先週の金曜日に米国の２月の雇用統計が発表された。以下はロイターの記事の引用である。
［ワシントン ６日 ロイター］ - 米労働省が６日発表した２月の雇用統計によると、非農業部門雇用者数が９万２０００人減少した。１月の１２万６０００人増（速報値１３万人増から下方修正）から反転し、予想外のマイナスとなった。失業率は４．４％と、１月の４．３％から悪化。中東緊迫化で原油価格が急騰する中、労働市場の悪化が示されたことで、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）は物価安定と雇用安定の間で難しい舵取りを迫られる。
非農業部門就業者数の減少は２０２５年１月以降６回目で、今回の落ち込みはその中で２番目の大きさ。医療従事者のストライキのほか、厳しい冬の天候で建設業やレジャー・接客業の雇用が圧迫されたことがが響いた。
ロイターがまとめたエコノミスト予想は５万９０００人増。ただ、予想は９０００人減から１２万５０００人増まで幅が広かった。
＜ＦＲＢは難しい舵取り＞
一部のエコノミストは単月の統計を過度に解釈すべきでないと慎重姿勢を示しているものの、２月までの３カ月間の平均雇用増は月６０００人と、１月までの３カ月間の平均（５万人増）から大きく減速。雇用増の基調は確実に弱まっている。
S&P500は、このところ、週足チャートがゆるやかな放物線を描きながら下落している。イランにおける戦争が長引くと、昨年４月のトランプ関税ショックのような下落へ向かう気配がする。これを覆すには、戦争の終結という材料しかなさそうな予感がする。米紙ワシントン・ポストは７日、米国家情報会議（ＮＩＣ）が対イラン軍事作戦開始の約１週間前、米軍による大規模攻撃でイランの体制を打倒するのは難しいとする報告書をまとめていたと伝えた。やはり、戦争は長引きそうである。3月9日の週は、暴落が続くことだろう。
図１ S&P500指数の週足チャートとMACD
S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスは6日、最新の四半期リバランスで、バーティブ・ホールディングス、ルメンタム・ホールディングス、コヒレント、エコスターの4社をS&P500種株価指数に採用すると発表した。
これら4社は、マッチ・グループ、モリーナ・ヘルスケア、ラム・ウェストン・ホールディングス、ペイコム・ソフトウエアに代わり、3月23日の取引開始前に指数に組み入れられる。
ブルームバーグの集計データによると、過去1年で約55%下落したモリーナは、S&P500構成銘柄の騰落率ベースで最悪水準の一角。他の除外銘柄も同期間に下落している。一方、新規採用の4社はいずれも過去1年で少なくとも3桁の上昇率を記録し、ルメンタムは800%超の大幅高となっている。
図２ Lumentum Holdings（ティッカー LITE）の週足チャートとMACD
バーティブはデータセンター向けの電源や冷却などのインフラを手がける。ルメンタムは人工知能（AI）、クラウド、通信ネットワークで使用される光学・フォトニクス技術を供給する。コヒレントはAIネットワークやハイパースケール型データセンター向けのフォトニクスおよび光学部品を製造し、エコスターは衛星、ネットワーク、無線接続サービスを提供している。
S&P500指数に組み入れられると、SPY、VOO等のインデックス・ファンドをはじめ、機関投資家の購入対象になるので、下落がつづくと予想される3月9日以降は、絶好の買い場になるだろう。Lumentum Holdingsの株価の50日移動平均線は$481.27、200日移動平均線は$242.61である。時間を分散して仕込みたい銘柄の一つである。