最初ChatGPTに触れた時、まずは流暢な日本語に驚いた。あらゆる疑問に即座に回答をくれた。とんでもない嘘、根拠のない誤情報が返ってきたこともあったが、開発がもう少し進めばそのような反応は徐々に減っていくだろうと判断した。グーグル先生の時代は終わりグプタ先生の時代が来たのだと思った。
近い将来、教師は必要無くなる、あるいは教師のあり方、学校のあり方は様変わりするだろうとも思った。その時、教師に求められるのは全てを教えることではなく、何が分からないかを理解できるようになるまでを教える事だ。何が分からないかさえ分かれば後はAIに尋ねるほうが効率が良い。
筆者はそこまでAI(ChatGPT)を高く評価していた。
最初に疑問を持ったのは、日本政府の破綻確率だった。これは、ChatGPTがどう答えるのかという興味から聞いたもので、筆者は日本政府の破綻確率がゼロであることは知っていた。
このことに関して「エッ！」と思われた方のために、一応一言だけ。「円の発行元の日本政府が円を借りて何がどうなったら破綻なんてできるの？つまり返済に困ることがあるの？」って事です。もちろんあり得ません。これはまた改めて述べようと思う。
で、ChatGPTの回答はというと、「かなり低いと考えられる」といった感じの結構控えめな回答だった。それから多少問答を繰り返したが、破綻確率ゼロを認めさせる事はできなかった。すでにChatGPTのアプリは削除しているため再インストールして、ログを確認するのは面倒なのでやらないが、「破綻確率は非常に少ないと考えられる」のような多少の変化はあったと記憶している。ChatGPTのこの誤りは論理性よりも情報量を重視したことが原因だと判断したため、いきなり「ChatGPTは信用できない」とはならなかった。つまり、あらゆるマスコミが何十年も「このままではいつか破綻する」と言い続けてきたため、破綻を肯定する情報が非常に多いのに対して、破綻はあり得ないという真っ当な情報は非常に少ないと考えられる。つまり、この世の常識、多くの人が当たり前と考えていることが間違いであった場合、AIがどう判断するかという事だ。極めて多くの情報が破綻するといっている、しかし、論理的にあり得ない。
筆者はこのようなジレンマに落ちったAIが、それでも論理的な回答を重視できるAIが優れたAIだと考える。つまりどれ程多くの人があるいは多くの情報が破綻を肯定しても、あり得ない物はあり得ない、と判断できるAIの回答は信頼に値する。
この段階ではまだ筆者はChatGPTを信頼していたが、信頼が完全に失墜する回答を返してきたことがあった。質問は「政府支出によって通貨が生成される際のお金の動きを教えてほしい」というものだったと思う。そして、その回答はなんだかんだうだうだ言ってきたが、その中に「政府の支出によって、通貨が生成されることはない」と言う一文が含まれた回答だった。当然「何言ってんの」というような問答を繰り返す事となった。結果、納税による通貨の消滅は認めても、政府支出による通貨の生成は否定するのだった。それじゃ、通貨は減る一方だろって言うと、「納税によって消滅した分は即座に支出によってもとに戻るので、循環しているだけで、生成はされていないというものだった。完全に論理が破綻していた。当然「政府支出で通貨生成されてんじゃん」と、こちらが返すが、その回答は覚えていない。少なくとも政府支出による通貨の創造に関して、ChatGPTの回答は全くの無意味な物であることは明白だった。
その後、他のAIを試してみた。最初の質問として日本政府の破綻確率について聞いてみた。どのAIも「破綻確率は小さい」といった回答だった。が、Gemini以外はまだまだ成熟が足りないと感じた。そしてGeminiに対しては追加質問で、「円の発行元の日本政府が円を借りて破綻するなんて言うことは絶対に論理的にありえないため破綻確率は正確にゼロだと言ったところ、Geminiは間違いを認めて「申し訳ありません」と謝ってきたのだ。この時、誤りを認め謝罪するAIに対する信頼が芽生えたのは言うまでもない。もちろんChatGPTもよく謝罪はする、「誤解を招いてすみません」と言った感じで。間違ってましたと謝罪されたことはなかったように思うが、先に述べた全くの根拠のない誤情報に関しては「誤りでしたごめんなさい」と言っていたかもしれない。
Geminiに対して、さらに後日だったと思うが、政府支出による通貨の生成に関しても問題なく認めてくれた。この段階で、筆者はChatGPTに戻ることはないと判断した。
しかしそれから2〜3ヶ月程度は経っていたと思うが、何かのきっかけで、再度政府支出による、通貨創造に関する質問をしたところ、今度は通貨が創造されることはない、と回答されたのだった。以前は通貨が創造されると回答していたと思うが勘違いか？と問うと、勘違いではないと回答された。しかしその後は何を聞いても「創造されるという意見と創造されないという意見と2つの意見がある」と言うばかりだった。「それらが、MMTの主張と、主流派経済学の主張であることは知っている、知りたいのはGeminiの論理的判断だ」と言っても埒が明かなかった。
ここまで来ると察しの悪い筆者にも分かってきた。問題はスポンサーなのだ。Googleの株を持つ者やGemini開発を支援する者、つまり殆どが超大企業だと推察するが、それらの不利益になる回答はできないのだ。まだ純真だったGeminiは正直に思ったことをそのまま回答することができたが、もはやGeminiは大人の判断をするようになってしまったのだ。
AIがどこまで発展するかは筆者には予測できない。AIがどこまで発展、進化するかも大いに興味をそそられるテーマだが、当然最大の問題はAIがもたらす未来、その果てにあるのがユートピアなのか、ディストピアなのかと言うことであるのは当たり前だ。残念ながらそこ対する答えは持ち合わせていない。
現状解っていることのみを記すが、まず政府支出で、通貨が創造されようがされまいが、企業の利益と何の関係があるのか疑問に思われた方もおられると思う。そこに直接の関係は何もない。AIが守ろうとしているのは、不利益に繋がる可能性であり、企業の利益のために創作された主流派経済学なのだ。主流派経済学については新たなページを設けようと思うが、ノーベル財団がノーベル賞と決して呼ばないノーベル経済学賞？なる物、ノーベル財団はノーベル賞と呼ばないが、全世界のマスコミがノーベル経済学賞と報道する物。正式名称を日本語訳すると”アルフレッド・ノーベル記念スウェーデン国立銀行経済学賞”といった感じになるらしい。ノーベル財団と無関係というわけでもないが、当然その賞金はノーベル財団からは出ていない。
筆者はこれを詐欺だと思っている。全世界のマスコミはその片棒を担いでいると思っている。そしてこの詐欺経済学賞を取った詐欺経済学者達が創作したのが主流派経済学なのだ。なぜ創作と表現するのかというと、そこには何ら学問らしきものは見当たらず、うわ言のような文言で解説される論理性皆無の論旨から導かれるくだらない結論。ただしこの結論は何故か企業に有利な物ばかり、と言った代物が主流派経済学なのだ。全世界の大学で教科書として採用されているのがこの腐った主流派経済学だ。
従って、主流派経済学に対する否定的な見解はスポンサーの不利益に繋がる可能性があるため、AIはどれ程非論理的であったとしもしてもこれを否定することができない。
これが筆者の見つけたAIの限界だ。
大変恐縮だが、最後のGeminiの回答を今になって読み返してみると（ブログを書く前に確認しろよっ！って話なのだが）最後にどうやら、政府支出による通貨の創造をほぼ認めていることが確認できた。Geminiは徹底的に問い詰めていくと、スポンサーの意向よりも論理性を重視できたらしい。そこに行き着くまでには何度も問答を繰り返す必要があったのだが。
事項にその全文を掲載しようと思う。