（1）「職場を煙無しにするための資料 Resources to help you make your workplace smokefree」（カナダ・ビクトリア州 Victoria）
（Workplaces: going smokefree - Quit Victoria）
https://www.quit.org.au/resources/workplaces/
「煙無しの方針を採用して職員の禁煙の手助けをすることは、職場の利益になる」
「職員の安全と健康に責任ある人は誰でも、職場でのタバコ・コントロールを考慮し、職員の禁煙を支援する方法を考慮する必要がある」
「誰でも煙の無い職場で働くのが当然である」
「ビクトリア州の最も進んだ職場は、2006年の3月1日に煙の無い職場になった。もし、あなたの職場がまだであるのなら、『禁煙ビクトリア』には、あなたの組織に適合するように変えられるひな形がある」
（2）「職員の禁煙を助ける Help Employees Stop Smoking」（アメリカ肺協会American Lung Association）
https://www.lung.org/support-community/corporate-wellness/help-employees-stop-smoking
「アメリカの雇用者は、1人の職員が禁煙するたびに、年に6000ドル（約60万円）近い利益を得る」
「喫煙者の禁煙を支援することは、命を助けるだけでなく、皆のお金を節約する。節約が可能になるのは、ヘルスケアにかかる費用が安くなり、職場での生産性が上がり、早期の死を防ぐことによる」
「当協会の『タバコからの自由』は、これまでに35年以上の経験を有し、数十万人もの人が禁煙を達成するのを支援した」
（3）「煙の無い職場 Smoke-free workplaces」（英国政府の公衆衛生局）
https://www.publichealth.hscni.net/sites/default/files/Smoking_Workplace_Pack_02_16_0.pdf
雇用主から見た＜職場で禁煙活動をする利点＞
・仕事における生産性が上がる
・病欠が減る
・職員の士気が高くなる
・職場の環境が改善する
・会社のイメージが良くなる
（4）「患者と減らそう医療ミス」（スパスら、長谷川ら訳、2005年）を読みました
「患者さんに関するすべての意思決定に、その患者さん自身にも参加してもらう」
「患者さんに関する安全活動（安全管理委員会など）にも参加してもらう」
「医療事故が起きた場合にも、事実を文書で説明した上で再発防止活動に参加してもらう」
（5）「人は誰でも間違える （より安全な医療システムを目指して）」（米国医学研究所、米国医療の質委員会、医療ジャーナリスト協会訳、2000年）を読みました
「（連邦政府機関内に）患者安全センターを作り、最善の実践モデルと手法を明らかにする」（手本を示すということです）
「エラーに関する報告システムを作る。重大な事象に対する強制報告システムと、軽微な事象に対する自発報告システムを作る」
「医療機関内部もしくは自発報告システムに登録された事象は、開示請求から守られるべきである」
（重大事故の場合にも、事実関係などは開示されます。しかしもし、自発報告システムが開示されるのであれば、事故の当事者は不利益を恐れて自発的には何も報告しなくなる可能性があります）
（6）「リピーター医師 （なぜミスを繰り返すのか）」（貞友、光文社新書、2005年）を読みました
（リピーター医師の実例が9名挙げられています。9名とも産婦人科医です。ミスの実例はほとんどが産科領域のものです。出産では元気で正常の子どもが生まれて当然と一般的には考えられていますので、産科医にとっては、厳しい状況です）