国連大学「Our World 2.0」、他より抜粋



産業革命のおかげで衣服、インフラ、食糧、その他製品の需要に見合うだけの大量生産が可能になった。

その過程でこれらの製品の供給は需要を超えてしまい、積極的な宣伝や市場拡大による需要創出がシステム全体においても個々の企業経営においても最も重要な特徴となっていった。


しかし、このような拡大主義的経済政策の礎である過剰な生産能力は、もはや持続可能なものではなくなった。


私たちは古い習慣を新たな政策や制度に転換し、物理的成長を伴わない、人類の幸福という観点からみた発展を支えていかなければならない。





企業が最優先しなければならないのは株主であり、政府は成長予測に基づいて支出を計画し、投資家たちは預けた資金の金利を期待する。

そして、私たち消費者は(なるべくならお金を借りて)成長に勢いを与えるという役割を担っているのである。
(#゚Д゚)y-~~


このため、政府、企業そして消費者たちが成長という絶対的な存在に追従せざるを得ないのも十分に納得できる。

そうしなければ、先行きへの不安は高まり、歳入は落ち込み、社会の安定は脅かされるだろう。


個人的なレベルになると、成長に関するこれらの話は消費サイクルを中心に行われる。

私たちの多くは、新しい物やそれらが与えてくれる(時に束の間の(~_~;))満足感が好きなのだ。


そして、現代社会の大部分がこのような消費習慣に対応している。

それを可能にしているのは、より革新的な商品やますます効率的になる配送手段であり、今や私たちは家でくつろいでいるだけで商品を入手することができる。



皮肉にも、私たち消費者と製品の関係性を破壊しているのはこの効率化であり、進化する技術や連携した貿易システムである。

そして、成長が停滞すれば社会の脆弱化を引き起こすのだ。


私たち個人は、無意識のうちにこの踏み車の上を走らされている。


私たちが大量消費文化の一部であることは今日否定できないがこの文化に別れを告げるべき時が来たのだ。


運がいいことに、おそらく大量消費主義はまだ比較的新しい現象である。

大量消費主義とは、基本的に戦後の過剰な生産設備が残していったものであり、様々な欲望や不満を刺激し、消費者たちに消費させ続けるための巧妙なマーケティングと連動している。


おそらく、私たちが本当に必要としているのは

これらの問題を反省するための場所と時間だ。

しかし驚くべきことに、アメリカでは年間2,000億時間もテレビが放映されており、週末には1億時間がコマーシャルに使われている。

もし私たちがメディアの利用方法を変えることができるなら、物質を消費する方法も変えられるのではないだろうか。






政治家でさえわかる3つの超簡単な地球の守り方

1. 子どもを自然とつなげる環境教育

2.「消費者」ではなく「市民」になる

3. 脱都会化と地方化(家族と地域の密着)


$Everybody's Got Something To Hide Except Me And My Monkey

「成長の限界 Limits to Growth」(1972年)





限界の後に待つもの(#゚Д゚)y-~~