副反応があることもあってか、その使用を控え、台湾に無償提供もしたのに、なぜ今、推進するのしょう。未接種の人は、ファイザー、モデルナの接種を待つのがよいのか、アストラゼネカを接種した方がよいのか、日刊ゲンダイでのコメントを以下に引用します。

厚労省　実質40～50代を狙い打ちーアストラゼネカ製解禁で接種会場が混乱する日：ワクチン打つのも肝試し

　政府が英アストラゼネカ製ワクチンの臨時接種を検討中だ。厚労省は昨年５月に同社製を特例承認したが、海外で接種後に血栓ができ死亡例の報告があったため、当面、使用を見送り。台湾などに無償で〝払い下げ〟してきた。

　最近の欧州当局の発表でも、接種５１４０万回のうち血栓が疑われる症例が４７９件あったとされる。ザッと10万人に１人の確率だ。厚労省は「アストラゼネカ製については以前から分科会で海外の副反応に注視し、検討を行っていました。今後の接種計画について詳細はまだ承知していません」（予防接種室）と回答。対象は40歳以上と報じられたが、65歳以上の接種が進む中、実質は重症者が増えている40～50代を狙い打ち。ワクチン不足もあり、敬遠してきたアストラゼネカ製に頼らざるを得なくなったようだ。

　ファイザー製とモデルナ製は従来型のウイルスへの発症予防有効率がそれぞれ95％、94％。アストラゼネカ製は76％だ。ただ、インフルエンザワクチンの有効率（40～80％）を考慮すれば決して低くはない。

「アストラゼネカ製はウイルスベクターという原理を使っているため、安心感があります」とは、ハーバード大学院卒で近著に「元ＷＨＯ専門委員の感染症予防ＢＯＯＫ」（三笠書房）がある医学博士の左門新氏だ。

「昔からあるワクチン製造法のため、副反応に関する情報が豊富。１本あたり８㌦と価格も安い。一般論として血栓ができやすいのは心臓弁膜症、次いで動脈硬化の人。ただ、ワクチンを打たなくても新型コロナに感染すると、ほとんどの人が血栓ができやすくなる。その確率はワクチンを接種した人の数十倍だから、アストラゼネカ製でも打った方がいいと思います」

　問題は変異株への予防有効率だ。ファイザー製がアルファ株に対し93・７％、デルタ株には88％なのに対し、アストラゼネカ製はそれぞれ74・５％、67％と低い。

「現行の接種は市区町村でファイザー、職域などはモデルナとすみ分けができています。そこにアストラゼネカが割って入ったら、接種会場で一部の人が『アストラゼネカはイヤ。ファイザーをお願い』と要求して混乱を招き、ワクチン接種のペースが遅れるかも知れません」（左門新氏）

　ワクチン打つのも〝肝試し〟なんて事態は御免こうむりたい。

管首相が自信をもって語る抗体カクテルは効を奏する？

政府は、苦肉の策ともいえる、中外製薬から抗体カクテルを買い取り重症化するリスクのある入院患者を収容する病院へ配分すると発表しました。果たしてどの程度効果があるのか、日刊ゲンダイでのコメントを以下に引用します。

菅首相が突然、口にした「抗体カクテル」は国民を救えるのか

「重症化リスクを７割減らす新たな治療薬を確保した」――。27日の記者会見で菅首相は唐突にこう語った。新型コロナの新規感染者が過去最多を更新する中、「徹底して使用していく」というのだ。

　この新薬は中外製薬の抗体カクテル「ロナプリーブ」。２種類の中和抗体をブレンドし、点滴として軽症・中等症の患者に投与する。治験では肥満や高血圧など重症化リスクの高い患者に１回投与すると、入院または死亡リスクが約７割減ったとされる。

　政府はこの新薬を20万回分調達する予定で、すでに７万回分を確保。医療機関に無料で配布をはじめたという。

　このロナプリーブ、１本10万円以上という声もある。もちろん、患者の負担はゼロだ。しかし、投与してもらえるのは、限られた感染者になる可能性がある。

「１回の点滴で効果が出ますが、ワクチンのようにどこでも投与できるわけではありません」とはハーバード大学院卒で近著に「元ＷＨＯ専門委員の感染症予防ＢＯＯＫ」（三笠書房）がある医学博士の左門新氏だ。

「ロナプリーブは政府が買い上げ、国立病院や大学病院のような大きな病院に配分して入院患者に点滴することになります。街のクリニックや医院で投与できるわけではありません。当然ながら、外来での投与は実施されないでしょう」

　薬価が高いため、現場の医師は目の前の患者が重症化するかどうかを見極めなければならない。医師が難しい判断を迫られることにこともありそうだという。

　政府の調達目標20万回のうち、まだ７万回分しか確保していないが、これで足りるのか。

「７万回はそれほど少ない数字ではありません。感染者のうち重症化する人を10％と考えた場合、１日当たりの新規感染者が約９０００人としても重症者は９００人。１カ月で２万７０００人だから、３カ月近くは賄えます。その間にワクチンの接種が進み、さらに残りのロナプリーブを調達できれば感染と重症化を抑えることができる。新薬が足りるかどうかは、ワクチン接種がどこまで進むかにかかっています」（左門新氏）

　ロナプリーブが普及すれば、重症化する感染者が減ることは間違いなさそうだ。しかし、現在、東京都の入院率は19・９％と、10人に２人しか入院できない。このままでは、特効薬があっても、たどりつけない感染者が続出する恐れがある。

抗体カクテル療法は新型コロナ治療の救世主となるか？

　以前富山大学の研究チームが「スーパー中和抗体」を開発し治療薬への開発が期待されていましたが、米国のバイオ企業が開発し、トランプ大統領も投与を受けた同じような抗体治療薬を中外製薬が日本での販売を行うことになり、厚生労働省が迅速な特例承認をしました。ワクチン同様、やや日本は遅れをとりました。「抗体カクテル療法」と呼ばれてかなりの期待感をもってニュースでとりあげられましたが、果たして治療の救世主となり得るのでしょうか。日刊ゲンダイでのコメントを以下に引用します。

厚労省が特例承認、「抗体カクテル」って何だ

専門家が語る「効果」と「問題点」

　厚労省が特例承認した中外製薬の新型コロナ治療の「抗体カクテル療法」。カクテルと言っても飲むのではない。ウイルス感染を防ぐ「中和抗体」を２種類組み合わせ、重症化リスクのある軽・中等症者に点滴で投与する。新薬の商品名は「ロナプリーブ」だ。

「新型コロナウイルスはかなりのスピードで変異しています。中和抗体は一種類の抗体がウイルスに効かない場合、もう一種類が重症化を防ぐ原理で、感染から７日以内の人に投与します。海外で４５６７人の患者さんに臨床試験を実施して効果が確認されました」（中外製薬広報ＩＲ部）

　治験では肥満や高血圧など重症化リスクの高い患者に１回投与すると、入院または死亡リスクが約７割減ったという。ハーバード大学院卒で近著に「元ＷＨＯ専門委員の感染症予防ＢＯＯＫ」（三笠書房）がある医学博士の左門新氏が語る。

「例えば従来型に効く抗体とデルタ株に効く抗体をブレンドし、どちらかに効果を発揮してもらう仕組みです。新たな変異株が現れても比較的簡単にブレンドする抗体を組み替えられるメリットもある。深刻な副作用は起きないのではないかと思われます。今回は２種類ですが、理論的には３種類以上の抗体を組み合わせることも可能です。おそらく１時間以内の点滴で投与を終えられるでしょう」

　特例承認を受け、田村厚労相は「治療法という意味では一つ大きな前進と考えている」と期待を寄せたが、問題点もなくはない。

「新型コロナウイルスは人の体に入ると最初の７日間で細胞に感染し、８日目から重篤な炎症を起こして重症化に向かわせます。ロナプリーブが感染７日以内に投与するのはそのためです。治療費は全額公費負担とはいえ、薬価はかなりの高額になると思われ、やたらと投与できない。目の前の患者が重症化しそうかどうかを、医師が短期間のうちに見極めねばならず、かなり難しい作業となる。また、投与は入院患者に限定されるでしょうから、それほど普及しないかもしれません」（左門新氏）

　もっと安くなれば〝夢の治療薬〟になりそうだが……。

「10歳未満」コロナ感染重症化、何に気をつける？

 「元WHO専門委員の感染症予防BOOK」の刊行を機に、新型コロナに関するマスコミでのコメントが増えつつあります。以下は、東京都で１０歳未満の女児が重症というニュースを受けての記事の引用です。

実は高い重症化リスクー「10歳未満」コロナ感染で大人が心がけるべきこと

　東京都で12日、新型コロナウイルスに感染した10歳未満の女児が重症化したことが判明。10歳未満の重症者の確認は都内で初めて。

「高熱を出した女児が人工呼吸器で治療を受けているとしか分かっていません。年齢は申し上げられません」（東京都防疫情報管理部）

　10歳未満の重症化は全国でもまれ。４月に熊本市の男児が集中治療室で重症治療を受けた程度。同月には東京・江戸川区で10歳未満の子が重篤な肺炎を起こしたと報じられたが、都内の重症者に含まれていない。

　まだ死者が出ていないのは何よりだが、従来、子供は新型コロナに感染・発症しにくいと言われてきた。理由は他のコロナウィルスによる風邪をひきやすく、治癒するごとにＳＡＲＳやＭＡＲＳ、新型以外のコロナウイルスにも有効な免疫ができるためのようだ。とはいえ、重症化リスクは決して低くない。

「昨年６～８月に感染者を調べたところ、０～９歳の重症化率は０・09％。20～29歳の０・03％より高く、30～39歳と同じでした。10歳未満の感染者は全国的に増えており、今月７日現在で２万７４０２人に上ります」（厚労省結核感染症課）

　厚労省はデルタ株のような感染力が強い変異株の拡大を受け、幼児も気をつけるよう呼びかけている。ハーバード大学院卒の医学博士・作家の左門新氏（元ＷＨＯ専門委員）が言う。

「武漢の医療チームが調べたところ、20歳以下の子供で最も重症化しやすいのは『１歳未満』。次が『１～５歳』『６～10歳』の順でした。年齢が低いほど重症化の危険は高いのです。普段から、お友達と遊ぶことの少ない子は自然と風邪などの感染機会も減り、抗体が体内にできず、重症化リスクが高まるという説もあります」

　新型コロナを発症した幼児はどんな症状が出るのか。

「軽症の場合は咳、発熱、下痢。中等症だと肺炎になって呼吸困難になって肩で息をしたりします。重症化すれば唇や顔の色が悪くなるチアノーゼの症状が出ます。小まめに手洗いをし、１・５㍍以内で人と話すときはマスクを着けてあげてください」（左門新氏）

　子供の感染の７割は家庭内で、父親がウイルスを持ち込むことが多い。周囲の大人はくれぐれも気をつけて欲しい。