アライアンスからの依頼でインテル情報を配信している、石川新一郎氏のYouTubeライブからの抜粋です。
株価と仮想通貨が大幅安
本日２月３日(月)、日本の株価が一時1,100円安の大幅安とかで、マスメディアが様々騒いでいたようです。
しかしこの株価以上に、それ以上に大幅安になっているのは、仮想通貨なのです。
マスメディアは、株価の大幅安を「これはトランプ大統領の関税のせいだ」と報道しています。
トランプ・石破会談
２月７日(金)にワシントンで、トランプ・石破会談が予定されています。
最初にトランプ大統領と会談するのはイスラエル、そして２番目が日本の石破総理と設定されたようです。
トランプ・サイドによって、全てが計画されているのでしょうか⁉︎
イスラエルの次は日本です。
この２国での、DS闇の勢力の徹底した解体が、計画されているのでしょうか⁉︎
特に、トランプ・石破会談の後、株価がどうなるのかが、とても注目されているようです。
今、ブラックスワン・イベントへ、まっしぐらに進んでいるのでしょうか⁉︎
民間機と軍隊ヘリコプターの衝突事故
トランプ政権が始まって９日目に、民間機と軍隊ヘリコプターの衝突事故が発生しました。
大切な軍人パイロットが、３人も亡くなってしまったのでした。
また同時に、トランプ新政権スタッフを含む67名が、尊い命を落としていたのでした。
DS闇の勢力にとって、人の死は虫けらと同じであり、とても冷酷なのです。
DSの信奉者であるマスコミは、情報を操作し、真実から目を逸らすように誘導しているのです。
多くの皆さんも、DSのこうした仕業に「またか」という印象を持ったかと思います。
しかし、原理原則を突き詰めていきますと、何が本当に正しいのかは、真実の情報の精度で決まっていくのです。
半島の両班(やんばん)文化
隣国の半島に行きますと、未だに身分制度と奴隷概念が根底に健在しているのです。
これが、韓国芸能界に多くの自死者を出す背景とされているのです。
フジテレビの問題が今、社会問題となっています。
フジテレビを乗っ取っていたのは、あの半島文化だったのです。
それを端的に表していたのが、見た目の良い女性を貢ぐという両班(やんばん)文化だったのです。
両班とは、官僚機構と権力支配機構のエリート階層——身分のことです。
分かり易く言いますと、貴族階級に位置していたのです。
そして彼らは、官位や官職を独占し、世襲もしていたのです。
また、税金免除も兵役免除も受けていた特権階級だったのです。
つまり、こうした特権階級以外は、正に奴隷的な存在だったのです。
奴隷文化のない日本
私たちの住む日本には、幸いなことに、小作農文化はあったとしても奴隷文化はなかったのです。
これには、飛鳥時代の十七条憲法や冠位十二階制度が大きく影響していたとされています。
つまり、日本は世襲制を廃止し、徳のある・仁愛のあるリーダー作りを目指していたのでした。
日本文化の底流には、この教えが連綿と流れているのです。
トランプ大統領と改革派米軍が目指す社会
従って、こうした支配者やDS闇の勢力から見たら、トランプ大統領の存在は、正に邪魔者だったのです。
彼らは、現在の美味しい社会体制を、破壊して欲しくないのです。
トランプ大統領と改革派米軍が目指す社会とは、ヒエラルキーのない、愛と光と平和であり調和の取れた、地球全体の恒久平和の構築なのです。
その具体策として行っているのが、GCR(世界通貨改革)でありRV(通貨評価替え)なのです。
そしてGESARA法を通して、世界各国に共和制という体制を構築していくことなのです。
共和制とは、共に和して生きていける社会のことです。
DS闇の勢力は、僅か１%の特権階級で、99%の人類を支配し奴隷化してきたのでした。
これを解体するために、QFS(量子金融システム)を作り、彼らの巨額の資金を断ち切ってきたのです。
このQFSによって、DS闇の勢力の負けは確定しているのです。
BRICS世界のQFSネットワークを進め、それを支えているのは、改革派米軍のQFS(量子金融システム)なのです。
つまり、トランプ大統領とプーチン大統領は、ホットラインで繋がっているのです。
トランプ大統領がBRICS社会に対して「100%関税をかける」との発言は、DS闇の勢力どもへのリップサービスだったのです。
世界の変化に疎い日本
アメリカでは今盛んに、エプスタインの人身売買が報道されています。
しかし、海に囲まれた島国——日本には、伝わって来ないのです。
世界の変化に疎い日本になっているのです。
その端的な現れが「アメリカのWHO脱退は歓迎しない」という、石破総理の発言だったのです。
つまり、自分の意見を言えない総理は、DS植民地の総理と言うべき存在なのです。
新時代の第２幕が開幕
昨日２月２日(日)は節分、今日２月３日(月)は立春です。
いよいよこれから新時代の第２幕の幕が、切って落とされていくのです。
2025年８月アメリカの徳政令
2024年の８月上旬に、アメリカの全ての銀行は、改革派米軍によって接収されました。
アメリカの全ての銀行は現在は、アメリカの新財務省の管理下にあるのです。
銀行が接収され、新財務省の配下に置かれた本当の効果は、2025年８月に出て来るのです。
2025年８月に予定されているのは、アメリカの徳政令です。
アメリカの徳政令が、2025年８月に実行される予定なのです。
これは、全米の全ての銀行を握っているアメリカ新財務省のコンピューター端末で、一瞬にして債務を帳消しにしていくのです。
GESARA発令のタイムラインは、この徳政令を逆算して算出していく計画になっているのです。
※逆算してみると——
☆８月：債務免除・UBI開始
☆７月：GESARA選挙→GESARA法を国会で批准
☆３月：GESARA発令(120日以内に選挙)
☆２月：ブラックスワン・EBS
世界の中央銀行制度の崩壊
中央銀行の中の中央銀行と言われたBIS(国際決済銀行)も、改革派米軍が接収済みとなっているのです。
日本の中央銀行の日本銀行も、予定通り３月末に終焉予定のプランとなっているのです。
つまり、世界の中央銀行制度が、いよいよ崩壊となっていくのです。
DS闇の勢力が、実質解体となっていくのです。
