【英紙インディペンデント・オン・サンデー】13日付１面全面で、日本国旗の上に日本語で「がんばれ、日本。がんばれ、東北。」と書いた巨大なメッセージを掲載。英語でも「Ｄｏｎ’ｔ ｇｉｖｅ ｕｐ，Ｊａｐａｎ．Ｄｏｎ’ｔ ｇｉｖｅ ｕｐ，Ｔｏｈｏｋｕ．」と異例の大見出しをつけた。地震被害や復興への取り組みも詳報し、１面から７面までを震災報道に割いた。
【米紙ウォール・ストリート・ジャーナル】12日付で「不屈の日本」という社説を掲載。「大自然からの打撃に遭っても生き延びる備えを、日本人がどれほどきちんとしているか指摘せずにいられない」と、日本の防災システムや建物の耐震設計を称賛。大地震で被害が出たハイチや中国と比べ「日本は経済が低迷し、政治家の失態に国民の大部分は当惑しているが間違ってはいけない。日本の産業力は依然として偉大だ」日本が１００年以上「建物の耐震化をしてきた」と指摘。「今回の地震で高いビルは持ちこたえたようだ」と分析した。９３年完成の横浜ランドマークタワーに触れ「その高さは地震大国では驚異的。最先端の建築工学を駆使できる技術と富があって初めて可能」と評価。０７年導入の緊急地震速報を「世界最先端の技術」と紹介した。
【米紙ニューヨーク・タイムズ（電子版）】１１日、阪神大震災当時に東京支局長だったニコラス・クリストフ氏の「日本へのお悔やみ、そして称賛」と題するコラムを掲載、日本人の精神力の強さをたたえた。同氏は、阪神大震災時の取材で、崩壊した商店街で略奪がほとんどなかったことや、支援物資の奪い合いが生じなかった事例を紹介。「我慢」という日本語を引き合いに「日本人の忍耐力や冷静さ、秩序は実に高潔だった」と説明し、「今後、それらが示されるだろう」と期待を寄せた。
【ロシアの独立紙ノーバヤ・ガゼータ（電子版）】「我々はあなた方と共にある」と題する特集を組んだ。この中でタス通信のゴロブニン東京支局長は「（日本にとって）第２次世界大戦直後に匹敵する困難」と指摘しつつ「日本には最悪の事態に立ち向かう人の連帯がある」と強調した。
【パキスタン英字紙ネーション】13日付社説で日本の防災意識の高さと規律正しさで救いがあったと指摘。「日本は第２次大戦の荒廃から見事に復興した。また新たな奇跡を起こしてくれるだろう」と結んだ。
【インド経済紙ビジネス・ライン】「日本以外で（この地震が）起きたらこれだけの対応は見られないだろう」。栃木県のホンダの拠点を訪れていた印タイヤ大手幹部の目撃談として被災地の粛々とした対応への驚きを伝えた。ヴィカス・スワルプ駐大阪総領事は他の新聞への寄稿で阪神大震災後の復興を紹介し「日本人はこの悲劇から立ち直る」と断言した。