先日、
ある派遣会社のコーディネーターの方々を相手に
勉強会を開催してきました。
内容としては、いわゆる派遣サイトに掲載する
仕事情報の書き方指南だったのですが、
派遣に限らず直接雇用においても同様に、
掲載されている情報に対する
求職者からの抗議・クレームが急増していることが背景にあります。
実際にこんなことがありました。
応募者からの電話を受けた人が、
とりあえず名前や年齢などを一通り伺います。
採用担当につなぎ、採用を締め切った旨を応募者に伝えます。
対応に落ち度はなかったと推測できるのですが、
応募者は『年齢を理由に断られた』として
その求人メディアの読者相談室に連絡をしてきました。
また別の件では、
ある応募者が採用基準に達せずに断られます。
応募者は何とかして働きたいと粘ります。
担当者は応募者の事情を考慮し、
子会社の別職種の募集があることを紹介します。
そちらの選考を受けるも不採用となります。
担当者は良かれと思っての助け舟だったにも関わらず、
応募者は『別法人を斡旋するのは違法』として
相談室にクレームをいれてきました。
言葉は悪いですが、
事実を誤認識するほど過敏に反応する求職者が増えているのです。
ある求人情報サイトでは、2007年度と2008年度で
求人件数は激減したにも関わらず
クレームの件数は10％以上増加したとのこと。
そもそも求職者に対しては正しい情報を提供し、
真摯に対応するのは当たり前のことですが、
より注意深い、より隙の無い対応が求められてきています。
『どんなに注意してもし過ぎることはない』
くらいの心構えが必要なようです。