通貨供給量は金融調節の目的ではない池田信夫

ここでptは均衡物価水準、αは中央銀行の調整関数（テイラールール）、rは自然利子率、iは実質金利で、Etはその予想である。中央銀行は金利で物価を調整するので、通貨供給量（マネーストック）はこうした調整の結果として決まる従属変数であるDSGEでは、潜在GDPは価格が伸縮的に動いた場合の均衡水準で、不況は価格の硬直性による一時的な不均衡状態と考える。通貨供給はその調整をスムーズにする手段であって、目的関数ではない。通貨供給量が意味をもつのは、金融危機のように現金制約があるときに限られるiphone 5 ケース。この場合は中央銀行が資金繰りを支援する必要があるが、これは一般的な金融調節とは別の問題である実務的にも、中央銀行はテイラールールのような金利調節ルールで通貨をコントロールしており、通貨供給を目的関数とはしていない。古い教科書では、いまだに通貨供給を動かすIS-LMモデルを使っているが、ジョーンズの教科書ではIS-MPモデルを使っている。これは図のように中央銀行が実質金利を調節するものだLM曲線は通貨供給が一定で金利が変動した場合の均衡状態をマッピングしているが、MP曲線では金利が一定となるようにマネタリーベースを調節する。図のように金利をiからi'に下げると、GDPがYからY'に上がるが、ゼロ金利の下限にぶつかると、それ以上いくら通貨供給を増やしても金利は下がらないので、GDPは増えないしインフレにもならないMP曲線は実質金利だから、理論的にはインフレ予想を起こせばマイナスにすることも可能だが、そのためにはインフレを起こさないといけない・・・という悪循環に入ってしまう。この状況で日銀が量的緩和しても意味がなく、「インフレにするぞ！」と宣言してもそれを信じる人はいない。安倍氏が首相になって「200兆円の国債を発行するぞ！」と宣言したらインフレが起こるだろうが、それは金融政策ではない。