toyota woes - トヨタの苦悩


日本にいると、さほどメディアが騒いでいるとも思えないトヨタ車のブレーキに不具合があったなどの問題についてだけど、アメリカのメディアは、ものすごい騒ぎようでしたね。

それほど、高い品質を誇って来た、日本製品の、とりわけ、”世界のトヨタ”の、ハイブリットカーに不具合があったとなれば、多分神話もくずれる勢いだったのでしょう。

アメリカの新聞同様、個人レベルの話しでも、アメリカ人の多くは、『そんな欠陥のあるトヨタ車なんか買わない!』と言う人よりも、


『ほぉ~それなら今買うのがチャンスかしらん』みたいなコメントの方が多い。
あんまり信用を失った感は、はっきりいって、ない。


生産数が多くなりすぎて、きっと管理が行き届かず、末端での作業で何か不手際があったのかもしれないね~くらいなもんだ。

数年前、一度朝食をご一緒させて頂いた素敵な女性が書かれた2月6日付けの記事だ。

<オリジナル記事はこちら>

Japanese ask: Is US backlash behind Toyota woes?
Japanese worry that global media coverage of Toyota's woes signals new wave of Japan-bashing



<ざっと訳>(本当に今回はざっとも良いところです♪)
日本人は問う;トヨタの苦悩の裏で巻き返しを図るアメリカ?
ートヨタの苦悩をスクープするマスコミが日本たたきを触発するのではないかと心配する日本人


トヨタ車の安全面についての批判をよそに、多くの日本人は未だ尚世界最大の自動車メーカーに絶大なる敬意を表している。
東京で暮らす日本人の中には、アメリカ合衆国でトヨタ自動車が直面する窮迫はアメリカの自動車会社に軍配を上げるための陰謀ではないかと勘ぐる者もある。

『アメリカ人の行動は極端に走っているように思える。もしかしたらこれは、ジャパンバッシングなのかもしれない。世界最大の自動車メーカーであるトヨタをおとしいれれば、ライバルであるアメリカの自動車メーカーにチャンスが到来するかもしれない』と話すのは、コミヤヒロユキさん(40歳)。コミヤさんは飲食店に勤務する。

この見解は、アメリカ合衆国やその他諸外国での何百人ものトヨタ車オーナーにとっては少々行き過ぎのきらいがあるかもしれない。トヨタ車を愛車として可愛がってきた人達のトヨタ車に対する自信が、トヨタ自動車を世界一に育てて来た。—そして現在、彼らは単に自らが所有する車の安全性を危惧しているにすぎない。

1980年代、経済が成長する中で、アメリカ市場に出回り始めた日本製品について、理不尽な不信感を人々が募らせたのは、今や昔の話しだ。トヨタ、ホンダ、ソニー、その他の日本ブランドはアメリカで最も信頼度が高い。トヨタ自動車のアメリカ合衆国での生産台数は、(トヨタ車の)輸入台数を上回る。トヨタ自動車は先月、アメリカの車市場の14%を独占し、ジェネラルモーター、フォードに続く。

トヨタが抱えている問題をよそに、ABCニュースが、今年1月末に行った世論調査によると、今だ63%のアメリカ人がトヨタを好きな自動車ブランドとして挙げている。世論調査に答えた人のうち72%の人が、今回発生したブレーキの不具合を、単発的に発生した問題だという見解を示し、同じく72%の人が今回のトラブルに、新しいトヨタ車の購入の妨げになるような影響はないと答えている。プリウスのブレーキの不具合をトヨタ自動車が認めたことに先駆けて、この電話による世論調査は、1月28日から31日の間に無差別に抽出された1012人を対象に行われた。この調査にはプラスマイナス4ポイントの誤差がある。

日本国内での、大衆とメディアの反応はいたって静かだ。というのもブレーキの不具合についての苦情があったものの、日本国内のリコールがないからだ。日本国内で、トヨタが迅速に安全性に関わる問題に対処しなかったとする批判の声もあがっている。ブランドイメージや日本製品についてのイメージが傷つけられたという批判の声もある。が最も有力なのは、日本を代表する企業が、不当に除外されようとしているという世論だ。

『マンモス企業なだけにトヨタはターゲットになりやすいのだろう』と話すのは、技術系企業に勤務するヤスナガマサヒロさん(24歳)だ。『トヨタのブランドイメージは傷ついた。メディアが騒ぎ過ぎだ。例えば、GQのサイトでは、トヨタと浮気発覚でによりイメージに傷の入ったタイガー・ウッズが、運命の大どんでん返しとして引き合いに出されている』とヤスナガさんは言う。

ジェネラルモータースの破綻を受けて、60.8%の株をアメリカ政府が保有することになった今、トヨタ批判にはアメリカの政治的圧力があるのではないかと懐疑的な見方をする日本人もある。企業としての規模がトヨタが敏速に対処することの妨げとなったのではないかとの見解を示している。踏んだままになってしまうアクセルペダルやフロアマットがはずれてアクセルペダルがひっかかってしまうことなどに関して、車が全米、ヨーロッパ、中国で、700万台のトヨタ車に対応しなくてはならない。

カスタマーセンターのオペレータとして勤務するサトウユミさん(32歳)は『何でも長いプロセスをたどらなくてはならない大企業にありがちなケースでしょう。私は少々トヨタに同情的です。』と述べた。

1980年代に日本の輸出高が急増した時のような日本たたきがまた起こるのではないかと日本人は懸念している。当時、アメリカの政治家と自動車メーカーは市場をブロックし、アメリカ人の雇用機会を減少させているとして、日本企業が批判を受けた。

日本企業が工場をアメリカに移したことでこの時の日本たたきは収まり、ホンダ、ソニーなどのブランドがアメリカ社会の中で広く定着しはじめ、アメリカ合衆国の経済的支配を脅かす役どころは中国により取って代わってかわられたが、2008年にトヨタがであったジェネラルモータースを追い越し世界最大の自動車メーカーに躍り出た時、日本人は日本たたきの再来を危惧した。

とはいえ、トヨタが自国での批判を免れているということにはならない。
前原誠司国土交通相はトヨタがブレーキの不具合を受けて早急にリコールを見当するよう、要請しているし、トヨタはもっとトヨタ車ののオーナーに注意を払うべきであったと批判している。

中間選挙が近づくなかで、経済紙大手の日経は、アメリカの保護政策が強まるのを受けてトヨタが一刻も早く問題を解決するように警告する。
『外国の製造業が批判の対象になりかねない』と、同紙の編集者は言う。

2009年モデルのプリウスを所有する不動産業勤務、カサイアツシさん(30歳)は、ブレーキが故障するするとは思っていないと話す。メディアのトヨタに関する関心はトヨタの栄光を反映し、嫉妬心が混ざっている、とカサイさんは考える。『トヨタは世界で成功して来た日本の企業だ』