日経平均 9,260.34 （△208.27）
日経２２５先物 9,270 （△210 ）
ＴＯＰＩＸ 802.96 （△ 16.16）
単純平均 227.78 （△ 2.48）
東証二部指数 2,282.66 （△ 9.7）
日経ジャスダック平均 1,265.02 （△ 4.32）
東証マザーズ指数 378.41 （△ 0.2）
東証一部
値上がり銘柄数 1,149銘柄
値下がり銘柄数 390銘柄
変わらず 130銘柄
比較できず 6銘柄
騰落レシオ 130.79％ △3.51％
売買高 29億0218万株（概算）
売買代金 1兆6689億1900万円（概算）
時価総額 275兆9512億円（概算）
為替（15時） 78.42-78.44 円／米ドル
為替（15時） 103.38-103.42 円／ユーロ
7272 ヤマハ発 1,100 +28
続伸 コスト増など見込み今12.12期が減益予想も。
5002 昭和シェル 527 -4
続落 コンセンサスを下回る今12.12予想を嫌気。
3649 ピーエスシー 4,990 +610
大幅高 2ケタ連続増益を見込む今12.12期計画を好感。
1711 省電舎 194,200 -14,500
大幅安 3Qは四半期ベースで赤字転落。
8729 ＳＯＮＹＦＨ 1,423 +95
大幅高 3Q累計が減益も契約高が堅調に推移。
8804 東建物 306 +5
3日続伸 今12.12期予想がコンセンサスを上回る。
9107 川崎船 184 +13
海運各社が堅調 三菱ＵＦＪＭＳが目標株価を引き上げ。
・東証１部、出来高と売買代金が今年最高に 昨年８月以来
・日銀月報、景気現状判断を据え置き「横ばい圏内の動き」
・政府、休眠預金の活用検討 毎年８百億円程度新たに発生
・１１年の太陽電池国内出荷、前年比３０割増 輸出は鈍化
・上場企業、長期保有の個人投資家に優待 安定株主化狙う
・小僧寿し、すかいらーくとの提携解消 ファンドがＴＯＢ
・台湾のＤＲＡＭメーカー株が急伸 エルピーダ経営不安で
・イタリア、２０２０年五輪招致でローマの立候補を断念も
・米新興ネット３社の１０～１２月期、大幅増収も損益で差
戻り高値更新で騰勢を強めるか
日経平均は大幅続伸し、9200円台を回復。昨年8月5日以来、約半年ぶりの高値で取引を終えた。朝方の買い一巡後のやや伸び悩む場面もみられたが、10月末の戻り高値（9152円）突破をすると先物主導で騰勢を強めた。日経平均の上げ幅は今年最大だった1月20日（126円高）を大きく上回り、昨年9月27日（235円高）以来の大きさ。また、東証1部の売買代金は前日比44％増の1兆6689億円と急増し、今年最高だった1月20日（1兆4033億円）を上回り、SQ算出日を除くと昨年8月9日（1兆9764億円）以来の高水準と、記録尽くめの相場になったといえよう。全面高の様相を呈したが、特にトヨタ、ファナック、ソニーなどが5％近い上昇率を記録するなど、主力株が軒並み大幅高となったところをみると外国人投資家が本腰を入れて買いにきた可能性がある。足元の相場上昇に懐疑的だった投資家も買わざるリスクを意識せざるを得なくなるとみられる。
戻り高値の更新で、日銀による追加金融緩和をきっかけとした上昇相場はしらばく続く可能性があろう。日経平均は昨年8月上旬以来の水準に戻したとはいえ、その時期は欧州不安に加え、米国では債務上限問題や国債格下げなど金融市場が混乱。日経平均は1万円の大台を割り込むと、一気に急落していった経緯がある。それだけに、9000円台では比較的戻り待ちの売りは少ないとみられ、1万円に迫る日は意外に早いかもしれない。とはいえ、短期的な過熱感が否めないうえ、欧州では15日に予定されていたギリシャ支援決定が20日へと再び先送りされるなど、不透明感がくすぶり続けていることも事実。外部環境の悪化が利益確定売りを誘発することも十分考えられ、留意したい。