今回ある雑誌で、日本では脱原発を訴えて
祖国韓国では原発を推進している。
脱原発を掲げて日本ではソラー発電を
計画中でもある。それはなぜか日本の
電気料金の値上げを見込んで、金儲け
をたくらんでいるからである。
ソウフトバンクは今インターネットのサーバー
を韓国移転しようとしている。
それは電気供給が安定しているからとの
考えである。日本より４割も高い韓国にである。
そして、日本ではソーラー発電ビジネスを展開
し金儲けを企み、電気の供給を思いのままにし
ようと言う腹積もりもあるのかもしれない。
それは将来を考えてのことであろう。
日本のことを考えてのことではない、あくまで
祖国のことを考えているのだと思う。
二枚舌を使う人間は信用できない。
１００億の義捐金を被災地に寄付といったが
これも正確ではない、今回の被災地とは関
係ないユニセフも入っているのである。
自分を売り込むパフオーマンスである。
韓国のネットユーザーが日本と戦争だと
叫んでいるが、本当にアホである。
今韓国と言う国が存在しているのは
誰のお陰か、本来朝鮮半島自体が
旧ソ連に占領されているはずである。
よく歴史を勉強することである。
韓国、北朝鮮、中国は似た国である。
国民性も同じである。
自分のものは自分のもの、人のものは
自分のものと言う、呆れて何も言えない。
よく恥ずかしくないものである。
人の領土を占領しておきながら、盗人
猛々しいとはこのことである。
韓国と日本の戦争おもしろいものである。
弱いやつほど吼えるとはよく言ったもの。
日本が頼まれて統治をし、今の韓国が
あるのである。日本が統治していなければ
韓国 と言う国はない。
ソ連になっていた。
韓国と国交断絶、あははは（笑）・・・すればいい。
日本にとっては痛くも痒くもない。
今､民主党政権の管総理は大増税を
しようとしている。
復興財源と言う名のもとに税金を上げよう
としているのである。
そして、その復興財源の為と言う歌い文句
で、国民の支持を得ようとしている。
これは、まったくの嘘である。
増税しなくても一時的な復興財源の原資
となるものは３０兆円はある。
管総理の思惑は消費税を上げると反対
が多いため、所得税と法人税を取りあえず
上げ、３～４年後に消費税を上げると言う
考えでいる。
国民の中には消費税も所得税､法人税も
同じと考えている人が多いことにビックリ
した。・・・・呆れてしまった。
復興財源として上げた所得税､法人税は
そのまま復興財源に使われるのではない。
また一度上げた税金はよほどのことがない
限り、下がることは無いしなくなる事もない。
所得税､法人税､消費税とこの大増税に
賛成している国民がいることに驚いている。
所得税､法人税を上げるのなら消費税１本
にし上げた方が公平である。
法人税を上げれば、日本国内の企業は
海外へ移転する企業が大幅に増えること
でしょう。
そうなれば失業率は一気に上がってしまう
倒産する企業も増加するでしょう。
そのため、さらに税収が落ち込み更に
増税となってくるでしょう。
国民は真剣に考えて見るべきである。
日本の国民は金持ちが多いんだと感心
している。
あまりに無知な国民が多すぎる。
実際になってみないと判らない国民
なのかもしれない。
下の記事を読み、読売新聞は何を
言いたいのか。
なぜ、中国の東シナ海、南シナ海での
行動を批判しないのか疑問である。
中国側が、日本は危険な方向に向か
っていると批判したからなのか・・・・
もし、そうだとしたらとんでもないこと
である。
本来批判を受けるべきは中国側にある
それが日本側に自粛した方がいいので
はないのかと言ってるように見える。
読売新聞は何故中国を批判しないのか､
中国の軍事行動や、漁船や漁船監視船
と言う名を借りた武装船を批判しないのか、
疑問である。
尖閣諸島周辺における中
国側の領海侵犯や排他的経済水域に
おける中国側の行動を批判しないのか
ガス田にしても一切批判をしていない。
読売新聞は中国側の人間なのか・・・
日本はアメリカと連携し自衛隊を日本海
全域に配備し､日本もいざとなれば行動
するぞと意志表明をするべきである。
弱腰の政治家や官僚は中国に脅され
ればすぐ、下手にでるアホかとしか
いいようがない。
日本は自分の国土領海を守っているの
であり中国にとやかく言われる筋合いは
ない。
それで武力衝突が起きたのならば、徹底的
にやればいい。日本が正しければどこの国
も批判はしない。
今月２６日に行われた日中防衛次官
級協議で、中国人民解放軍の馬暁天
(まぎょうてん)副総参謀長が、南西諸
島への陸上自衛隊配備計画や、海上
自衛隊による東シナ海での警戒・監視
活動の強化方針を問題視し、「日本は
危険な方向に向かっている」と批判し
ていたことが分かった。
これに対し、中江公人防衛次官は、
「陸自の配備は日本防衛の空白地域を
なくす意味がある。
特定の国を想定していない」と説明した。
また、「専守防衛という日本の防衛政策
の基本方針に変わりはない」と反論した。
複数の政府関係者が３０日、明らかにした。
会談は、防衛省で約４時間行われた。
この中で、馬氏は、陸自配備は中国をけ
ん制するものだとの認識を示した。
日本が新たな「防衛計画の大綱」（防衛
大綱）や、先月の日米共同声明で、東シ
ナ海や南シナ海で海洋活動を活発化させ
ている中国を念頭に、「脅威」や「懸念」を
表明している点についても、「我々には何
ら懸念されるようなことはない。南シナ海
問題は（中国と周辺国との）２国間の話で
あり、米国は関係ない」と主張した。
中江氏は、馬氏に対し、中国の軍事活動
の透明性向上に向けた一層の取り組みを
求めた。
今まで何人の政治家が自殺した
と発表されたことか・・・・
政治家が自ら命をたつことはしない。
それだけ意志が強く野心家であり、
自己主張が強いのである。
政治家が自殺してもチョト報道され
るぐらいで後はしつこく報道はしない。
なぜか、それは報道側も知っている。
全て、殺されているのである。
自殺に見せかけて殺されている。
その殺しを支持したのは誰か、・・・
殺しを請け負ったのは誰か、・・・・
裏の世界の人間であり、今は外国人
マフィアである。警察も捜査段階で
判っていることだと思う。
メディアも同じである。
他の事件のようになぜ追及して取材
しないのか、それは自分達が危険な
目に会いたくないからである。
マスコミほど勝手なものはない。
言論の自由も嘘である。マスコミの
自分達の都合のいいように言っている
だけのことである。
マスコミ関係はすべて中華思想である。
沖縄は特にそうである。
今の日本の報道は中華思想を国民に
植え付けようとしている。
一番危険である。
今回の地デジを機会にテレビをみること
を止めればいい。また新聞を購読する
ことも止めればいい。
信用できる報道は何一つない。
せいぜい民間でおきた事件のニュース
ぐらいのもので、後は信用できない。
政治家がちょっとしたことで自殺して
いたら、政治家は勤まらない。
日本は表向き民主主義国家だが
よく見ていると、社会主義国家より
社会主義である。
今の政権の管は独裁者であり何も
出来ない裸の王様である。
一日も早く辞めろ。
日本は日本国である。
一つの国である以上国家であり
国旗もあり、国歌もある。
その、国の国旗､国歌に敬意を
もてないものは日本人ではない。
日本国という国に誇りも持てない
国民は日本国民ではない。
国歌斉唱や国旗掲揚に反対して
いる党は民主党であり共産党、
社民党、社会党、公明党等など
である。
また民主党の支持をしているもの
は日教組や北教組、労働組合
パチンコ業界、街宣車の右翼団体
一部、サラ金業界、クレジット業界
暴力団、等などまだいろいろな業界
団体がある。
報道関係もそうでる。
今まで、報道も教育も反日報道、
反日教育を行なってきた。
それは、ただただ日本が悪いと
言うことのみを教育や報道で、
国民に植え付けてきた。
なぜ、日本が戦争に突入しなければ
ならなかったのか、なぜ日本は朝鮮
中国へと行ったのか、朝鮮､中国は
日本は侵略していないのである。
頼まれて統治しただけなのである。
今まで報道機関は都合の悪いものは
報道せず、国民がこれは日本が悪い
と印象を与えるものだけを抜粋して
報道してきたのである。
上の方に挙げた企業や団体は社会主
義国家と繋がりをもっている企業であり
団体である。
日本の教師がなぜに視察と称して
中国や北朝鮮へ行かなければいけ
ないのか、おかしいことである。
日本人を拉致した国へなぜ行かなければ
ならないのか、一度日本にいる朝鮮人
韓国人､北朝鮮人、中国人を排除すれ
ばいい。
その中で日本で日本人として生活を
したいという人のみを受け入れれば
いい。その代わりに日本のルールー
を守り日本の法律を守ることが
絶対条件である。
また、日本人にも国旗掲揚､国家斉唱
に反対する日本人は国外退去を強制
すればいい。そんな人間は日本国を
駄目にする。いらない。
今回自民党の河野洋平が中国へいき
温首相とあい、震災に関しての感謝を
したと記事で見たが、おかしいことである。
中国へ行く前に台湾へ行くべきである。
貨幣価値が違う台湾で日本円にして１４０億
円もの義捐金を送っているのである。
世界一の義捐金を送っている国になぜ行か
ないのか。
自民党も民主党も中身は皆同じであると
感じた。本当の日本人は今少なくなって
来ている。
今の日本を見てもまだ危機意識のなさ
呆れるばかりである。
借金１０００兆円誰がどう見ても日本は破綻
している。今後増税しても一時的に数年破綻
が伸びるだけで、必ず日本は破綻する。
国民の総資産が１４００兆円と言う試算がでて
いるようだが、これも信じることは出来ない。
おそらく１０００兆円もないのではないかと感じる。
嘘を発表しているのである。
民主党がこれだけ、体たらくな党にも拘らず
自民党は何も出来ないでいる。
国民のことなどこれぽっちも考えていない。
党利党略私利私欲のみである。
日本の国を守ろうともしない、日本の国民
も自分の国を守ろうとしていない。
これで、よく暴動が起きないものだと感じる。
日本が破綻すれば今の紙幣は紙切れとなる
その後待ち受けているのはインフレであり、
大失業率である。
仕事は無いお金は無い、物価は高く物が
買えない。強盗､窃盗は当たり前、暴動は
起きる、暴力や暴行も当たり前
の無法治国家となる。
今の東北が震災で電気も水道も仕事も
何もかもがない。これと同じことが今後
１～２年のうちに東海南海地震で起きる。
それにより日本の機能はストップしてしま
うだろう。
同時に日本の経済破綻である。
今いくらお金を持っていようが破綻すれば
紙切れ同然である。
平和ボケしているのも今の内である。
外国人からの政治献金は違法とさ
れている。
そのため、前原大臣はすぐ辞めた。
１００何万もの献金を受け取っていて
なぜ総理を続けていられるのか不思議
である。
献金された金を返金すればいいと言
うものではない。
それが通るのなら、盗みをやり捕まっ
たから返します。許してくださいと言う
のと同じである。
即刻、辞めてもらうべきである。
法律で決められていることに対し
違反したのである。
犯罪者である。
即管は総理をやめるべきである。
辞めないのであれば全国民のリコール
運動でもして退陣に追い込むべきである。
今の日本の政治家は国民を騙すこと
に対しては一級品である。
政党問わずどの政党の議員も同じである。
選挙に受かる為にはなりふりかまわず
受かってしまえばこっちのものである。
政治家全員辞めてしまえ・・・・
自民党に至っては電力会社９社から
個人献金と称して幹部から１２万から３３万
を受け取っている。
民間企業の社員から数十万円の献金
嘘である。この献金の原資は会社である。
それを個人献金に見せかけているだけである。
東京地検さんよ～すぐに自民党議員を
引っ張れ～、家宅捜査をしろ～
増収賄の可能性もあるぞ～
原発を推進していたのは自民党である。
必ず贈収賄である。
徹底的に捜査をするべきである。
今回の地デジにより、テレビが見れない
地域が出てきている。
地デジの電波が届かないのである。
この地デジ放送は本当に必要だった
のか疑問である。
政治家と官僚、放送局、電気メーカー
の思惑ではないのだろうか。
既得権益を絶対のものにする為に
実施されたように感じる。
アナログ放送で全国の国民が見れて
いたテレビが地デジにより見れなくなる
おかしい話である。
また地デジによりかなりの出費にも
なり、テレビを買い換えたりチューナー
の購入等により負担を感じている人は
多いはずである。
私はこの機会にクダラナイテレビ番組
を見ることを辞めたが、見たくても見れない
人はどうするのか・・・・・
また報道機関も事実を隠ぺいしたり、
やらせをしたり、ろくに取材もせずに
上辺だけの報道をしたり、嘘の報道に
よりマインドコントロールしたりで
信用できない。
ＮＨＫは特に酷い歴史に関する報道は
正確性がない、都合の悪い部分は削除
している。
特に韓国や中国に対しての歴史認識は
あまりにお粗末である。
以上のことからも今回の地デジ放送は
一部の企業一部の私利私欲のための
物であり国民の為ではない。
そのため官僚や政治家、放送局､電気
メーカーは大罪である。
どう考えてもおかしいのである。
今でも充分便利に生活しているのに
後は何があるのか、地デジにより
安定したスポンサーの獲得なのか
さらに国民をマインドコントロールし
国の政策に賛成しなければならない
方向へと持っていくためなのか・・・・
国民もよく考えてみることである。
