カタログ通販の中でも、最もハンドリングが難しいといわれる衣類系の分野について見ていく。
このジャンルは外資系の躍進が目覚ましい。
中でも1980年から日本にも進出している老舗の保温下着「ダマール
」は、フランスでは総合衣料通販として、国民の96%に知られている。
ダイアナ妃が86年の来日時にも着用していたとも聞く。
「それでも日本ではわずか10%の認知度」と語るのは、同社社長の長崎起哉。
38歳とまだ若い。
台湾の大学を出たマーケティングの専門家で、その職歴も欧米キャリア並みに多彩だ。
計測器会社や公共団体などを経て、ダマール社に入社。
しかしその後、無形商品のマーケティングを行うため、通信教育の会社に3年間勤務していた。
だがそのころ、古巣ダマールの業績が悪化、最高業績が年商50億だったのが、2001年度期は30億円ほどに終わってしまった。
そこでテコ入れのため、急遽長崎に自羽の矢が立ち、2002年5月、同社に復帰する。
外資系はこういう自在さが面白い。
特にフランスにある同社の本部は、純粋なオペレーション会社だが、人事決定権も持っている。
本部は1953年に創業、下着工場からスタートした。
店舗販売をメインに始めたが、通販に移行しやすい土壌はあった。
小切手を同封して注文というスタイルはもともと普及していたし、出先の店舗という感覚で徐々に浸透。
そして、CMでブレイク。
「もっとも、フランスは通販に日本以上に抵抗感を持つ国で、本部売上げの7割が通販、3割が店舗という状況です」