9.11で崩壊したＷＴＣは、1970年代に建てられて以来、赤字経営であった。テナント収入に対する維持費とのコストパフォーマンスが悪く、経済的には破産する以外に、再生の道が無かった。それは、9.11事件が起こる「はるか以前から」、明らかであった。
また、建材に大量のアスベストを使用していたこのビルは、もはや改修というよりも「完全に取り壊して」、「再建」しなければならなかった。経済的に存続不可能となったビルを解体・再建する場合には、まず、手抜き経営をしていたオーナーがその責任を問われる。しかしその責任を問われる前に、テロリストが2基の飛行機でビルに突入し破壊してくれれば、問題は経営問題から「テロ対策」問題に「すり替えられる」。
こうして、数ヶ月前にテロ保険をＷＴＣにかけていたオーナーは、テロ後に3000人もの犠牲者と「引き換え」に８０億ドルもの大金を手にした。
同様に…
米国は建国以来、赤字経営である。ドルと米国債の乱発で、経済的にはもはや再建不可能となったこの国は、破産する以外に、再生の道は無い。それは、サブプライム問題が発生する「はるか以前から」、明らかであった。
手抜き経営で経済的に存続不可能となった国を解体・再建する場合には、まず、手抜き経営をしてきた政府がその責任を問われる。しかしその責任を問われる前に、サブプライムという時限爆弾が爆発し、全世界が未曾有の金融危機に陥れば、問題は政府の経営問題から「景気対策」問題に「すり替えられる」。
こうして、世界から「金融秩序維持のための資金提供が行われ」、しかも「事故」である以上、莫大な保険金も支給される。
この2つの事件は、自作自演を巧みに利用した極めて悪質な新手の「ビジネス」である。