皆様、結局まだ信号は出ていません。
まだ、としたのは、株価によっては来週売り信号になる可能性があるからです。もし来週末の日経平均株価（銘柄1321ではなく）が54,000円あたりなら売り信号が出るでしょう。これは3月7日現在の日経平均先物価格レベルです。
＜図１ 銘柄1321 週次＞
前回の緊急ブログ116号で、アメリカのイラン攻撃によって
１）まだ週途中だが売り信号が発生し、状況からまだ下落する可能性が高いと判断して売却した。
２）金融ショックが起こりうる状況（K値発生）だ。
という趣旨の発信をしましたが、金曜日が終わってみると、売り信号発生もK値発生も外れてしまいました。
これについては時々チェックしていましたが、
１）売り信号
3月6日（金）の市場が閉まる直前までは売り信号が出ていました。「これで売りは確定だな」と思っていましたが、終わってみるとなんと！売り信号が消えていました！ 衝撃の結果です。
銘柄1321
売り信号発生価格 57,815円以下
始値 56,750円 発生
終値 57,830円 消滅 ！
その差 ＋15円 ！！！！
２）K値
前回ブログでは先物価格動向からK値発生の可能性について言及していました。瞬間的には発生しても結局はそれを脱していきました。
３）予兆信号
この信号（銘柄1357買い）が発生する可能性が出てきたので検討しました。
これまた始値では発生していましたが、市場が閉まる前に僅差で消滅していました！
銘柄1357
買い信号発生価格 4,648円以上
始値 4,757円 発生！
終値 4,621円 消滅！
その差 ー27円
ということは、
株価はまた6万円を目指して上昇するのでしょうか？
足踏みするのでしょうか？
足踏みは一時的で、また急落するのでしょうか？
とにかく売ってしまったので、高みの見物です。
さて本題。
今回はシリーズ第3回目で、改造したプログラムがどのように動くのか整理しておきます。
その前に簡単に前々回ブログ（115号）の内容をおさらいします。
【ブログ115号】
図２は20年前からの金融ショックを、私の管理基準でリストアップしたものです。
私の管理基準は、
＜＜K値が発生した＞＞ または
＜＜「銘柄1357買い」信号が発生した＞＞
のいずれかです。図２の上半分は銘柄1357上場前、下半分は上場後です。
＜図２ 20年間の金融ショックリスト（三溝基準）＞
図３は金融ショックの発生を検知するのに利用した信号です。このうち、最速でショックを検知したK値（日次または週次分析）のみを使うことにして、図２をリストアップしたものです。
＜図３ ショック検知に利用した信号＞
図４は図２の発生回数を、予知信号（銘柄1357買い信号）とK値発生のマトリックスで表したものです。図の枠色は図２と同じカテゴリーです。
＜図４ 予知信号／K値マトリックス＞
図５は図２の中で予知信号が発生（図２前半分の予想含む）した金融ショックを、予知信号発生からK値発生までの経過期間の短い順に並べたものです。ここから金融ショックをType分けし、それぞれの警戒期間設定の考え方を示したものです。図中の黄色枠表示は、銘柄1357がまだ上場以前なので、私が推定（もしその時上場されていたら、という仮定）したものです。
＜図５ 予知信号が発生した金融ショック＞
図６は金融ショック管理の基本的な枠組みを示した図です。予知信号発生を起点として、Type別に警戒期間を定めて管理するものです。
＜図６ 金融ショック管理の基本構造＞
目的は、
警戒期間中は銘柄1570買い信号発生を禁止
することです。
以下、プログラムの動きを
１）警戒モード
２）ショックが発生しなかった場合
３）Type１金融ショックが発生した場合
４）Type２金融ショックが発生した場合
５）金融ショック発生時の情報表示
の順に見ていきます。
【警戒モード】
金融ショック予知信号（銘柄1357買い）が警戒開始の合図になります（図 ６）。
①警戒モード 表示：”警戒”（平常時 ”０”表示）
②警戒開始：「売買禁止」セル着色＆週数記載
＜図６ 警戒モード＞
【ショックが発生しなかった場合】
予知信号が発生したにもかかわらず、全警戒期間、すなわち
Type１警戒期間 ８週間
Type２警戒期間 追加７週間、計15週間
でショックが発生しなかった場合は、15週間経過後に警戒解除となり、銘柄1570買い信号発生が可能になります。
また、もしこの15週間の間に再度「銘柄1357買い」信号が発生した場合、後から発生した信号は無視されます。図７はその事例で、２度目の「銘柄1357買い」が最初の発生の15週間後（警戒期間が終わる寸前！）に出ていますが、無視されています（実はシミュレーションの結果からプログラムで無視しているのですが）。
＜図７ ショックが発生しない場合＞
【Type１金融ショックが発生した場合】
コロナショックの例で説明します。
①警戒開始後、７週目にK値が発生
②ショック後警戒期間 設定：２週間
③Type１警戒期間 解除：８週間経過後
④ショック後警戒期間 解除：２週間経過後（③と同時）
⑤ 警戒解除
＜図８ Type１金融ショック発生の場合＞
【Type２金融ショックが発生した場合】
この場合、Type１警戒期間は８週間経過時点で終了しています。トランプショックの例で説明します。
①警戒開始11週目にK値が発生
②第2種警戒期間の途中解除
③ショック後警戒期間 設定：２週間
④ショック後警戒期間 解除
⑤ 警戒解除
＜図９ Type２金融ショック発生の場合＞
【金融ショック発生時の情報表示】
警戒モード表示に加えて以下の情報を集中表示します。左から
・K値またはS値：いずれかの大きい値
・落１または落３：いずれかの大きい値
・警戒開始後の経過時間（週）
＜図10 金融ショック発生時の表示情報表示＞
これで準備は一応調いました。性能の予想は図11になります。
勝率9割です。
今後10年間のうちに発生する金融ショックの動向が過去の10年間と同程度と仮定すると、ショックはほぼ毎年1回発生し、大部分は予兆信号で売却できるので被害は受けません。しかし1割は残念ながら内1～２回は危険なショックの可能性があります。それが何時かは分かりませんし、被害の程度も分かりません。
＜図11 今後10年間の管理強化による予想効果＞
次回は金融市場は変化したのか？というテーマです。
それではまた。