仮想通貨②

世界経済フォーラム(WEF)The future of financial infrastructureによると、世界の80%の銀行がブロックチェーン関連のプロジェクトをスタートさせようと、そして24ヵ国がすでにブロックチェーンの投資を行っていると発表した

ブロックチェーンとは、ビットコインの技術として開発された改竄困難かいざんこんなんな記録方式のことをいう

すでに、イギリス、中国など数ヵ国の国営銀行は、仮想通貨の計画があることを発表し、アメリカはCoinbaseという政府公認のビットコイン取引所があり、米国通貨を仮想通貨にし、その通貨システムを永続化することも協議している

日本でも前述の通り、三菱東京UFJが開発中で、メガバンクが仮想通貨を発行するのは世界初だが、三菱財閥といえばロックフェラー財団の支援で拡大した財閥

なんの不思議もないだろう

仮想通貨は、ただのネット上の通貨ではなく、実質的な通貨として、法定通貨と入れ替わりつつあり、いずれは法定通貨もなくなるだろう

イルミナティの目指す世界通貨の統一も完成間近だ

現在の通貨は各国の中央銀行が発行しているが、その殆どはロスチャイルド家の傘下にある

 アメリカの中央銀行の株は、ロックフェラー家とロスチャイルド家で、ほぼ100%所持しており、日本銀行も松方正義に創らせ、20%の株をロスチャイルド家が所持している

そして、ロスチャイルド家が中央銀行の所有権を持っていないのは、イラン、北朝鮮、スーダン、キューバ、リビアの5ヵ国だけだという

実際、イルミナティは1929年の世界恐慌や1990年代の日本バブルの発生・崩壊を引き起こし、そのときイルミナティ系財閥は莫大な利益を得ている

近年では、リーマンショックによる金融危機が発生し、世界の中間層の経済は破壊され、イルミナティの資本家を中心とする1%のスーパー富裕層に集中したが、今後、さらに金融危機が発生したときは、ハイパーインフレ、未曾有の大恐慌に突入する可能性が高い

そうなると、イルミナティも安穏としていられない

だからこそ、今積極的に仮想通貨導入政策を推進し、現在の法定通貨をなくそうとしているのだ

仮想通貨は、金融危機を脱する現在の『ノアの箱船』といえよう

ギプロス・ギリシアの金融危機では、ビットコインが資産の逃避先として注目を浴び、ウクライナでハイパーインフレが発生したときにはビットコインの特需が発生した

日本も現在のマイナス金利と過度な金融緩和、アベノミクスの失敗、2020年のオリンピックの赤字などによって、金融危機とハイパーインフレが起こる可能性が高いと複数の経済学者が指摘している

対立してきたロックフェラー家とロスチャイルド家だが、近年、ロスチャイルドグループ「RITキャピタル・パートナーズ」が、ロックフェラーグループの「ロックフェラー・フィナンシャル・サービス」の株を買収し、金融王朝が連合し、実質の同盟を結んだこととなった

金融誌「ブルームバーグ」によると、2016年5月ウォール街の金融機関の代表者たちが「仮想通貨の世界流通に関する議論」を行い、2016年6月6日にFRB、国際通貨基金らによる金融会議が行われ、100近くの中央銀行の代表が参加し、「金融セクターのための政策課題」が話し合われ、すでにブロックチェーンによる包括的な金融のためのアライアンス(同盟)を組んでいるという

今後、ネットで通貨が統合され、中央銀行は市民の消費動向、収支の流れを把握することができるようになる

イルミナティの「ワンワールド政府」へ近づくことになる

さらに国家の保証がないため、相場の操作もしやすい

つまり、通貨の価値をゼロにも100倍にも容易に変えることができるということだ

そうなれば、ピンポイントで個人破産させることすら可能となる

究極の「人類奴隷計画」といえる

しかし、いきなりそんなことになれば、大パニックを起こすだろう

そこで、行った実験が、『インド政府の無価値貨幣』だ

2016年11月8日、インド政府は「富裕層の隠し財産を炙り出すため、4時間後に500ルピーと1000ルピーの高額紙幣を市場から回収する」と報じ、4時間後には高額紙幣を無価値にするという宣言をした

結果、インドは大パニックに陥った

ATMには長蛇の列ができ、両替の出来ない者が続出した

これで、いずれ起こる通貨革命に対し、市民がどれほど狼狽し暴動が起こるのかを確認したのだ

そう、イルミナティの理想世界は目前にまできているのだ