砂糖の害　（続き）

（1）「砂糖についての新しくて甘くない真実」（New Unsweetened Truth About Sugar）JAMA internal medicine 2014年4月 Vol.174 No.4 p525という文書において、著者のLaura Schmidt 氏は、次のように述べています。
「我々は今、砂糖の健康影響の研究に関して、パラダイム・シフトの真っ只中にいる」。「加えられた砂糖を過剰に摂取することは、心血管疾患のリスクを高めると長い間考えられてきた。この古いパラダイムの下では、砂糖の過剰摂取は、不健康な食事や肥満の指標であるとされたにすぎなかった。新しいパラダイムでは、砂糖の過剰摂取を、心血管疾患、糖尿病、肝硬変、認知症などの慢性疾患の独立した原因の一つであると把握する」。
http://archinte.jamanetwork.com/article.aspx?articleid=1819571
 
（2）「アメリカ合衆国の大人における、加えられた砂糖の摂取と、心血管疾患死亡率の関係」（Added Sugar Intake and Cardiovascular Mortality Among US Adult） JAMA internal medicine 2014年2月3日、という文書において、著者のQuanhe Yang氏は、次のように述べています。
「アメリカ合衆国のたいていの大人は、健康的な食事として推奨される量よりも、多くの砂糖を摂取している。我々の研究において、加えられた砂糖の消費量と、心血管疾患の死亡率の増加には、有意な関係があることが判明した」。
http://www.drperlmutter.com/wp-content/uploads/2014/02/Sugar-cv.pdf
 
（3）1977年に米国議会の「栄養と所要量に関する上院特別委員会」（マクガバン議長）は、米国の食事目標の提言を行った。その年の12月に発表された改訂版には「精糖および加工糖の摂取を約45％減らし、総エネルギー摂取量の約10％とすること」と述べられている。
https://www.jstage.jst.go.jp/article/eiyogakuzashi1941/37/5/37_5_255/_pdf
 
（4）米国政府による「アメリカ人の栄養指針2010年（Dietary Guidlines for Americans 2010）」は次のように述べている。
「アメリカ人の栄養において、加えられた砂糖の摂取量は、総摂取カロリーの16％を占めている」。
「加えられた砂糖の消費を減らせば、栄養摂取バランスの適切さを損なうこと無く、カロリー摂取総量を減らすことができる」。
「砂糖を加えて甘くした食品や飲料の代わりに、砂糖を全く含まない、または少ししか含まないものに置き換えることができる」。
http://www.cnpp.usda.gov/publications/dietaryguidelines/2010/policydoc/policydoc.pdf
 
（5）米国CBSニュースは次のように伝えています。
・世界保健機構WHOは、砂糖摂取の推奨量を、これまでの総摂取カロリーの10％から5％へ減らす（WHOは、この計画を2014年3月5日に発表した）。
 
（私は毎日2000キロカロリーくらいを摂取しています。その5％なら、100キロカロリーです。砂糖1gは4キロカロリーとすると、砂糖25gということになります）。
 
・世界保健機構WHOによれば、加工食品の中に隠れた形で摂取する砂糖が多いことを、多くの人は気がついていない。例えば、大さじ1杯のケチャップは、小さじ1杯（4g）の砂糖を含んでいる。またソーダ1缶は、小さじ10杯（40g）の砂糖を含んでいる。
 
（NHKためしてガッテンによれば、寿司ご飯を作る時の材料は、次のようです。米1合、酢17.5ml、砂糖10g、食塩5g。1合のお米を炊くと、町の食堂のドンブリご飯1杯くらいの分量になります（ご飯茶碗に2、3杯）。このように寿司ご飯は、多くの砂糖と食塩を含んでいますから、とうてい健康食とは言えません）。
 
・アメリカ心臓協会 American Heart Association は、砂糖の摂取を、女性は1日に100キロカロリー（25g）、男性は150キロカロリー（37.5g）に制限することを勧めている。
 
（6）英国政府は、2007年4月より、脂肪や食塩や砂糖の多い食品を、テレビで子どもに宣伝することを規制している。規制の対象となる食品は、例えば、砂糖菓子、ソフトドリンク、ポテトチップ、塩味のスナック、ファストフード、砂糖を付けた朝食用シリアルなどである。
 
（7）米国の食品会社や飲料会社の計15社は、2007年に、12歳未満の子どもに対する広告を自主規制することに合意した。合意したのは、コカコーラ、ケロッグ、ペプシ、マクドナルド、ネッスルなどの15社である。合意内容は、子ども向けの広告の半分以上を、良い栄養や健康な生活様式を勧めるために使用すること、第三者が著作権を持つキャラクターを利用して、健康的でない食品を宣伝することを減らすかやめることなどである。