９０年代から日本で発達障害、精神障害の子供が急増した原因は医療にありました。
こちらは文科省が出している通級による指導を受けている児童の推移になります。
つまり日本の発達障害、精神障害の子どもたちの推移のグラフになります。
１９９３年から２０１９年にかけて急激な勢いで右肩上がりに発達障害、精神障害の子どもの数が増えていることがわかります。
この原因は医療にあります。
具体的には早産の救命の法改正、陣痛促進剤の使用、ワクチンの接種、不妊治療などです。
その中でも最も大きな原因は早産の救命の法改正になります。
赤ちゃんは通常妊娠４０週前後で生まれてきますが、それが陣痛促進剤や不妊治療などの影響により予定より早く生まれてくることあります。
政府は早産での救命に関してどれくらいまでを救命するかを法律で定めています。
１９５３年に妊娠２８週と定められました。
その後、１９７６年に早められて２４週に変更となりました。
さらに早められて２２週となったのは、１９９０年のことです。
現在、２２週未満の赤ちゃんも救命した方がいいのではないかという議論があります。
しかし早産で生まれてくる子どもは発達障害や精神障害を抱えてくる割合が非常に高いのです。
２２週や２３週でも重い障害を抱えて生まれてくる子がほとんどです。
医療の進歩によって昔ならば亡くなっていた赤ちゃんが救命されて生き延びることになっています。
その結果が発達障害者、精神障害者の１０倍の増加に繋がっているのです。
文科省のグラフを見てもわかるように１９９０年代前半から発達障害、精神障害の子どもの数が増えていることがわかります。
つまり１９９０年に早産の救命を２２週に早めたことが発達障害、精神障害の子どもの爆発的な増加に繋がったということなのです。
よく団塊の世代の人や高齢者の人が昔は発達障害者などいなかった、クラスで歩き回るような子はいなかったと言いますがそれは事実なのです。
昔はそういった障害がある子は救命されていなかったからいなかったのです。
早産や不妊治療、陣痛促進剤、無痛分娩、帝王切開のような人工的な方法は子どもに多大な悪影響を及ぼします。
それによって社会参加もできず苦しんでいる人が多くいるのです。
障害者を社会や地域、学校が温かく受け入れるような仕組みが整っているのならばいいのですが、現在の日本は障害者を忌み嫌い迫害する社会になっています。
その結果がひきこもり２００万人、不登校過去最大の１４万人、若者の自殺者戦後最大となっているのです。