市場のうわさ・未確認情報
☆今度は「韓流ガールズ」だそうだ。今年の夏は「ＫＡＲＡ」や「少女時代」など韓国のガールズグループが続々と日本でデビューした。なぜか勝手に “ブーム”とあがめられ、8月25日夜9時のＮＨＫニュースで円高や民主党代表選を差し置いて「少女時代」の来日をトップで報じ、ネット中心に批判を受け る一幕も。気が早いことに、女性グループは「冬のソナタ」など韓流ドラマ、「東方神起」など男性グループに次ぐ、「第3次韓流時代」とされている。
「騒いでいるのは大手マスメディアだけ。仕掛け人の電通（4324 ）に抑えられているから、しばらく続くよ」（事情通）と苦笑い。『〇百人が空港で出迎え』もサクラと分かっただけにしらじらしいのだが…。（Ｂ）
韓国政府が自国の文化をアジアに浸透、宣伝するために莫大な予算を付けている事は、
韓国ブームが起きる一年前にTBSが番組で暴露していたね。
毎年電通には数百億の宣伝費が韓国政府によって支払われていると言う事実。
電通はこの宣伝費を使い、テレビ局、スポーツ紙、出版社(女性誌）などに
韓国ブームと言う名の「韓国マンセープロパガンダ放送」をさせているのです。
テレビ局や出版社は電通から韓国ブーム宣伝代金として多額なお金をもらっているために「韓国を批判すること」
「韓国ブームが捏造である事」に対して口が裂けても言えない訳であります。
簡単に言ってしまえば「お金を支払っているお客様の悪口は絶対に言えない」が電通、テレビ局、出版社の本音であります。
テレビ局や出版社がもし韓国ブームに対して批判を行った場合、電通から相当なペナルティがかせられます。
それはいわゆる「広告ストライキ」であります。
これを行われてはたまったものではありません。
テレビ局は100%広告代理店経由のスポンサーからの宣伝費で成り立っています。
出版社なども販売利益からも収入がありますが、ほとんど広告費によって安定した収益が見込まれるのです。
