前回、わが国の65歳以上の人たちの保有資産の60%が不動産である住宅・宅地と述べましたが、
これはなぜでしょうか。
ご存知の方も多いと思いますが、バブル崩壊(1991年)以前までは、
日本人の誰もが、土地の値段は必ず上がるという固定観念にとらわれていたのです。
さらに、国が持ち家政策を積極的に推進してきたこともあります。
また、住宅・宅地価格が高額なことから他の資産へ投資するお金がなかったという点も上げられます。
バブルが崩壊した後、日本人の土地に対する意識は、180度変わりましたが、住宅価格にそう変化がないものとすれば、
日本人の資産形成は、やはり、住宅・宅地を中心とした取得・運用を考えざるを得ないといえるでしょう。
そこで、これから最も重要なことは、もしも住宅を購入するなら、「将来他人に貸せる家か否かで」判断することです。
それは、なぜか?
以下、つづく…。