英語教育改革が業界にもたらすもの

ひさしぶりのブログ更新です。

タイトルにあります「英語教育改革対応法」セミナーの準備や対応に追われて、

バタバタしていました・・・。

想像以上の反響でした。

先日、英語教育改革対応法セミナーの大阪会場を終了し、

一部の参加者の方からお話を聞いた印象としては、

「英語教育改革への対応法」そのものが役立ったという声以上に、

「今回の英語教育改革をきっかけにして、これまでの英会話スクールが抱えていた、

経営上の悩みや課題がすべて取り除ける可能性があることがうれしい」

とおっしゃっていました。

それだけ、これまでの英会話スクール業界の経営というのは、特殊だったわけです。

高い講師人件費率・採用安定雇用の難しさ

レッスン時間割の複雑化などなど・・・

業界として、これだけの大規模経営をしている大手企業と、中小零細企業の二極化が進んでいるのは珍しいわけですが、その全ての原因が、英会話教室のビジネスモデル構造の課題にあったわけです。

どれだけ良い教育をしていても、経営的にトントンであれば、企業としての永続性はないわけですから・・・

今回のセミナーでは、その長年の経営課題を解消できる方法などもお伝えしています。

また、その新しいビジネスモデルが、これからの英語教育改革の時代だからこそ、さらに追い風になるということも・・・。

今回の英語教育改革によって、

経営的に未熟な英会話スクールは確実に淘汰されていくでしょう。

これは学習塾業界からの市場の侵食と、採用難が大きな要因になると思われます。

しかし、一方で新しい英会話スクール経営の形に進化をすることができたスクールは、大きく企業として、スクールとして成長していくことになり、業界の勢力図が大きく変化していくと思われます。

英語教育改革対応ではなく、実は

英会話スクール業界の転換期

というのがより正確なのかもしれません。

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