朝起きれる目覚まし

朝起きるのがつらい。起きれない。
１限はもちろん、午前中の授業に間に合わない！
な～んか良い目覚まし時計はないかなと思い、検索してみました。

スリープトラッカー・プロ
　睡眠には、レム睡眠とノンレム睡眠の、２つのタイプがあります。レム睡眠では体が休息し、ノンレム睡眠は脳が休む時間です。レム睡眠は眠りが浅いので、このときに外から刺激されると、スッキリ目覚めやすくなります。
　スリープトラッカー・プロ は、腕に装着しているだけで、レム睡眠の状態を検出し、その時にアラームを鳴らすか、バイブレーションで起こしてくれる優れものです。
　アラームは、指定した時刻の90分前から指定の時刻までの間に、レム睡眠となった時に作動します。起きる予定の時刻より、チョット早めにアラームが鳴るかもしれませんが、スッキリ早起きできれば儲けものでしょう。
　また、12時間分の睡眠データを、パソコンへダウンロードすることができます。さらに、ソフトウェアによる睡眠データの評価機能もついていますから、自分の睡眠を分析して、より良い眠りを追求する手がかりにもなります。
アメリカ生まれ。嵐の松本潤さんも愛用しているらしい。

スリープトラッカーＨＰ　http://www.sleeptracker.jp/　


aXbo
　スリープトラッカーと似たような感じです。こちらはオーストリア生まれ。
　手首に着けるワイヤレスのリストバンドセンサーが睡眠のリズムを検知してベストなタイミングで時計のアラームを鳴らします。セットした時間の手前30分以内のタイミングを検知します。パソコンに付属のUSBケーブルでつないで14日間の睡眠データを確認することができます。
　
aXbo HP http://axbo.jp/jp/


おこし太郎
　おこし太郎は、JR東日本の乗務員宿泊施設などで実際に使用されている“鉄道員御用達”起床装置。送風機と空気枕などがセットになっており、敷き布団の下に敷いた空気枕が設定時間になると収縮を繰り返しながら膨らみ始め、最後には上半身が弓なりになることでイヤでも目が覚めてしまうという強力な目覚まし機能を持つ。


グッドスリープライト
　アラームの音でいきなり起こされるより、周りが徐々に明るくなってくるほうが、自然な目覚めに近くなることが知られています。これは、明るさが増してくると体温が少しずつ上がり、目覚めに向けて脳と体の準備が促されるからです。
　また、交感神経系の活動も活発になってくるので、起床直後の眠気が解消され、「今日も一日頑張ろう！」という気分が盛り上がります。
　この働きを手軽に利用できるのが、バイオブライト社のアラーム機能付き目覚ましライト 「グッドスリープライト」 です。
　設定した時刻がくると、朝日が昇るように徐々に明るくなり、30分かけて寝室を朝の光で満たしてくれます。もちろん、通常の目覚まし時計のアラーム機能もついているので、安心です。
　グッドスリープライト はまた、夜には読書灯として使えますし、眠るときには、30分かけて自然に消灯させることもできます

アコードインターナショナルＨＰ　http://www.accord-intl.com/


スリープトラッカーがちょっと気になりますね～

　

シンドラーのリスト

　舞台は第2次世界大戦下のドイツ。ユダヤ人は弾圧を受け、強制収容所に送られました。強制収容所では大虐殺が行われました。そんな中、ドイツ人のオスカー・シンドラーは実に1200人ものユダヤ人を虐殺から救いました。
　シンドラーはナチの党員であり、実業家でもありました。琺瑯工場を買い取り、そこでユダヤ人を働かせました。ユダヤ人の賃金は安かったのです。最初、シンドラーは、ユダヤ人を安い労働力ぐらいにしか考えていませんでした。そんな実際のシンドラーとは裏腹に、シンドラーの工場で働くと殺されることはないと噂が立ち、シンドラーはいい人いい人と認知されます。彼の右腕である、ユダヤ人会計士イツァーク・シュテルンが、老人など役立たずで、殺されるのが確定的であったユダヤ人を工場に雇用すると、叱りつけたものでした。
　しかし、強制収容所での過酷な労働、そして、虐殺の実態を知るにつれ、ユダヤ人を救おうと気持ちが動きます。彼は、工場の経営で得た金を投げうち、収容所にわいろを贈る代わりに、ユダヤ人を雇用し救い出しました。
　戦争も終結を向かえ、ナチ党員であるシンドラーは一転、追われる身となります。工場を後にするシンドラーに、ユダヤ人たちは、自分たちを救ってくれたことを証明する署名と、「たった一つの命を救うものは、全世界を救うのである」とタルムード（ユダヤ教の聖典）にある言葉を彫りこんだ指輪を贈ります。
　モノクロの画面からカラーへと切り替わり、舞台は現代に移ります。シンドラーによって救われたユダヤ人とその子孫が、シンドラーの墓を訪れるシーンで映画は幕を閉じます。
　この映画はスティーブン・スピルバーグによるもので、彼自身もアメリカ系ユダヤ人です。アカデミー賞では12部門にノミネート、そのうち作品賞、監督賞、脚色賞、撮影賞、編集賞、美術賞、作曲賞の7部門で受賞しました。この映画を作るに当たり、スピルバーグは多くの生存者から証言を聞きました。スピルバーグは、この5万人を超える証言を記録し、二度とホロコーストのような大量虐殺が起こらないよう、次世代に伝えていくべく、ショアー財団を設立しました（ショアーとはヘブライ語でホロコーストの意）　（http://college.usc.edu/vhi/）。証言は一般に公開され、教育などの分野で役立てられています。因みに、スピルバーグは「血に染まった金は貰えない」として、監督料の受け取りを拒否しています。
　ＤＶＤの特典映像の中に生存者の証言が収録されていますが、その証言者の1人がこんなことをいいます。「ドイツほど文化が豊かで教育水準の高い国でさえ過ちを犯したのです。どの国がやってもおかしくはありません。消して油断してはいけません」と。日本も過去に、中国や韓国をはじめとする、アジア諸国に侵略し非道な行為を行いました。この過去を背負い、二度と同じ過ちを繰り返さないようにしたいものです。

捨てる前に・・・

↑中学校の時から使っていた財布です。
もうぼろぼろになってます。
新しい財布を買ったので、もうお役御免なのですが、
捨てる前に写真にとっておきました。

新しい財布↓

大学進学率は20％でいい 「下流大学」に税金投入価値なし

子どもの数は減っているのに大学の数や定員総数は増えている。そんな逆転現象が続いている。行き先を選ばなければ全員が大学に入ることができる、全入時代が目前だが、税金が投入される大学は、そんなにたくさん必要なのだろうか。「下流大学が日本を滅ぼす！」（ベスト新書）の著者で消費社会研究家の三浦展さんに問題点を聞いた。
親の学費負担を含め、大学進学が社会の活力を奪っている
「若者たちには生きていく力を養ってほしい。そのためには教育制度を大胆に変える必要がある」と話す三浦展さん

――少子化傾向が続いて　1980年代末には毎年200万人いた高校生が、今は120万人です。にもかかわらず、1990年代の規制緩和以降、大学数は当時約500校だったのが200校以上も増えました。大学の学部定員総数も、1993年度に約47万8000人だったのが、2008年度には約57万人にまで膨らんでおり、入る大学や学部を選ばなければ進学希望者は誰でも大学に入学できる全入時代にほぼなっています。にもかかわらず、私大の定員割れは全体の50％近くに達しています。大学の数はこんなに必要なのでしょうか。

三浦 明らかに多すぎます。勉強しなくても大学に入れる状況なので、学力のない学生を量産しています。親の学費負担などで社会の活力を奪っている面もあります。一定の学力のある学生だけ入学させるようにして、それで大学が半分つぶれてもいいと私は思います。そうでないと、大学行政は、不要な高速道路を大量に造って国民の借金を増やしてきた、あの悪名高い道路行政と同じではないでしょうか。

――「大学の下流化」とは、偏差値の低い大学が増えたという意味ですか。

三浦 いいえ、いわゆる三流大学が増えたということではありません。成績がいいか悪いかではなく、基本的な学力すらない、そして向上心や学ぶ意欲そのものが低い学生を生み出している大学行政、教育行政全体をそう呼んでいます。今では東大ですらそういう傾向があります。

――学習意欲そのものが低い学生が増えたのはなぜでしょうか。2002年度に小中学校にまず導入された「ゆとり教育」のせいだ、との指摘をマスコミ報道などで見かけますが、どうお考えですか。

三浦 ゆとり教育のせいにするのは議論のすり替えで、悪いのは大学側の姿勢です。出来が悪い学生がイヤなら入学させなければいいだけの話です。大学から見て学生の質が下がったように見えるのは、定員割れを避けるためにそうした学生を入学させているからです。子どもの数が少ないから、昔なら早慶にしか行けなかった子でも東大に行ける。早慶には昔のマーチ（MARCH：明治、青学、立教、中央、法政）のレベルの学生が入ってきて…とどんどん落ちて行き、もっと低いところの大学は学生が不足してしまうから誰でも入れる、という構図です。大学も学生も「下流化」が進むのです。
定員や入学者を減らせば大学の経営が苦しくなるとか、教授たちの食い扶持が減るとか、そんな理由で自分たちの保身を優先しておきながら、「ゆとり教育でバカが増えて困る」と大学関係者が嘆いてみせても説得力はありません。しかも彼らは、学力不足の学生が増えている実態をあまり発信しようとはしません。自分たちが批判されることを恐れているからです。

中学で習った基本的なことを忘れている

――ということは、大学は全体として定数・入学者を減らすべきで、大学自体の数ももっと少なくするべきだ、ということですか。

三浦 そうです。大学進学率は20％ぐらいでいい。現状では、学生に足し算、かけ算などの百ます計算をさせている大学もあるそうです。また、中学生と高校生に同じ問題を解かせたところ、中学生の方が成績が良かったという調査もあります。中学で習った基本的なことを高校になって忘れているわけです。そして大学でさらに忘れる。小中学校で習った読み書きそろばんの復習を大学でしているようでは、とてもそんな大学に税金を投入する価値があるとは思えません。若者にとっても高校から大学までの7年間は時間の無駄です。もっと他に若者を鍛えたり、技術を学んだりできるやり方を考えるべきです。
大学の数は今750校ぐらい、短大を入れると1000を超えます。ここでは詳しく触れませんが、すべての授業をインターネットで受けることができるようにしたオンライン大学化を進めれば、300校くらいで十分だと考えています。

――ほかの80％の子どもたち、700校以上の大学・短大はどうなりますか？

三浦 現状では、意欲のない甘えた若者が大学を卒業しても、職につけていません。たとえ就職できても長続きしない。大学に行くことは、単に親へ依存する期間を延ばし、変なプライドを強くさせ、自立する機会を奪っているだけでしょう。料理人になりたいとか、ネイリストになりたいとか、少しでも興味ある仕事があれば、その技術を学ぶ道に早く入る方が、若者にとっても楽しいと思います。
だから私は、高校をなくして、専門学校、短大、大学を含め「職業コース」として再編することを提案しています。中卒後に、大学へ行くための専門知識を履修するコースに進む生徒と、職業コースへ進む生徒に分かれる。両方のコースに同時に行く生徒がいても良い。その後、どちらのコースからも大学に進学できるが、進学率は20～30％でいいというイメージです。フィンランドでは私の考えに近いシステムになっています。
もちろん、「大卒」という名目にこだわる人は親たちを含めかなりいるので、「職業コース」を「職業大学」と冠してもいい。職業大学は事実上専門学校のようなものです。
現在の形骸化した高校教育では、何も習得していない生徒が非常に多い。それより専門技術を学んで手に職をつけられるようにしたほうがマシです。今は生徒1人に1年70万円、3年間で210万円の税金を投入しています。そのお金を専門学校に投入すれば子どもは無料で職業に直結した技術が学べます。財政的に負担増はありません。学生も、学費のためにキャバクラへバイトに行かなくて済むようになります。

――実際、今でも理容・美容師になる勉強をする大学があるなど、専門学校と大学の垣根がなくなりつつある傾向があります。

三浦 生徒のニーズを考えれば必然的と言えます。しかし、同じようなことを教える大学には助成金があり、専門学校にはない。不公平です。私が提案する職業大学のような大胆な改革は、大学経営者にも文部科学省にもできません。政治的決断が必要です。多くの若者たちに、無目的でなく、生き生きと青年期を過ごしてもらうことが重要ではないでしょうか。

三浦展さん　プロフィール
みうら　あつし　1958年生まれ。一橋大学社会学部卒。消費社会研究家、マーケティング・アナリスト。パルコや三菱総合研究所などを経て1999年にカルチャースタディーズ研究所を設立。現在も同研究所を主宰している。著書に「下流社会」（光文社新書）、「ファスト風土化する日本」（洋泉社新書y）、「非モテ！男性受難の時代」（文春新書）など多数。

http://www.j-cast.com/2009/05/04040502.html

日本の人身売買対策は二流、外国人女性が犠牲…米国務省

日本の人身売買対策は二流、外国人女性が犠牲…米国務省

6月17日10時41分配信 読売新聞
【ワシントン＝本間圭一】米国務省は１６日、世界約１７０か国での人身売買の状況をまとめた２００９年の年次報告書を発表した。

　政府の対策の程度に応じ、各国を４段階に分類している。評価が最高の「１」には欧州主要国が並び、日本は上から２番目の「２」にランクされた。北朝鮮やイランは、「２監視リスト」の下で最低評価の「３」とされた。

　日本については、人身売買の犠牲者の多くが外国人女性であると指摘。仕事を求めて入国したが、渡航費用などで最高５万ドル（約５００万円）の借金を背負わされ、性産業に従事させられるケースを紹介し、「ヤクザ」が売買に介入していると批判した。日本政府に法整備の強化を求めた。

　北朝鮮に関しては、経済的に貧しい中国国境付近で、職があると誘われて脱北した女性が、売春に従事させられたり、中国人男性と強制的に結婚させられるケースが取り上げられ、中には結婚した夫に売り飛ばされる悲劇も紹介した。

2007年人身売買報告書（抜粋）
http://tokyo.usembassy.gov/j/p/tpj-j20070702-50.html