以前から申し上げていることの繰り返しですが集団ストーカーで有名なカルト団体は週末や休日といった警察が当直体制に入っている間に罠や大掛かりな嫌がらせを仕掛けて来ます。

我が家も何回かこの間に大きな罠や嫌がらせを受けています。

今日は家族の為の用事で外出した際に集団ストーカー犯罪のチラシを約70枚ほどを在庫一掃の一環でポスティングしたのが気に入らなかったらしく帰宅してから胃に断続的な不快感を感じました。
念の為胃薬も服用しましたがしばらく経っても治まらない。
おそらくポスティングの報復ではと頭に浮かび10年くらいに前だったかと思いますが知り合いの被害者さんから譲り受けて改修した金属製ボックスに入ってみたら不快感が明らかに軽減しました。

ノセボ効果だとかプラセボ効果だとか御用裁判官なら言い出して真実を覆い隠すでしょうが電磁波には非熱効果は確実にあることは軍事機密として隠蔽されていることは英国のMI5のマイクロ波の専門家であるバリートロワ ー氏が証言されています。


被害者の立場としてはその辺りを証明したくても生身の身体に強い電磁波を照射することは人体実験に該当する可能性があり大きなカベとなって立ち塞がっていることを一般の方々は知らないと思われます。
そのような状況をいいことに目に見えない兇器は野放し状態です。

新型コロナウイルスも目に見えない恐怖を覚えますがマイクロ波光・超音波・超低周波・光は武器に相当すると認めているのがロシアです。

新型コロナウイルスは日常生活を破壊しましたが目に見えない兇器が現実に一般の方々に向けられていることを知って下さい。

これからのサバイバル時代を生き抜く上で知らないよりは良いでしょう。

なぜならこれからは恐ろしい5Gが社会に導入されることになるからです。

過去に被害者のひとりとして団体(テクノロジー犯罪被害ネットワーク・社会問題周知委員会)として同行する機会がありました。

その際にそれぞれの団体に応対した千葉県警関係者から同じ質問が発せられたのが

(団体として)顧問弁護士はいるのかというものです。

つまり警察としてはその団体に法律の専門家が背後にいるかいないかはとても気になる要件のようです。もし被害者団体に弁護士等が味方してくれれば警察の対応も変わる可能性があるのかも知れない…

私の知る限り両団体に顧問弁護士がいるとは聞いていません。
テクノロジー犯罪被害ネットワークについては過去に募集していた時期があったように記憶していますが応募して来た弁護士が何人かいたものの示し合わせたかのように断って来たということだったようです。
弁護士も人間なので得体の知れない組織犯罪の顧問弁護士に就くということは損得を考えても通常は引き受けないでしょう。なので被害者は法律の専門家の後ろ盾を得ることが非常に困難な状況です。

もし被害者団体が顧問弁護士を得られるとしたらこの犯罪の被害を受けている弁護士でかつ身の危険を顧みないという凡そこの世に存在し得ないような弁護士なのかと思います。

あとはAIを活用して法的な対応をする時なのかもと素人考えしています。