日本のアパレルメーカーはバブル崩壊後、市場規模の縮小と輸入の増大に見舞われ、再構築を余儀なくされた。事業構造の転換に取り組み、現在も進行中だ。ここにきて、ようやく回復の兆しが見え始め、各社とも戦略的な新ブランドの開発に乗り出している。しかし、消費者の要求はかつてとは比べもにならないほど高く、厳しく、しかも多様化している。これから日本は、2007年に団塊世代がいっせいに退職する時期を迎える。また人口の減少という、いまだかつて経験していない時代を迎えようとしている。アパレルメーカーはこうした市場の変化を的確にとらえ、消費者の要求に応じるだけでなく、一歩先を行く商品を提案し続けなければならない。
