アメリカでは4人に1人が「個人事業主」

「米国がくしゃみをすると日本は風邪を引く」こんな言葉は人生で1回は聞いたことがあるかもしれない。

アメリカの経済不安は日本に経済不安を与えるみたいな捉え方で使うと考えているが、アメリカの後追いをするのは経済だけではなく雇用にも影響するかもしれないと考えている。

既にアメリカでは4人に1人が「個人事業主」らしい。日本ではまだまだ会社員が圧倒的に多いが、終身雇用崩壊のニュースを観ると現実になるかもしれないと感じる。

仮に日本で終身雇用を守る動きをとっても効果はないのでないだろうか。

日本では反対意見も多かった裁判員制度が導入され、カジノ法案も成立した。死刑制度の廃止も時間の問題かもしれない。

しかし、良い方向に考えることもできる。アメリカで起こることが日本でも起こるなら事前に対策ができるからだ。どのような対策をするかは個人にかかっているかもしれない。

正社員よりも無職や非正規労働者が副業に成功しやすい？

以外なことに正社員よりも無職や非正規労働者の方が副業で実績を出す場合があります。

その理由を考えてみました。

①正社員は時間がない

副業は結果が出るまで時間がかかります。会社員の人は時間の確保が難しいため結果が出るまでさらに時間がかかります。また、無理に頑張ると仕事もあることを考えると疲れてしまって途中諦めてしまう人も多いでしょう。

会社員に対して非正規労働者は時間をコントロールしやすい場合があります。シフトを週1減らして副業に時間を使えば上達するスピードがワンランク上がります。

正社員の方が休みの週2日で副業に取り組んでも無職の方は毎日副業ができるかもしれません。もし、毎日やっていたら正社員で6ヶ月かかる成果を2ヶ月以内にできるということですね。

②正社員はある程度の収入がある

正社員はある程度の収入源があるため副業を諦めても生活に困ることはありません。副業を少しやるだけなら会社で残業した方が効率よかったりします。結果、副業を諦めてしまいます。

無職や非正規労働者は安定した収入源がないため副業に全力で努力をします。仮に諦めたら努力が無駄になる上、不安定な収入から抜け出すチャンスを失います。だからこそ前へ進めます。

独立して経営者や起業家になった方の中には「月収9万円の非正規労働者だった」「無職で200万円借金があった」等お金に苦労していた経験をもつ人が何人もいます。お金の苦労があったからこそ必死に行動できたのかもしれません。

クレジットカードの還元率を4％以上にしよう

一般的なクレジットカードの還元率は0.5％から2％ほどでしょう。

中には5％という高還元率のクレジットカードもありますが、年会費が掛かってしまう等で手が出せない人も多いでしょう。

今回は年会費無料で実質還元率を4％以上にします。

①リクルートカードで決済をしてリクルートポイントを貯める（還元率1.2％）

②リクルートポイントをポンタポイントに変換

③ポンタポイントを使ってローソンでお試し引き換えにする。

例として119円の商品が30ポイントぐらいで交換できたりします。この場合は約4倍の還元率になりますね。

飛行機を使うことが多い人はマイルをためる方法だったり、地下鉄をよく使う人はメトロポイントをためる方法を活用してる人もいると思います。自分は活用してないので情報交換したいですね。