ポプリ　（雑録）

①職場の5分間だけの勉強会で、ドラッカー「チェンジ・リーダーの条件」を読みました。
以下のようなことが書いてありました。
 
（1）顧客の現実、状況、行動、期待、価値観からスタートしなければならない（p34）
（2）成果をあげて成功するには、いかなる変化を外の世界に起こすことを自らの成果とするかを明らかにし、そこに焦点を合わせなければならない（p66）
（3）目標を具体化する。目標は、資源と行動を集中させるためのものである（p39）
（4）使命を持つことにより、目標の達成に必要な戦略も明らかにすることができる。規律をもたらすこともできる（p65）
（5）生産性の向上こそ、マネジメントにとって重要な仕事の一つである（p45）
（6）われわれが欲しかつ必要とする種類の人材を引きつけ、留めておくには、わが社における仕事をいかなるものとしなければならないか（p44）
（7）企業の成功は、知的労働者のやる気と努力と忠誠心によっている（p84）
（8）自己管理こそ、高い仕事の基準を設定する（p170）

ところで、京都大学の山中教授は、大発見をしただけではありません。その教育的な意義も甚大です。山中教授の足跡をたどると、価値のある仕事をするにはどうすればよいのかを学ぶことができます。
 
（1）顧客の現実から始める
山中先生には、医者として臨床で働いておられた時期があります。この時期に、病気で苦しむ患者さんが多くおられることを学んでおられます。また、難病や治療法の無い病気が多くあることを学んでおられます。
（2）成果を目指す
山中先生にとって成果とは、患者さんの役に立つような研究の成果をあげることです。研究の成果を挙げるために、いろいろご苦労されています。
（3）具体的な目標
山中先生のこれまでの具体的な目標は、大学院で研究について学ぶこと、アメリカで遺伝子の技術を習得すること、自分の研究室へ学生さんに来てもらうこと、必要な研究費を獲得することなどであったろうと思います。
（4）使命を持つ
山中先生の使命は、病気で苦しむ患者さんの役に立つことです。
（5）生産性を上げる
山中先生は、ビジョンを持って、ハードワークをしておられます。（VWをしておられます）。また新しい最先端のことを勉強して取り入れておられます。
（6）人材確保
山中先生のように優秀な人に、日本で研究してもらうには、奈良先端大学院大学のような場所と、国家戦略研究費のような制度が必要です。
（7）成功する環境
山中先生のような優秀な人が、じっくり勉強して、思うような研究ができるような環境を整備することが必要です。それを妨げるような体制は、改めなければなりません。
（8）自己管理する
山中先生は、誰かに命令されて研究したのではありません。また誰かに管理されて研究したのではありません。自分で決めて、自分で行動したのです。

このように、山中教授の足跡は、ドラッカーの観点からしても、非常に優れたものであり、我々が学んで身につけるべき内容を多く含んでいます。


②Wikipedia 「共同親権」の「世論調査」の項目に、以下のような記事を書き加えました。
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2009年4月23日に読売テレビがスーパー・サプライズという番組で、「離婚後に共同親権を認めない国に怒る」という主張を放送したところ、番組中に寄せられた視聴者からの意見は、「分かる」という人が10220人（77％）、「分からない」という人が2976人（23％）であった。
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Left Behind Parents Japan のホームページに、この記事へのリンクがありました。番組には弁護士が登場しています。弁護士は、夫婦が争うほど、収入になります。夫婦を争わせるには、子どもの奪い合いをさせるのが一番です。
 

③「あるイタリアの地震学者は、地震についての判断の誤りにより死者を増やしたとされ、裁判で有罪の判決を受けた」と報道されています。これについて、日本のある地震学者は、判決に反対する意見を述べておられます。

しかし、自動車を運転する人は、自分の判断のミスで交通事故を起こして人を死なせると、当然、刑事責任や民事責任を問われます。医者も、自分の判断のミスで患者さんが死亡した場合には、当然、刑事責任と民事責任を問われます。ただし、治療の結果が悪くて患者さんが死亡したとしても、その全てが医者の責任によるものではありません。死亡の大半は、病気や事故によるものであり、医者のミスによるものではありません。ただし、トラブルをおこさないためには、患者さんの病状を、その都度、正直に正確に、本人や家族に説明することが必要です。そして、対応の選択肢を説明して選んでもらうことが必要です。病状の悪化が予想される時には、特に重要です。

地震学者も、正直に正確に説明すれば良いのです。分からなければ、分からないと説明すれば良いのです。それで罪に問われるなら、発言しなければ良いのです。あるいは、教育者などに転業すれば良いのです。
 
最近、「日本の地震学会は予知という言葉を使い分けることにした」と報道されています。たぶん、片方の舌で「予知は可能だ」と言い、もう片方の舌で「予知は不可能だ」と言うつもりなのでしょう。研究費をたくさんもらうという業界の利益のために、地震予知が可能であると、地震学者が皆でウソをついていた可能性があります。そしてそのウソは、東海地震以外の地域における地震対策をおろそかにさせて、阪神淡路大震災や東日本大震災などで、死者を増大させた可能性があります。

米国の地震学者は、日本のような直前予知をしていないようです（1、2、3）。日本とアメリカで異なることをしている場合には、ほとんどの場合、アメリカのやり方が正しいという結末になります。


④子どもが大きくなって自分で検索して見つけるために作られたサイトをもう一つ見つけました。このサイトは、映画・TV・書籍のリストが充実しています。