☆夕刊☆<自殺総合対策大綱Ⅷ>

６．中長期的視点に立って、継続的に進める

自殺対策は、社会的要因の背景にある制度・慣行の見直しや相談・支援体制の
整備・充実を図るとともに、国民全体に対する啓発活動等を通じて正しい知識を
普及させ、自殺や精神疾患に対する偏見を減らし、併せて、精神科医療全体の
改善を図っていくことが必要であるが、直ちに効果を発揮するものではない。
諸外国の例を見ても、自殺予防に即効性のある施策はないといわれており、
中長期的な視点に立って継続的に実施する必要がある。

自殺予防に即効性のある施策はないでしょう、しかしながら、法整備による
自殺者を減らしていく事ができると思う。
大きく分けて、精神的・経済的な問題の２つが上げられると思う。
精神的な対応としては、精神科やいのちの電話などといったところに力を
入れていく必要があるだろうし、経済的な対応としては最低水準の生活の保障を
どのレベルに設定するのか？といったことも重要になってくるし、
経済的社会失敗に対しても、復活できるシステムも必要だと思われる、
大企業の再生には連鎖倒産や雇用の喪失などといった問題のために
血税が導入される事も多いが、実際問題中小企業の方が問題が多いのではないでしょうか？
金融機関などによる、貸し渋り・貸し剥がしは弱者に対して非常に強烈である事を
認識しなければなりませんし、大企業の倒産による雇用喪失も確かに問題であるが、
ブランド力をもったサラリーマンとそうでないサラリーマンとの再就職は
どちらが、有利か、考えると答えはおのずから出てきます。

☆朝刊☆<ロボトミー手術Ⅳ>

しかし当時、ロボトミーを行っていた医師たちは、モニスの手法を模倣し、
やがて独自の手法を開発する者も現れたが、中には非常にいい加減な
手術も数多く行われていたという。そしてその為か、1930年代後半になると、
世界各地から、ロボトミーを受けた患者の中から様々な精神障害や感情鈍麻
といった症状が発生することなどが報告されるようになる。そして1950年代になり、
電気ショック療法の改良や、クロールプロマジンといった精神治療薬の開発
(1952)が進められると、被害者や医学会からもロボトミーに対する反対の声が
上がり始め、ロボトミーは急速ににその地位を失っていった。

こうしてロボトミーはいつしか、多くの犠牲者だけを生んだ"悪魔の手術"とさえ
呼ばれるようになり、1970年代までにはほとんどその姿を消した。そして現在では、
当時ロボトミーを施され、結果廃人状態になってしまった患者の家族を中心に、
モニス医師のノーベル賞取り消しを求める運動さえ行われているのである。

「このような酷い間違いを犯し、それを認めようとしないノーベル賞委員会を、一体誰が
信用することが出来るでしょうか？」そう語るのは、ニューヨークの医学図書館員
クリスティーン・ジョンソンである。

ジョンソンの祖母、ビューラー・ジョーンズは1949年に妄想症を生じ、電気ショック
治療を含む様々な方法で治療に失敗した後、1954年にロボトミー手術を受けた。
しかし結果、彼女は以後の人生を養護施設の中で過ごさねばならない身と
なってしまったのだ。

ノーベル賞の存在意義をどうとるかという問題に発展する事になった訳であるが、
そのほかにも平和賞などでも問題がある場合もでてきてる。
元々、ダイナマイトを作ったノーベルを記念・財団化したものであるから、
人道に反したとしても、意に介することも無いのであろう。
また、受賞時には電気ショック療法の改良や、クロールプロマジンなども
なく、当時では画期的であったことも確かである。
しかしながら、問題が生じれば「取り消し」に準じた制度を設けるのも
世界的功労賞の権威のためには逆に設けるべきではないかと私は思う。

☆夕刊☆<一条房基の狂気の自殺＞

享禄元年に従五位下に叙せられ、享禄5年には右近衛中将、天文9年には
従三位にまでなり、阿波権守を兼官した。天文10年、父房冬の死後、家督を
継いだ。智勇に優れた人物で、天文11年に謀反した津野基高を討ち、
天文15年には津野氏を降伏させ、同じ頃に大平氏の本拠地の蓮池城を奪い、
高岡郡一帯が一条氏の支配下に入った。また、伊予国南部への進出を図るなど
一条氏の勢威を拡大した。しかし、天文18年、突如として自殺した。享年28。
跡を嫡男の兼定が継いだ。

狂気のためであると言われているが、詳細は不明である。戦国大名のような
攻撃的な振る舞いを京の一条宗家に疎まれたための暗殺という説もあるが、
憶測の域を出ない。当時の狂気が何を指しかも難しいい。

☆朝刊☆<ロボトミー手術Ⅲ>

1936年になると、モニスの報告を聞きつけた米国の神経外科医
ウォルター・フリーマンが同僚のジェームス・ワッツと共にロボトミーを
研究、その手法を"改良"し、米国中にその"画期的な治療法"を喧伝して、
一躍時の人となった。特に彼は患者に局所麻酔をかけた上で眼窩から
直接アイスピックを挿入して小槌でそれを打ち込み、ほとんど"勘頼み"で
神経繊維の切断を行うといった手法で、患者の並ぶベッドを文字通り
次から次へと移動しながら、数多くの患者の治療を行ったという。

こうしたフリーマンの宣伝効果もあってか、ロボトミーがいよいよ一般的に
行われるようになると、ロボトミー考案者としてのモニスの名声はいよいよ
揺るぎないものとなる。そして1949年にはその功績が認められ、考案者の
モニスはスイスの脳科学者ウォルター・ルドルフ・ヘス博士と共にノーベル
医学生理学賞を（共同）受賞するにまで至る。

また当時、このロボトミー手術を受けた患者の中には世間に名を知られた
人々も多い。例えば1941年には故ケネディー大統領の妹で軽度の精神障害を
患っていたローズマリー・ケネディも23歳の時に、また当代一の美人にして、
様々な奇行でも知られた女優のフランシス・ファーマーも各種治療を試した後、
1949年にロボトミー手術を受けているのである。

ケネディの場合も、フランシスの場合も本人の承諾なく行われたと言われている。
また両者共に、結果としては症状が変化こそしても、それが"改善"だったとは
言い難い結果に終わったようである。ちなみにローズマリー・ケネディはその後の
半生を養護施設を転々として過ごし、今年1月に施設内で死去している。

ロボトミーが流行った時期には、相当画期的手術だった事は確かなようであるが、
自己認知のできる患者に対して、患者の了承を得ていないという点は非常に、
問題があるといえると思う。

☆夕刊☆<自殺総合対策大綱Ⅶ>

５．自殺の実態解明を進め、その成果に基づき施策を展開する

自殺対策を進めるに当たっては、先ず、どのような問題が、どの程度深刻な
問題であるかを把握した上で、自殺の実態に即して、科学的根拠に基づき
実施する必要がある。しかしながら、このような実態解明のための調査研究は
取組が始まったばかりであり、自殺の実態は未だ明らかでない部分が多い。
このため、これまでの調査研究の成果や世界保健機関、諸外国の知見を基に、
効果があると考えられる施策から実施することとし、並行して、実態解明のための
調査研究を進める必要がある。

科学的根拠＝統計学、になりかねない点が問題であると思う。
実際、脳の機能などある意味、神の領域であり、人間が触れていいものだと、
私は思わない。
どの程度深刻＝人によって感受性などはバラバラであり深刻度を決める尺度は無い、
その尺度を意識する時点で、自殺対策としては意味をなさない。