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02Nov
- 著名投資家ジム・ロジャーズ氏
  6月29日の記事ですが、著名投資家のジム・ロジャーズ氏は今後少なくとも1～2年は悲観的に見ており株は買わないと語っておりました英国のEU離脱は同国の経済に悪影響をもたらすだけでなく、その余波はEU諸国にも及び離脱機運を高まらせ混乱を招くとまた、多くの中央銀行が大幅な金融緩和を続けてきた結果、世界中の債務がこれまでより膨らんでいると指摘EUの混乱など何らかの事体をきっかけに不安が拡大すればバブル崩壊へと進むと警鐘を鳴らす米大統領選がその「きっかけ」となる可能性も否めない
27Oct
- カセットテープ
  密かにではあるがカセットテープ人気が高まっているという高音質な音楽を手軽に安価で聞くことができるデジタル化から逆行現象30代以上の方々にとっては懐かしい代物だが、20代以下の若者にとっては初めて知る新製品彼らはアナログが発するノイズや太さ、柔らかさが心地良いという渋谷を中心にカセットテープを扱ういくつかのイベントが開催されており、その波はアーティストにまで届きつつあるという日立マクセル国内で唯一カセットテープを作り続けている企業という
- 個人投資家の逆張り志向
  個人投資家の「逆張り」志向が強まっているという昨日の日経によると「日経ダブルインバース」の買いが広がり、発行済み口数が過去最高に日経平均と逆方向に2倍動くことが特徴で、このところの日経平均の上昇で下落している場面を仕込み時と捉えている模様日経平均が2万円台に乗せる可能性があるか？あるいは15000円割れまでの可能性が高いか？後者ならば価値あり
- 期日向かい
  信用取引の期日に伴う売り圧力で軟調に推移する中で仕込み、期日明けの需給改善を狙う手法直近では4月高値の不動産株に多く見られ、三井不動産・三菱地所・住友不動産など不動産大手に見られた株価上昇4月の高値からダウントレンドにあり、物色の対象外となっていたが、需給改善やいくつかのレーティング見直しも相まった格好に株価が底値圏にあるゆえに失望決算でも大きな下振れ懸念はなく、好決算となれば以外高も
- 過熱圏を示す騰落レシオ
  日経平均に短期的な高値警戒感が台頭その理由の1つとされる騰落レシオ買われ過ぎ・売られ過ぎを見極めるテクニカル指標の1つ一般的には120%を上回ると買われ過ぎ、70%を下回ると売られ過ぎと認識直近の推移を見ると10月20日に131%と過熱圏に入ると、21日に128%、24日に136%そして25日に146%、26日に145%と依然として買われ過ぎゾーンにちなみに25日移動平均線乖離率は3%台と過熱ゾーン前
- 今朝の米国市場
  アップルの7-9月期は売上高468億5200万ドル（前年同期比9%減）純利益は90億1400万ドル（前年同期比19%減）と一時4%程度下落も引けは持ち直すボーイングの7-9月期は売上高239億ドル純利益はの22億7900万ドル（前年同期比34%増）と減収ながら増益と5%近い上昇原油価格は一時48ドル台まで下落し引けは49ドル台前半前週の週間原油在庫は予想に反して減少したものの、OPECの協調減産に対する不透明感が強まり下落ダウ平均はしっかりと推移しており、今晩の9月耐久財受注や明日の7-9月期GDP速報値が注目される
26Oct
- スナックワールド
  株式会社レベルファイブが提供するクロスメディアプロジェクト第4弾『THE　SNACK　WORLD』大ヒットとなった妖怪ウォッチに続くヒットが見込まれ2017年4月にAndroid配信開始2017年7月にはニンテンドー3DS発売開始関連商品の販売とその企業が注目されることになるのが株式市場の常だがその代表者は「タカラトミー」「ジャラ」と呼ばれる重要アイテムを「トレジャラボックス」で販売するとのこと妖怪ウォッチの存在と人気ぶりを耳にした時には既にピークでしたが、今回は！？我々一般人が認識する時には既に同じような状態でしょうが、耳にすることなく通過する場合も
- 割に合わない勝負
  11/8の米大統領選投開票まで約2週間世論調査ではクリントン氏の支持率が増え、トランプ氏との差を12ポイントまで広げた模様市場では既にトランプリスク後退を背景に投資家の好戦ムードが高まっており株価はしっかりしかしながら我々は英国のEU離脱を問う国民投票を経験している当時の世論調査では残留派優勢とされながらも結果は離脱に日経平均は1000円超の暴落をなり、市場は悲観ムードに支配されたその後株価はそれを織り込み現在に至るが、万が一トランプ大統領誕生となった場合ブレグジットショック以上の混乱が起こる可能性は高いクリントン氏勝利が株価にどの程度影響するかは不明だが、トランプ氏のそれと比較すると割に合わない勝負となることは言うまでもない
- バロックジャパンリミテッド
  11/1に東証1部に上場する『バロックジャパンリミテッド』「MOUSSY」を中心に多くのブランドを展開しており、「MOUSSY」は渋谷109の売上高の約2割を稼ぐ看板ブランドファストファッションではユニクロ、海外ではGAP、H&M、ZARAなどの認知度が高いが、ファッション性ではH&Mのイメージ筆頭株主に中国の靴小売り最大手「ベル・インターナショナル」同社は中国を中心にアジア圏で約2万店舗を展開しており、今後は年間100店舗のペースで「MOUSSY」に転換していく見込み公募価格は2000円と仮条件の下限で決まり、人気・注目度共に薄初値も1900円付近が予想されており、地合い次第では下値模索の展開もただ、約20年前からのファーストリテイリングを想像すると資産株となる潜在能力は見逃せない10年で10倍、いや20倍となるとすれば頃合いを見計らう価値はあるのかもしれない
- 世界の混乱は原油の主導権争いから
  原油生産量ランキングトップ10（赤字はOPEC加盟国）1サウジアラビア2アメリカ3ロシア4カナダ5中国6イラク7イラン8アラブ首長国連邦9クウェート10ベネズエラOPEC加盟国と非加盟国での総会に向けて調整が進む中、イラクが減産の適用外を主張既にイランやナイジェリアがその適用を受けており、その正当性が認められるかが焦点認められれば他国にも波及し混乱を招くが、認められなければそれも歩調を乱す懸念も投機的な値動きが強い原油価格世界の紛争・戦争は常に原油の主導権争いから
- 10年周期
  米国では家電大手やホームセンター大手、加えて塗料メーカーの株価の下落が目立つ市場では住宅市場の鈍化を警戒する声も米国住宅市場の『10年周期説』サブプライムローンショックから来年ではや10年無視する理由は無い
- 今朝の米国市場
  ダウ平均は53ドル安と反落主な決算ではキャタピラーの第3四半期利益は2億8300万ドル（前年同期5億5900万ドル）と大幅減益3Mは13億3000万ドル（前年同期13億ドル）と増加したものの通期見通しは下方修正同業の失望決算から連想で売られたホームデポを含めた3社とエネルギーセクターが下げを牽引一方、市場予想を上回る好決算はP&G、ユナイテッドテクノロジーズアップルはiPhoneの販売台数はアナリスト予想平均を上回ったものの、3四半期連続で減収
25Oct
- 日経平均株価は懐疑の中で
  14：30頃の日経平均は122円高本日高値は17381円と4月の高値をターゲットに意欲買い材料はトランプリスクの後退や円安、そして日本電産、安川電機にみられる好決算ただ、売買代金は膨らまず疑心暗鬼の株価上昇明確な買い材料が観測されない方がかえって良い懐疑の中でこそ育つのだから
- カジノ法案
  本日、国会内でＩＲ議連役員会が開催された模様IR議連の細田会長は今国会内でのIR推進法案の成立に意欲またか・・・そう思う投資家、それすらも認識していない無関心な方も多いであろうカジノ関連と言われる銘柄群に物色されるような変化は見られないやはり既に冷めた目で見られているようしかしながら、そんな時だからこそチャンスと言えるのではないか？年間4000万人の外国人を呼び込むための切り札カジノ関連銘柄を改めてピックアップ3625：テックファーム1418：インターライフHD1847：イチケン6428：オーイズミ9766：コナミHDなど9816：ストライダーズも追加
- 為替ボラティリティ年初来低水準
  ドル円相場は104円台前半で推移シカゴ連銀のエバンス総裁は2017年末までに3回の利上げを見込むセントルイス連銀のブラード総裁は2018年末までに1回と年内にとどまらず中期的な利上げを織り込もうとする中、24日の外為市場で為替のボラティリティを示す指数が年初来低水準に
- 今朝の米国市場
  24日の米国市場でダウ平均は77ドル高と3日ぶりに反発ユーロ圏の10月製造業PMI速報速報値が予想を上回って欧州市場は堅調その流れを引き継いで買いが先行すると上げ幅は130ドル程度まで拡大一方、OPECの協調減産に対する不透明感が強まって原油価格は下落エネルギーセクターが売られてダウ平均は上げ幅を縮小最高値圏での足踏みが続く米国市場
24Oct
- 日銀報告書
  日銀も国内不動産市場に注視都市部を中心に価格が上昇する中、金融機関による不動産業向けの貸し出しが一段と伸びているとして、市場の動向を今後注視していくと報告それでも過熱ではないと
- 屈伸からの
  前場終了時での東証１部の売買代金は概算で7116億円と超閑散ようやく2営業日連続の2兆円超えとなった前週末とは一転過去の経験則からすると『前兆』相場が大きく動く前の屈伸
- 東京不動産事情
  前週末の日経記事によると海外投資家による日本の不動産の売越額が１～９月に5950億円と過去最大を記録不動産価格の高騰と高止まり円高による割高感そもそも投資対象であるため、利益確定も急がれるよう東京郊外の3LDK1戸建てが約6000万円との広告単純比較はできないものの10年前ならば4000万円台前半だったような記憶も
- 豊洲の魚
  ブランドイメージどの業界にとってもブランドイメージはその価値を高めるうえで重要食品、特に鮮魚では大間のマグロ、越前ガニ、関サバなど大きく価格を左右豊洲市場移転問題安全・安心が確保されたとしても『豊洲の魚』は買わぬそんな消費者も多いのではなかろうか特に外国人にはその都度、築地からの移転を説明するわけにもいかない

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