為替レート（360円からの円高の歩み）

戦後、固定相場制がひかれ、まず1ドル＝360円 という水準からスタートした。長く続いた固定相場の時代から、円とドルの通貨の交換比率を示す外国為替レート は、その後、スミソニアンレート（1ドル＝308円 ）という時代を経て、1973年2月より完全な変動相場制に移行した。この間、ほぼ一貫して円 の国際的なレベルでの価値は、上昇し続けた。

円 とドルの為替 相場の変遷をみてみると、ほぼ一貫して上昇していることがわかる。（2001年現在）

外国為替 市場での各国通貨の相場は、その国の国際的なレベルでの経済力を反映するものといってよい。つまり、1ドル＝360円 から1ドル＝120円 台になったという円 高・ドル安ということは、日本の経済成長率が群を抜いた高さであったといえる。つまり、360円 から120円 台への円 高の歩みは、以上のような群を抜いた経済成長性を背景にしたものであった。

物価、実質為替レート

このように、物価の変化まで考慮に入れた為替レート を実質為替レート と呼ぶ。

2国の通貨の交換レートである為替レート を、両国の物価指数の比で割った値を指す。購買力の変化によって生じる為替レート の変動部分を調整したものである。対ドルの実質円レートは、T時点の円レート×（基準時を100としたT時点の米国の物価指数÷基準時を100としたT時点の日本の物価指数）で求められる。

1ドル＝120円 が、1ドル＝100円 に変化する場合、円から見るとドルが値下がりしており、「ドル安」あるいは「円高」になったと表現する。

ただしこの時点で、日本において物価上昇がないと、円高後の100円 が事前の100円 と同じ価値を持っていることになる。
しかし、米国の物価が上昇したとすると（1ドル＝100円 ）、新たに100円 で購入できるようになった1ドルは、かっての購買力（価値）を持っていないことになる。物価上昇率が10％ならば、事前に1ドルであった財は、1.1ドルに値上がりしており、事後では1÷1.1ドル単位しか購入できない。つまり100円 で購入できるドルは、実質的には1÷1.1ドルの価値なので、120円 から100円までの値下がりとはなっていない。

外国為替市場

米ドル との為替レート は、以前は1ドル360円 に固定されていたが、現在は、通貨に対する需要と供給によって変わる「変動相場制」へ移行している。
外国為替 市場での各国通貨の相場は、その国の国際的なレベルでの経済力を反映するものといってよい。つまり、1 ドル＝360円 から1ドル＝120円 台になったという円 高·ドル安ということは、日本の経済成長率が群を抜いた高さであったといえる。つまり、360円 から120円 台への円 高の歩みは、以上のような群を抜いた経済成長性を背景にしたものであった。
為替レート は、「外国為替 市場」という日本や外国の銀行や金融機関同士の取引の場があって、そこでのやりとりで決まる。とはいっても、金融商品取引所のような取引をする場所はなく、相対取引または短資会社の仲介で、メールや電話でのやり取りで決められている。