（1）ニューズウィーク日本語版「今こそ見たい 元気が出る映画100」を読みました。「生きる」が載っていたので、DVDを入手して見ました。
パウシュ教授の「最後の授業」は、今では3割くらい聞き取れるようになりました。スクリプトの方は、9割ほど理解できます。これは時間の管理についての講義です。パウシュ教授は、「アフリカの貧困はシステム的な問題であって一日で解決するような問題ではないのと同様に、時間の管理もシステム的な問題であって一日で解決するような問題ではない。」と述べておられます。私の時間の管理は、原住民のレベルですが、原住民も学ぶことにより文明人になれます。パウシュ教授から、少しでも学ぼうと思います。パウシュ教授の本「最後の授業」の英語版と日本語版を入手しました。
人が思いがけない病気や事故によりあっけなく死んでしまう場面に、医者はしばしば遭遇します。また、重症の患者さんよりも、健康そうな医者の方が先に亡くなることも、まれではありません。「医者」というのは役割の一つであって、自分の体に関しては、単なる患者の一人です。
ヒトは、昔アフリカを旅立った約200人の冒険者たちの子孫であるそうです。つまり、200分の1の血の濃さで互いに親戚です。自分の体が滅びる場合でも、他人のために働くと生きがいを感じるのは、その分だけ自分の遺伝子のためになっているからかもしれません。
（2）国際機関による安全基準は、最低限の基準であることがあります。貧しい後進国が守るべき最低基準であるということです。だから、国際機関の基準さえ守れば良いということではありません。ICRPの基準（事故時に1～20ミリシーベルト（文部科学省内の文書、ｐ20、パラグラフ240）が、後進国向けの基準であるとすれば、日本国内では、これより厳しい基準であっても良いわけです。今の豊かさを、安全のために消費するということです
日米で違うことをしている場合に、時間がたつと、米国が正しくて日本が誤りであると判明することがよくあります。避難区域を、半径20 km 以内とすべきか、半径80 km （50マイル）以内とすべきかについても、結局米国の方が正しいと判断できそうな状況です。
（3）平成23年5月27日（昨日）、民法の一部を改正する法案が、可決成立されました。付帯決議もあります。
正しい方向に向けた第一歩です。K net の解説があります。
米国の各州で、共同親権制度が選択され、育児を等分に分担する制度に移行すると、元夫と元妻は、対立するのではなく協力して子育てに当たるようになり、元夫婦の人間関係が改善されるとのことです。子どもの奪い合いが無くなるのです。子どもの精神的予後が改善され、2、3年以内に州の離婚率が低下します。弁護士の仕事が減って収入が減ります。
この改正に尽力した一人である馳（はせ）議員は、児童虐待防止法の改正に尽力した人です。子どもが凄惨な虐待を受けるのは、離婚後の家庭においてです。子どもは、新しい夫や実の母から虐待を受けます。離婚後にも子どもと父親との恒常的な関係が維持されれば、虐待は非常に少なくなります。馳議員が離婚後の交流について尽力している動機が推察されます。
子どもの権利条約は、国際基準であり、最低限の基準であって、貧しい後進国でも実施可能なものです。離婚に関しては2つだけで、子どもの処遇を決めるに際しては子どもの意見を聞くことと、別居が始まっても子どもと非同居親との恒常的な交流を続けることの2つです。
パウシュ教授の「最後の授業」は、今では3割くらい聞き取れるようになりました。スクリプトの方は、9割ほど理解できます。これは時間の管理についての講義です。パウシュ教授は、「アフリカの貧困はシステム的な問題であって一日で解決するような問題ではないのと同様に、時間の管理もシステム的な問題であって一日で解決するような問題ではない。」と述べておられます。私の時間の管理は、原住民のレベルですが、原住民も学ぶことにより文明人になれます。パウシュ教授から、少しでも学ぼうと思います。パウシュ教授の本「最後の授業」の英語版と日本語版を入手しました。
人が思いがけない病気や事故によりあっけなく死んでしまう場面に、医者はしばしば遭遇します。また、重症の患者さんよりも、健康そうな医者の方が先に亡くなることも、まれではありません。「医者」というのは役割の一つであって、自分の体に関しては、単なる患者の一人です。
ヒトは、昔アフリカを旅立った約200人の冒険者たちの子孫であるそうです。つまり、200分の1の血の濃さで互いに親戚です。自分の体が滅びる場合でも、他人のために働くと生きがいを感じるのは、その分だけ自分の遺伝子のためになっているからかもしれません。
（2）国際機関による安全基準は、最低限の基準であることがあります。貧しい後進国が守るべき最低基準であるということです。だから、国際機関の基準さえ守れば良いということではありません。ICRPの基準（事故時に1～20ミリシーベルト（文部科学省内の文書、ｐ20、パラグラフ240）が、後進国向けの基準であるとすれば、日本国内では、これより厳しい基準であっても良いわけです。今の豊かさを、安全のために消費するということです
日米で違うことをしている場合に、時間がたつと、米国が正しくて日本が誤りであると判明することがよくあります。避難区域を、半径20 km 以内とすべきか、半径80 km （50マイル）以内とすべきかについても、結局米国の方が正しいと判断できそうな状況です。
（3）平成23年5月27日（昨日）、民法の一部を改正する法案が、可決成立されました。付帯決議もあります。
正しい方向に向けた第一歩です。K net の解説があります。
米国の各州で、共同親権制度が選択され、育児を等分に分担する制度に移行すると、元夫と元妻は、対立するのではなく協力して子育てに当たるようになり、元夫婦の人間関係が改善されるとのことです。子どもの奪い合いが無くなるのです。子どもの精神的予後が改善され、2、3年以内に州の離婚率が低下します。弁護士の仕事が減って収入が減ります。
この改正に尽力した一人である馳（はせ）議員は、児童虐待防止法の改正に尽力した人です。子どもが凄惨な虐待を受けるのは、離婚後の家庭においてです。子どもは、新しい夫や実の母から虐待を受けます。離婚後にも子どもと父親との恒常的な関係が維持されれば、虐待は非常に少なくなります。馳議員が離婚後の交流について尽力している動機が推察されます。
子どもの権利条約は、国際基準であり、最低限の基準であって、貧しい後進国でも実施可能なものです。離婚に関しては2つだけで、子どもの処遇を決めるに際しては子どもの意見を聞くことと、別居が始まっても子どもと非同居親との恒常的な交流を続けることの2つです。