テイラーの科学的管理法は如何に能率を高めるかについて研究し、フォードはそれを「総合同時的マネジメント論」として実現させた。
１．作業標準化
２．移動組立法
この大量生産システムが高品質、低価格の自動車の生産を実現させモータリゼーションを飛躍的に進展させると同時に、また、高生産性により労働者に高賃金を実現させた。
しかし、ベルトコンベア方式の時間規則性や強制進行性は単調感や拘束性を助長し、人間疎外性という問題が生じた。
このようなことを解明したのが人間関係論であり、その契機となったものがホーソン実験です。
◆ホーソン実験の概要
１．１９２４～１９３２年に、アメリカのウエスタン・エレクトリック社のホーソン工場で行われた、物理的作業条件と作業能率との関係を知るための実験。
２．１９２４～１９２７年、同社のＷ．Ｊ．ディクソンが外部調査機関と共同で照明実験行ったのが始まりである。
３．１９２７年よりハーバード大学のＥ．メイヨーが、その後、Ｆ．Ｊ．レスリスバーガーも加わり、リレー（継電器）組立実験、面接実験、バンク巻線実験の３つの実験が行われた。
◆実験の前提となる仮説
物理的作業条件を向上すれば、作業能率も向上するという暗黙の仮説があった。この仮説はテイラーの経済人モデルに通じる考え方であった。
◆実験のプロセスと結果
１．照明実験：照明の明るさと作業能率は相関関係がない。
２．リレー（継電器）組立実験：物理的作業条件（労働時間、休憩時間、作業環境等）を高めると能率も高まるが、条件を元に戻しても能率は高まる。
３．面接実験：作業者は、自分の不満や意見を吐露することによって態度が改善され、監督者も作業者を理解しようとする。
４．バンク巻線実験：作業者は自然発生した共通的感情を行動の規範とし、集団の共通的感情は個人の行動に影響を与える。
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