米国市場はまちまちとなり方向感はなかったのですが、日本市場は前日の大
幅上昇の地合いを引き継ぎ買い先行の始まりとなりました。ただ、寄り付きの
買いが一巡すると為替も円安一服となった感もあり、利食い売りや戻り売りも
かさみ上値も重くなりました。上値の重さを確認すると先物への見切り売りに
押されて軟調となるのですが、逆に14,300円水準では押し目買いや買戻しも入
り、狭い範囲で小動きとなりました。
後場に入ってからはいったん下値を確認するように再び軟調となる場面もあ
ったのですが、前場の安値＝14,300円水準では買いが入り戻り歩調となりまし
た。それでも今度は逆に前場の高値を意識するところでは目先筋の利食い売り
もかさみ上に抜け切れず、結局方向感のないまま小動きとなりました。最後は
目先筋の持高調整の売り買いのせめぎ合いとなりましたが、ちょっとした手仕
舞い売りに押され最後は小幅安となりました。
小型銘柄もまちまちですが底堅い堅調な展開となりました。昨日高いものが
売られ、安いものが買われるという具合で、東証マザーズ指数は大幅高となっ
たものの二部株指数は堅調、日経ジャスダック平均は横ばいとなりました。先
物も散発的にまとまった売り買いは見られたのですが、目先筋の持高調整と言
う感じで追随する動きや方向感はなく、指数を大きく動かすようなこともあり
ませんでした。
底堅さも見られ、買いたい雰囲気も出ているのですが、手掛かり難や米国市
場や為替動向などへの不安から買い切れない感じです。ただ、下値は堅く上値
の節目である日経平均の14,500円～700円の節目を目指す動きには変わりないよ
うです。米国景気の底入れ感やもう一段円安方向に振れる、あるいは原油価格
が調整となるような動きになればもう一段の上昇となって来るのでしょう
マネックスより
日経平均 14,348.37 （▼ 6.00）
日経２２５先物 14,390 （△50 ）
ＴＯＰＩＸ 1,401.98 （△ 0.29）
単純平均 355.63 （△ 0.88）
東証二部指数 2,975.72 （△13.59）
日経ジャスダック平均 1,522.93 （△ 1.56）
東証マザーズ指数 617.54 （△15.13）
東証一部
値上がり銘柄数 890銘柄
値下がり銘柄数 700銘柄
変わらず 131銘柄
比較できず 1銘柄
騰落レシオ 100.37％ ▼ 1.64％
売買高 18億0690万株（概算）
売買代金 2兆0265億7200万円（概算）
時価総額 447兆4896億円（概算）
為替（１５時） 107.87円／米ドル
・自治体の温暖化対策が本格化 国や企業も支援
・首相、温暖化対策「福田ビジョン」の実行計画の作成を指示
・昨年度の児童虐待に関する相談は前年比８.８％増 厚労省集計
・進展しないダビング１０問題、文科省と経産省が折衷案
・４月の第３次産業指数、前月比１.８％上昇 情報通信がけん引
・４月の毎月勤労統計、現金給与は０.８％増 速報から上方修正
・新銀行「じぶん銀行」来月営業開始 東京三菱とＫＤＤＩの折半出資
・胡錦涛主席、７月のサミットと９月の日中韓首脳会談にも訪日
・人民元、対ドルで最高値を更新 米中対話での議論を先回り
・米インテル、太陽電池開発のベンチャーを設立
・米司法省、ＣＭＥによるＮＹＭＥＸ買収を認可
・米民主、１１月の本選挙に向け挙党態勢、ゴア氏がオバマ氏支持
・米ＷＳＪ「６月の米ＦＯＭＣは金利据え置き」 他紙も同見解
・米ガソリン小売り価格、初の４ドル台に 年初から約４０％上昇
ＮＳＳＯＬ （2327） 2,505円 △110 円 ：100株単位
第一四半期、第二四半期で悪材料出尽くしとなり、保守的な会社計画を上回
る可能性があるとして外資系証券が投資判断や目標株価を引き上げ、大幅高と
なりました。
出光興産 （5019） 9,880円 ▼320 円 ：100株単位
第一四半期では石油化学事業の大幅悪化、第二四半期では石油精製の利鞘悪
化が形に表れるだろうとして外資系証券が投資判断を引き下げ、大幅安となり
ました。
日清食 （2897） 3,560円 ▼60 円 ：100株単位
原材料価格の高騰などを理由に値上げした食品の売上高が落ちていると報道
されたことから、業績への影響が懸念され、軟調となりました。
ＪＦＥＨＤ （5411） 5,760円 ▼60 円 ：100株単位
国内証券が、資機材費や鋼材価格の上昇でエンジニアリング事業や造船事業
が赤字となるだろうと予想、投資判断を引き下げたことから、軟調となりまし
た。
松 下 （6752） 2,470円 △35 円
このところ為替が円安ドル高となっており、円安による業績上ブレが期待さ
れることに加え、新興国市場で家電製品の販売店網を拡充するとの報道も伝わ
ったことから、堅調となりました。
電 化 （4061） 435円 △28 円
原油価格の上昇局面でコスト競争力の最大化が期待できるクロロプレンゴム
事業や電子材料分野での新規事業により成長が加速するとして外資系証券が新
規に強気の投資判断を発表、大幅高となりました。